ヴィラン初登場！ マーベル映画『アントマン』の予告編を徹底分析

　

　

　元犯罪者の男が、身体の縮小するスーツを使って戦うヒーローとなっていく姿を描く、マーベルのヒーロー映画『アントマン』の新たな予告編が登場しました。

　ヴィランの「イエロー・ジャケット」がついに登場。今回も細かく見ていきます！（ネタバレ注意）

—————————————

　ダレン・クロス「想像してみてください。虫の大きさの兵士、究極の秘密兵器を」

——————————————————————————

　ハンク・ピム「もしあの神の如き力を皆が手に入れたら、大混乱を引き起こすだろう」ホープ・ヴァン・ダイン「奴をどうやって止めるの」ハンク・ピム「心あたりがある」

—————————————

　アントマン・スーツを開発したピム・インダストリーのハンク・ピム博士は、ダレン・クロスという男に会社を乗っ取られた挙句、自らの技術を軍事目的に利用されてしまう。そこでピム博士は以前から目をつけていた男、スコット・ラングに接触する――

—————————————

　ピム「スコット、君をずっと見ていたよ。君は他とは違う。私は誰にでも贖罪の機会はあるべきだと信じている。君はどうだね？」スコット・ラング「同感です。忍び込んで物を盗んでいたのはもう過去のことです。で、何をすればいいんでしょう？」ピム「忍び込んで物を盗んで欲しいんだ」ラング「なるほど」

—————————————

　スーツのパワーで蟻と交信！

　さらに、小さくなっている間は超人的な力も得られる。

—————————————

　ホープ「パンチの仕方を覚えてもらうわ」ラング「教えてくれるの？　じゃあ、パンチを見せ（ﾊﾞｷｯ）」ホープ「こうやるのよ」

—————————————

　ホープ・ヴァン・ダインはピム博士の娘。原作では平行世界の未来でのピム博士の娘で、ヴィランとして登場しましたが、ほとんど関係は無さそうです。

　ちなみに、ホープの母でありピム博士の妻ジャネット・ヴァン・ダインは、原作ではアントマンの相棒ワスプとして共に活躍していた人物。…

iPhone向け「LINE」アプリがApple Watchに対応

　

　iPhone向け「LINE」アプリ（ver5.0.2以上）が、4月24日発売の「Apple Watch」に対応する。日本語、英語、中国語（簡体字、繁体字）、ドイツ語、フランス語、スペイン語、イタリア語、韓国語で利用できる。
　
　　LINEに届いた新着メッセージをApple Watchで閲覧したり、スタンプや絵文字で返信したりできる。閲覧できるのはテキスト、スタンプ、絵文字、画像のみ。テキストや画像の送信はできず、動画や位置情報は通知のみが表示される。スタンプは38種類、絵文字は144種類をプリセットしているが、追加でダウンロードすることはできない。

死者数万人、停戦も再燃恐れ＝ウクライナ東部紛争開始１年

　

　 装甲車で移動する親ロシア派武装勢力＝１０日、ウクライナ東部ドネツク近郊（ＥＰＡ＝時事）

　 　【モスクワ時事】ウクライナ東部で昨年４月、親ロシア派武装勢力が行政庁舎を占拠し、政府軍が同月１５日に強制排除に着手して紛争が始まってから１年が経過する。軍事介入したロシアは内戦と強調するが、実態は重火器を投入して民間人を巻き込んだ地上戦。数万人とされる死者を出し、今年２月に停戦合意が発効したが、いつでも再燃しかねない「紛争の凍結」状態が続く。政府軍報道官は１４日も、局地的な戦闘で兵士６人が死亡したと発表した。
　　ロシアがウクライナ南部クリミア半島編入を強行した昨年３月、東部のドネツク、ルガンスク両州でロシア系住民がデモを継続。４月６日に武装勢力が一斉に庁舎を占拠し、７日に「人民共和国」樹立を宣言した。
　　親ロシア派のデモはロシア情報機関などが扇動したとみられ、参加者の一部はウクライナ国籍のロシア系住民ではなく、入国してきたロシア人だった。ロシアから兵器や戦闘員、親ロ派幹部を投入するに当たり、プーチン政権に近い新興財閥の１人、マロフェエフ氏が暗躍したとされる。
　　５月に当選した親欧州連合（ＥＵ）派のポロシェンコ大統領は、親ロ派を「テロリスト」と敵視し、政府軍は攻勢を強化。ロシアは８月から本格的に正規軍を送り込み、紛争は泥沼化した。集合住宅に重火器が配置されるなど、住民は「人間の盾」に利用され、死者は民間人を含めて少なく見積もっても国連推計で６０００人以上、ドイツ情報機関の推計で５万人規模に上ったと伝えられる。
　　９月の停戦合意を踏襲する形で今年２月に新たな停戦合意が結ばれ、和平プロセスは緒に就いたばかり。ところが、報道によると北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）当局者は、親ロ派は停戦を隠れみのに以前より軍備を増強していると指摘。さらなる侵攻説もまことしやかにささやかれている。

「真相」めぐり深まる亀裂＝特別調査委いまだ活動できず－１６日客船沈没１年・韓国

　

　 沈没した「セウォル号」と同型の船を視察する李錫兌委員長（右から２人目）ら特別調査委員会のメンバー＝３月２６日、韓国・仁川港

　 　【ソウル時事】韓国・珍島沖で客船「セウォル号」が沈没し、３０４人が犠牲になった事故から１６日で１年。遺族らは真相究明と責任追及の声を上げ続けているが、真相究明に当たる特別調査委員会はいまだに具体的活動に着手できていない。事故は時間がたつにつれ政争の具として扱われ、社会の亀裂は深まるばかりだ。
　　事故後、真っ先に逃げ出した船長や、船会社の「清海鎮海運」、救出失敗の責任を問われた海洋警察官らは司法の裁きを受けた。しかし、事故対応で大統領府や政府の指揮系統が機能していたのかなど、はっきりしていない部分も多い。
　　遺族らでつくる「４・１６家族協議会」の愈敬根執行委員長（４５）は１４日、「裁判は、原因を一部の個人に転嫁する目的があったのではないか。沈没した原因も大事だが、なぜ救えなかったか、救助システムなど根本的な問題を明らかにする方が重要だ」と強調した。
　　しかし、昨年末に設置された特別調査委は、与野党や遺族らが推薦する１７人の委員は決まったものの、実際に調査を担う事務局の陣容をめぐって委員と政府が対立。政府が３月２７日に発表した施行令案では、事務局の規模が委員らの要望より小さい一方、官僚の比率が高かったためだ。
　

「セウォル号」沈没事故の真相究明をめぐる韓国政府の姿勢に抗議し、頭を丸める遺族ら＝２日、ソウル

　 　特別調査委は、政府が自らへの責任追及につながる活動に歯止めをかけ、調査を骨抜きにしようとしていると問題視し、２日、施行令撤回を求める決議を採択。ソウル中心部の光化門広場では同日、４８人の遺族が頭を丸めて抗議した。
　　李錫兌委員長は「国民が疑惑を抱く部分は聖域なく調査する」と述べ、事故当日の朴槿恵大統領の動静も調査対象とする可能性を排除しなかった。一方で、具体的に何を調査するのかはあいまいで、裁判記録などを分析するだけで多くの時間が費やされるとみられている。また、与党推薦委員ら４人は撤回決議に反対しており、本格的な調査活動に入れば、内紛が生じる可能性もある。

ＡＩＩＢの正体を読む二つの視点【ひげの一品 外交解読】

　

　 ボアオ・アジアフォーラムで演説する中国の習近平国家主席＝３月２８日、中国海南省ボアオ（ＥＰＡ＝時事）

　 　３月、中国が推進するアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）への英国の参加表明は唐突だった。主要七か国（Ｇ７）の一角が崩れると、仏・独・伊など雪崩を打ったように参加方針を決定。突出した大国不在の「Ｇゼロ時代」に起きたこの「事件」は、大国間のパワーバランスが崩れ、世界が中国に傾斜したことを象徴する出来事だ。
　
　　◇視点１・国内事情－経済成長が「正統性」の生命線
　　中国のＡＩＩＢ設立の動きを解読するには、二つの視点が必要だ。ひとつは中国の国内事情。それは、中国共産党政権が有する＜正統性＞の根拠に関係している。
　　中国共産党が政権を担当することが＜正統性＞を持つ根拠は、新中国を創建した革命政権という点にあるのだが、文化大革命の失敗などによって毛沢東の政治闘争路線は行き詰まり、トウ小平が経済重視の＜改革開放＞路線にかじを切った。全人民を豊かにする歴史的任務が共産党政権にはある－と。天安門事件後、トウ小平は「先に豊かになれる者から豊かになれ」と先富論を説き、市場化を一段と加速させたが、２１世紀になると経済格差が拡大。トウ小平路線も行き詰まった。今や成長の目安－最低年率約７％維持も怪しくなった。
　　習近平政権は、毛の政治闘争路線と経済重視のトウ小平路線の延長線上で二兎（にと）を追わなければならない運命にある。習近平は反腐敗闘争で大衆を味方につけて政敵を追い落とし、政権基盤を固めたが、共産党政権のもうひとつの＜正統性の根拠＞－全人民を豊かにし、「中華民族の偉大なる復興（＝中国夢）」－を実現しなければならない。
　　そのためのツールが、中国と、欧州を陸路でアフリカを海路で結ぶ流通ルート「一帯一路」（現代版シルクロード）構想と抱き合わせにしたＡＩＩＢ。設立目的は、中国の豊富な外貨準備高（約４兆ドル）を活用し、高速鉄道・道路網・港湾などアジアの開発途上国のインフラ整備を支援するというものだ。プロジェクトを中国国有企業が請け負えば、国内経済に跳ね返り、成長がかさ上げされる。習近平政権の＜正統性＞は保持され、基盤はますます強化される、というわけだ。
　　◇視点２・対外戦略－ブレトンウッズ体制への挑戦
　　ＡＩＩＢ第２の視点は、中国の対外戦略に深く結びついている。それは１０年、２０年以上の時間幅を持たせた長期的戦略に基づいており、第１段階としてアジア太平洋地域での新経済秩序構築を念頭に置く。この動きには、当の中国がどんなに打ち消そうが、中国人民元を世界的に流通させようという野心が隠されている。そして、ゆくゆくは米国を凌ぐ＜グローバル覇権国家＝中華帝国＞を打ちたてようとする大いなる野望がちらつく。当面は、米国との併走に照準を合わせるが、ブラジル、ロシア、インド、南アフリカと共に設立を決めたＢＲＩＣＳ開発銀行を視野に入れれば、米国主導で構築された第２次世界大戦後の経済・金融秩序「ブレトンウッズ体制」への挑戦と言える。
　　「中華帝国」確立のキーワードは、＜軍事力＞と＜通貨力＞。この二つのパワー・ツールを保持することで他の諸国に影響力を行使し続ける。米国が戦後、グローバル覇権国家として君臨できた理由は、その強大な軍事力と併せて、全世界に流通する圧倒的な国際通貨ドルのパワーがあるためだ。中国は、今後を見据えて巨大国家に見合う＜軍事力＞と＜通貨力＞を「装備」しようとしていると見て間違いあるまい。
　　既に中国は、国防費を年率二ケタ伸ばし続けて強化された軍事力を背景に、南シナ海では露骨な現状変更を試みている。その力の行使は、ベトナムやフィリピンなどの反発を買い、ＡＳＥＡＮ諸国の警戒感を募らせているが、経済の相互依存が深まるグローバリゼーションの下では、越・比も含めてチャイナ・マネーの誘惑には勝てないようだ。地政学的に直接的な脅威を受けることのない欧州は、中国に「恩」を売れば商談でも有利になるはずというビジネス本位の発想で参加する方針だ。英国には、将来ロンドンのシティーを中国人民元の金融センターにしたいという思惑が絡む。
　　一方、「中国の、中国による、中国のためのＡＩＩＢ」とやゆする声が飛び交う中で、ＡＩＩＢ構想に疑念を持つ日米両国はお手並み拝見の姿勢だ。（解説委員　鈴木美勝）
　　＜基礎知識１＞【アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）構想】２０１３年１０月、中国の習近平国家主席がアジアの発展途上国に対するインフラ整備支援のための国際銀行設立構想を提唱、翌年１０月に２１か国が設立の覚書に調印した。今年１月、米英日など主要７か国（Ｇ７）はグループ内で意思統一ができるまでは参加しない方針で事実上合意していたが、３月１２日、米国と最も密接な同盟国である英国が参加を表明、Ｇ７の一角が崩れると、仏・独・伊が続き、韓国、ロシア、ブラジル、オーストラリアなども相次いで参加に踏み切った。今後、中国は６月末までをメドにＡＩＩＢ設立協定づくりを進め、年内の設立を目指す。これまで参加表明をしたのは５４カ国・地域に上る。
　　＜基礎知識２＞【一帯一路構想】高速鉄道・道路網で中国西部から中央アジアを経て欧州を結ぶ流通ルートと、中国沿岸部－東南アジア－インド－アラビア半島－アフリカ東部沿岸部の港湾を結ぶ海の流通ルートの総称で、現代版シルクロード構想と言われる。