第１四半期の新車販売が約12％ダウン

　

　タイ工業連盟（ＦＴＩ）自動車産業部会によれば、今年第１四半期（１－３月）の新車販売は19万７７８７台にとどまり、前年同期を11・８％下回った。 このため、今年の新車販売は前年を10％程度下回る可能性が高いという。 なお、同部会は今年初め、今年の自動車生産が前年比14・４％増の２１５万台、国内販売が同７・７％増の95万台との見通しを示していた。

元ミランのシェフチェンコ氏が本田にエール「素晴らしいプレーヤー」

　

　

　F5WCの世界大会に来場した元ミランのシェフチェンコ氏（右）

　　世界最大の5人制アマチュアサッカー大会「F5WC THE WORLD FOOTBALL FIVES」が23日から25日までドバイで開催され、大会に駆けつけた元ウクライナ代表のアンドリー・シェフチェンコ氏が、インタビューで日本代表FW本田圭佑について語った。
　
　　“ウクライナの英雄”と称されるシェフチェンコ氏は、かつてディナモ・キエフやミランなどでプレー。ミラン所属時にはセリエAやUEFAチャンピオンズリーグを制し、2004年にはバロンドールも獲得している。
　
　　シェフチェンコ氏は本田について問われると、「もちろん、彼のことは知っています。ミランにとってはいい時期ではないかもしれませんが、彼は素晴らしいプレーヤーだと思います」とコメントし、「日本代表でもミランでも活躍しているので、これからも頑張ってほしい」と、エールを送った。
　
　　ミランは、29日に行われるセリエA第33節でジェノアと対戦する。
　
　
　

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日本の固有種・ウラジロヒカゲツツジ、韓国で自生地を発見・・韓国ネットは「日本が持ち帰った？」「もともと韓国産じゃないの？」

　

　２８日の韓国・京郷新聞などによると、これまで日本だけで自生しているとされていた「ウラジロヒカゲツツジ」が、韓国にも自生していることが確認されたと報じた。
　韓国の山林庁国立樹木園が同日、南海岸島嶼地域で島つつじ数百株が自生していることを発見したと発表した。
　記事によると、ウラジロヒカゲツツジはこれまで日本の固有種として知られており、日本でも２００株程度が分布しているだけで、２０１２年には保護植物に指定された。１～２メートルの高さに育ち、楕円形の葉と黄色みがかった白い花を持つ。
　国立樹木園は、森林生物資源の保全などを目的に生物の分布調査を進める中でウラジロヒカゲツツジの自生地を発見したという。今後、専門学術誌に発表してウラジロヒカゲツツジを朝鮮半島分布生物種として確定する計画だという。
　イ・ユミ国立樹木園長は「ウラジロヒカゲツツジのような未記録植物の発見は、国内自生生物資源の増加と植物地理的研究上、重要な意味がある」としている。
　この報道に対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
　「ウラジロヒカゲツツジってなんですか？そういう植物があるの？」
　「ウラジロヒカゲツツジで日韓がまたうるさく言いあいそう」
　「今まで何で存在をしらなかった？調査しなかったか？」
　「南海岸の島ではよく見かける花。写真を撮ったこともある。何で気づかなかったのだろう？」
　「日本が持って帰った？ちゃんと調査してほしい」
　「日本にあるものは、ほとんど韓国にあるし、韓国にあるものは、ほとんど日本にある。地理的に近い証拠」
　「桜もきれいだが、ツツジもきれい。ツツジはもともと韓国産じゃないの？」
　「きちんと調査して保全しないと日本に取られてしまう」
　（編集　ＭＪ）

ミラン、サポーターがジェノア戦での抗議活動を宣言…今季3度目

　

　

　19日に行われたインテル戦のミランサポーター [写真]=Anadolu Agency/Getty Images

　　日本代表FW本田圭佑が所属するミランのウルトラス・グループ『クルヴァ・スッドゥ』が、29日に本拠地で開催されるジェノア戦で抗議活動を行うと宣言した。イタリア紙『ガッゼッタ・デッロ・スポルト』が報じている。
　
　　ミランは、第32節のウディネーゼ戦に1－2で敗戦。宿敵インテルに追い抜かれ、10位に順位を落としていた。
　
　『クルヴァ・スッドゥ』は「ジェノア戦で、20時（現地時間20時45分キックオフ）にゴール裏席に着いてくれ。もう一度、抗議活動を行う」とグループの公式サイトで、チームへの抗議を行うと宣言した。
　
　　同グループの抗議活動はこれで今シーズン3度目。1度目の3月21日のカリアリ戦では、応援を拒否。2度目の4月12日サンプドリア戦ではシルヴィオ・ベルルスコーニ名誉会長を非難する横断幕を張って抗議を行っている。
　
　

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日本は戦争被害国の許しを得られなくても謝罪する必要がある―米紙

　

　2015年4月27日、環球網は、米紙ボストン・グローブの「日本には歴史に対する責任があり、許しを得られなくても謝罪しなければならない」と指摘する記事を紹介した。
　
　【その他の写真】
　
　安倍晋三首相は26日、日本の首相として9年ぶりとなる米国公式訪問に出発した。出発前から強固な日米同盟をアピールしていたが、米国からは「日本政府の歴史問題に対する態度が訪米の効果に負の影響をもたらすだろう」との指摘も出ている。
　
　日本は第2次世界大戦後、急速な復興を遂げ、世界的な経済大国になった。さらに環太平洋パートナーシップ協定（TPP）が動き始めれば、世界の経済秩序が新たな段階を迎えることとなる。日本は貿易、気候変動、核問題などさまざまな分野でさらに重要な役割を担うことだろう。
　
　しかし、日本が国際的な地位を高め、より強固なものにする上で「歴史の正視」は欠かせない問題だ。戦後70年という節目の年に行われた安倍首相の訪米は、米国だけでなく世界中が戦争に対する謝罪の言葉が出るかどうかに注目している。
　
　日本の歴史問題に対する態度は、アジアの平和と発展に大きな影響を及ぼすものだ。EU（欧州連合）はドイツが歴史問題に誠実な姿勢で向き合い、反省したことで発展を遂げた。同様に、日本が歴史問題の責任を果たすことで周辺国との協調やアジアの発展が実現することとなる。
　
　日本政府はかつて戦争に対する謝罪を表明したが、実際には多くの日本人に「大戦下の行為を恥じる」という考えがない。さらに教科書の記述見直しもあり、安倍首相は従軍慰安婦をめぐる問題で旧日本軍の責任を否定する立場を取っている。
　
　真に強大な国家は、自らの過ちを認める勇気を持っている。戦争で被害を受けた人々の許しを得られなくても日本は謝罪すべきだ。こうすることで隣国との関係改善につなげることができ、日本の国益にも合致する。もし日本が隣国との関係を適切な方法で解決しなければ、国際社会は日本がアジアだけでなく世界の舞台で長期にわたりリーダーの地位を維持し続けられるか疑問を持つことだろう。（翻訳・編集/野谷）