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犬の嗅覚で「前立腺ガン」を発見。精度は98%と英・伊研究チーム。
九州大などの研究グループが少し前に、“体長1ミリの線虫に人の尿のニオイを嗅がせることで、いくつかのガンの存在をつきとめられる”と発表し、世間をあっと言わせた。優れた嗅覚といえばやはり犬、このたびは犬とガン発見についての興味深い研究結果が報告された。
先進国の男性において罹患率の高いガンと言われる「前立腺ガン」を、犬の優れた嗅覚で発見していこう。そんな研究結果を泌尿器学会の専門誌『Journal Of Urology』に発表したのは、クレア・ゲスト博士監修のもと犬の嗅覚を医学で役立てる研究を続けてきた英「Medical Detection Dogs(本拠地:バッキンガムシャー)」と、イタリアで泌尿器科の研究を続ける「Department of Urology at the Humanitas Clinical and Research Centre(本拠地:ミラノ)」。それらの研究チームが犬とともに実験を行ったところ、前者では正答率が93%であったが後者ではなんと98%の正解率を誇ったというのだ。
イタリアにおける実験は、900人の男性(うち360人が前立腺ガンに罹患)を対象に2頭のジャーマン・シェパードに嗅覚による反応を示させるというもので、正答率は1頭が97.6%、もう1頭が98.7%であった。前立腺ガンから放たれるある種の揮発性有機化合物のニオイに反応するとみられ、専用の訓練を積むことにより、こうした犬が医療現場で活躍する可能性は十分にあるようだ。
前立腺ガンは日本ではほとんどが50歳以降に発症し、60歳以降から一挙に増えて行く。原因としては加齢、動物性脂肪が中心の食生活、家族歴などが挙げられ、健康診断にPSA値(前立腺ガンの腫瘍マーカー)の検査を取り入れる職場も多くなっている。
※ 画像はsbs.com.auのスクリーンショット。
(TechinsightJapan編集部 Joy横手)
5年ぶりに日韓安保対話、ガイドライン見直しを説明
日本と韓国は14日、ソウルで外務・防衛当局の高官による安全保障対話を5年ぶりに開催しました。
日本側からは伊原純一アジア大洋州局長、韓国側からは李相徳(イ・サンドク)東北アジア局長のほか、それぞれ防衛当局の高官が参加しました。
韓国が関心を示している日米防衛協力指針、いわゆる「ガイドライン」の見直しについて日本側が現状を説明。北朝鮮の核問題やテロ対策などについても意見交換したとみられます。(14日17:51)
日米指針再改定で意見交換=韓国と5年ぶり安保対話
【ソウル時事】日本と韓国は14日、外務・防衛当局の局長級による安全保障対話をソウルで開催した。2009年12月以来約5年ぶり。韓国側関係者によると、日本の安保法制の整備や、米国と近く合意する予定の防衛協力の指針(ガイドライン)再改定について意見交換した。
韓国側は、平和憲法の精神を守り、歴史に起因する周辺国の懸念を解消する方向で、透明性を持って進めるよう要請。日本側は、平和憲法の精神を堅持して進めると説明したという。
中谷元防衛相は、5月末にシンガポールで開かれるアジア安全保障会議の場を利用し、韓国の韓民求国防相との会談を目指している。安保対話で日本側は早期の会談開催を求めたが、韓国側は慎重に検討する考えを示した。
日中韓3カ国、数年内の「東アジア観光ビザ」実現へ=相互訪問者を3000万人に拡大―独メディア
2015年4月12日、独ラジオ放送ドイチェ・ヴェレ中国語サイトによると、日中韓3カ国の第7回観光担当相会合が東京都内で開催された。地域の観光交流拡大を図る目的で、数年以内に「東アジア観光ビザ」を設けるという。
【その他の写真】
会合には太田昭宏国土交通相と中国の李金早(リー・ジンザオ)国家観光局長、韓国の金鐘徳(キム・ジョンドク)文化体育観光部長が出席。4年ぶりの開催となった。2018年の平昌冬季五輪や2020年の東京五輪への対応が話し合われた。
3カ国の相互訪問者の数を3000万人にまで増やすなど、2020年までに相互観光産業振興における具体的な目標が示されたほか、平昌冬季五輪と東京五輪の期間中に3カ国以外の国・地域からの観光客を呼び込む「東アジア観光ビザ」を設定することも提案された。
また、生活習慣などの違いから生じるトラブルに関する対応を行い、観光客の安全を確保する取り組みを行うことで連携することも話し合われた。(翻訳・編集/岡田)
<産経前支局長帰国>続く公判、コラム「目的」今後の焦点
【ソウル大貫智子】ソウル中央地検は昨年10月、産経新聞のウェブサイトに掲載されたコラムで朴槿恵(パク・クネ)大統領の名誉を毀損(きそん)したとして、加藤達也前支局長をインターネットを通じた不正行為を規制する情報通信網法違反(名誉毀損)で在宅起訴した。準備手続きを含め公判はソウル中央地裁でこれまで5回開かれている。
昨年8月3日に掲載された問題のコラムでは、客船セウォル号が沈没した同4月16日、朴大統領の所在が一時不明になり、その間に元側近と密会していたとのうわさがあるという韓国紙・朝鮮日報のコラムを紹介。さらに証券街の関係筋の話として、うわさを「朴大統領と男性の関係に関するものだ」と書いた。
検察側は起訴状で、コラムで名指しされた男性と朴大統領を被害者だと指摘。「被告は被害者をひぼうする目的で、情報通信網を通じて公然と虚偽の事実を広めて名誉を毀損した」とした。
一方、加藤前支局長は昨年11月の事実上の初公判で「大統領をひぼうする意図はまったくない」と述べ、無罪を主張している。
3月30日の公判では、裁判長が密会の有無は裁判の焦点ではないとしたうえで「客観的な資料などに照らすと(男性と)朴大統領は会わなかったとみられる」と述べた。
今後はコラムが公益目的で書かれたのかどうかが焦点となる。次回公判は20日の予定。
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産経の前ソウル支局長 帰国へ




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