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ハリル監督 宇佐美ら国内組にダメ出し！“高すぎる体脂肪率”に警鐘
エース候補の宇佐美に体質改善指令だ。日本代表のバヒド・ハリルホジッチ監督（６２）が１４日、代表監督としては初めて都内で開催されたＪ１、Ｊ２実行委員会に参加。各クラブの代表に対し１時間にわたってＪリーグ勢の課題、改善項目をぶちまけた。中でもＧ大阪の日本代表ＦＷ宇佐美貴史（２２）ら国内組の“高すぎる体脂肪率”には警鐘を鳴らした。
Ｊクラブの各代表を前にしたハリルホジッチ監督は３０分間、速射砲のごとく持論を展開した。突然、右手で取り出した資料には、３月の親善試合で招集した２９選手の体脂肪率が記載されていた。合格は１１％未満の選手。１１％台は黄、１２％以上の選手は赤くマークされた。「赤い印の国内組はフィジカルの準備ができていない」。口調は一層、厳しくなった。
名指しされたのが次代のエース候補だ。「例えば宇佐美。物凄く能力はある。かなり期待もしている」と抜群のセンスを絶賛。一方で、「だがたくさん変えないといけない。それをやれば欧州のどこでもプレーできる」と付け加えた。掲げた資料によれば、宇佐美の体脂肪率はワースト３位の１４・１％。１２％以上だとケガが増えるという。期待が大きいからこそ改善を求めた。
国内組の体脂肪率が高い傾向は顕著だ。８人の赤印で海外組は川島と吉田だけ。ワースト１位は興梠の１６・４％、同２位は太田の１５・２％。各実行委員に対し「クラブでしっかりトレーニングを」とも伝えた。指揮官は３月の２試合もデータ化。初戦チュニジア戦での全員の総走行距離は１１５キロ、２戦目ウズベキスタン戦は１１７キロだった。海外組の人数は１戦目が４人、２戦目は７人。体脂肪率の傾向と総走行距離はリンクしているようだった。
他にも「速いけどプレースピードは速くない」「球際に強い選手はいない」などＪ幹部には耳の痛い内容の連続。さらには「日本には疲労回復の文化がない。（日本協会の）会長にも施設をつくってくれと言いました」と、要求は多岐にわたった。質疑応答も含めれば１時間、ノンストップで話した後に「きょうのところはこれぐらいにしときましょう」と新喜劇のようなオチで笑わせた指揮官。今後も実行委員会への積極的な“参戦”を示唆していた。
野球くじ発売か 過去に「黒い霧事件」…球界抵抗感も「新国立」財源に
「野球くじ」が誕生する！？超党派の国会議員でつくるスポーツ議員連盟は１４日、スポーツ振興くじの制度改正に関するプロジェクトチームの会合を実施。サッカーに加えて新たにくじの対象とするスポーツを、プロ野球を軸に検討することを決めた。２０２０年の東京五輪に向け、増大が懸念されている新国立競技場の改築費などに充てたい狙い。今国会中に関連法の改正法案の提出を目指す意向だ。一方、球界には１９６９年の「黒い霧事件」の影響もあり、八百長行為につながりかねないとの懸念の声がある。
ファンが試合の勝敗に一喜一憂しそれが億単位の巨額な「当せん金」につながる――。そんな未来が近いうちにやってくるのか。スポーツ振興くじは、最高６億円の高額配当が人気の「ＢＩＧ」などサッカーで運営が好調。そこに「プロ野球」が加わる可能性が出てきた。
国民的人気スポーツが、新たなくじの対象に。議連は５月上旬までに日本野球機構（ＮＰＢ）や日本プロ野球選手会など関係団体と協議し、実現に向け協力を求める。その上で、今国会中に議員立法で関連法の改正法案の提出を目指す意向だ。遠藤利明座長（６５）は八百長防止のため、購入者の意思にかかわらずコンピューターが無作為に行った勝敗予想に委ねる「非予想系くじ」とする方針で一致したと明言。「不正が一切できないことを打ち出せば、売り上げは見込める。野球が対象になるのはインパクトがある」と力を込めた。
狙いは２０年東京五輪で使用する新国立競技場の建築費などの捻出。総工費は資材の高騰などで１３年７月時点の試算である１６２５億円を大幅に上回る見通しとなっている。新たな財源確保の必要性に迫られる中、プロ野球を加え、くじの売り上げを伸ばしたい考えだ。議連は１４年度に過去最高の約１１０７億円だった売り上げの２割増を目標に掲げ、国立競技場の改築に充てることができるくじの収益の割合を従来の５％から１０％へと引き上げるため、日本スポーツ振興センター法の改正を目指す方針も固めた。
プロジェクトチームでは２年前にまとめた報告書で、くじの対象競技の条件として（１）国民に幅広い人気がある（２）天候に左右されず安定して試合が実施できる（３）集団のプロスポーツ、などを挙げた。議連では当時、野球や大相撲などを拡大の対象として検討したが、八百長問題などの懸念から見送られた経緯がある。それが東京五輪の開催決定で、風向きが変わったといえる。
しかし球界の現場では、その八百長などの不正行為に対する抵抗感が根強い。６９年に発覚した「黒い霧事件」では、暴力団の要請で八百長行為に関与したとされる選手が永久追放に。信用が失墜した過去があるだけに、ある球界関係者は「反社会的勢力の対策をどうするのか。いったい誰がやるのか。そんなに簡単なことではない」とした。遠藤座長は「（球界関係者に）これから話をする。丁寧に進めたい」と慎重に手続きを進める考えを示した。
香港大富豪の不動産会社 マンションを20％オフで投げ売りへ
香港最大の大富豪、李嘉誠氏が会長を務める長江実業が香港・九竜地区に建設したマンション740戸を通常価格の20％を値引きして売り出したところ、約1万6000人もの人々が押し寄せ、数百メートルの列を作る大盛況となった。
李嘉誠氏は今年1月、長江実業グループと和記黄埔有限公司の合併・再編・再上場計画を発表し、本社をカリブ海上のケイマン諸島に移すことを明らかにしたが、今回の投げ売りは、いよいよ李氏が中国ビジネスに見切りをつけ、英国など欧州でのビジネスを本格化する兆候との見方も出ている。
今回のマンション売り出しは「早い者勝ち」ではなく、受付だけで、後日、抽選で当選した人々が本契約を結ぶことになる。その倍率は21倍になる。
このような高倍率は香港の不動産価格が非常に高いことが背景にある。香港では1平方m当たり200万円はざらで、70平方mでも億ションになってしまっているからだ。
長江実業が今回売り出したのは600万香港ドルから1150万香港ドルと、日本円にして9000万円から1億7000万円くらい。これでも2割引だから、本来の価格では1億円以上から2億円くらいとなり、かなりのお得感がある。
このため、売り出しに殺到したわけだが、これには香港政府が不動産政策を変更したことも大きな原因だ。不動産物件購入時の頭金の支払い額が全体の半分以上から、70平方m以下の物件ならば、30％から40％でも可能になったからだ。残りの60～70％はローンで返済可能だ。
売り出されたマンション群は年末に完成する予定で、それまでに当選者が決まることになるが、今回のような、まるで採算度外視の投げ売りのケースは初めてだ。
市場関係者は「李嘉誠氏は長江実業と和記黄埔を合併させて、その新会社の本社を香港からケイマン諸島に移すことを明らかにしており、いよいよ中国脱出に向けた準備が本格化したということだろう」と見方を明らかにしている。
1月のパリ大行進 水面下で各国間の激しい駆け引きがあった
風刺画を掲載することで知られるフランスの週刊新聞「シャルリー・エブド」襲撃に端を発したテロは、言論の自由への挑戦だと激しく非難され、1月11日にはフランス各地で犠牲者を悼むための大行進が実施された。その数は全国で370万人、160万人を超えたパリでの行進には欧州主要国首脳だけでなくトルコとイスラエル首相、パレスチナ自治政府大統領も参加した。この大行進の水面下では、各国間で行なわれていた激しい駆け引きについてジャーナリストの須田慎一郎氏が解説する。
＊ ＊ ＊
事件の舞台となった仏・パリはもちろんのこと、まさに全世界に大きな衝撃をもたらすこととなった、風刺専門紙「シャルリー・エブド」などに対する銃撃テロ事件。イスラム国の強い影響力下にあるテログループが犯行に及んだことはまず間違いないのだが、「今に至るも事件の全容解明にはまだほど遠い状況」（フランス内務省国家警察総局関係者）なのが実情だ。
そうした中、フランスの情報機関が密かに注目しているのが、事件前後の状況だ。日本のメディアはほとんど報道していないが、ちょうど事件前日（1月6日）、イスラエル政府にとってまさに衝撃的なでき事が起こった。
そのでき事とは、パレスティナ自治政府のICC（国際刑事裁判所）への加盟申請が、国連の潘基文事務総長によって受理されたことを指す。このことによってパレスティナのICCへの加盟は、ほぼ確実になった。
「イスラエルにとっては、まさに最悪とも言える事態でしょう。なぜなら昨年夏の51日間におよぶイスラエル軍のガサ地区への軍事行動が、戦争犯罪としてICCで審理される可能性が出てきたからです。まさにネタニヤフ首相にとっては悪夢でしょう」（前述のフランス内務省関係者）
このためイスラエルは米国と連係する形でパレスティナサイドに申請を取り下げさせるべく強烈なプレッシャーをかけ続けてきたのだが、結局は空振りに終わってしまった。つまり事件当日の1月7日には、欧米や中東エリアではパレスティナのICC加盟申請のニュース一色になることが確実視されていたと言っていいだろう。
ところが、一連のテロ事件が発生したために、状況は一変する。前述の一件は完全に吹き飛び、国際世論はイスラム国に対する憎悪一色になった。この衝撃的な事件を受けネタニヤフ首相は、テロ事件後のパリ大行進への参加をすぐさま決めた。
「実はオランド大統領は、ネタニヤフ首相の参加を知ると、あわててパレスティナサイドと連絡を取り、アッバス議長のパリ大行進への参加を要請したのです。オランド大統領はそうやってバランスを取ることで、パリ大行進をイスラエルの政治的アピールの場にさせないよう腐心したのです」（前述の仏内務省関係者）
こうしたことからも明らかなように、あのパリ大行進の水面下では各国間で激しい駆け引きが行われていたのだ。
※SAPIO2015年5月号
米大統領、キューバのテロ支援国家指定解除を承認
アメリカのホワイトハウスは、オバマ大統領がキューバに対するテロ支援国家指定の解除を承認し議会に通告したことを明らかにしました。
アメリカのオバマ大統領とキューバのラウル・カストロ国家評議会議長は、今月１１日、国交断絶して以来初めて首脳会談を行い、国交回復に向け交渉を進めていくことを確認していました。
オバマ大統領は１４日、キューバに対するテロ支援国家指定の解除を承認し、議会に通告しました。議会が反対しなければ４５日後に発効します。
アメリカ政府は１９８２年、キューバが反米のテロリストなどに協力していたとしてキューバをテロ支援国家に指定しましたが、キューバが強く求めていた指定解除にアメリカが応じたことで国交正常化交渉にさらに弾みがつきそうです。（15日05:12）
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米大統領、テロ支援国指定解除通告＝対キューバ、３３年ぶり―国交回復に弾み(07時20分)香港大富豪の不動産会社 マンションを20％オフで投げ売りへ(07時00分)1月のパリ大行進 水面下で各国間の激しい駆け引きがあった(07時00分)イラン核合意に議会承認を 米上院外交委が法案可決(06時53分)米大統領、キューバのテロ支援国家指定解除を承認(06時52分)
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