敬意を示しつつ上司と異なる意見を伝える方法

　

　

　99U：上司と異なる意見を述べるのは気まずいものですが、異なった見解を示すことは自分の成長において、さらには会社の今後の進歩にとっても重要です。社会科学者のJoseph Grenny はハーバード・ビジネス・レビューで、嫌味に思われずに上司に異議を唱える方法を紹介しています。

　内容より先に目的について議論する

　上司が自分の見解を守ろうとするのは、あなたの異議が自分の目的にとって脅威であると思うからです。そのような防御行動が引き起こされる頻度は、実際の内容よりも思い込みによるものの方がずっと多いのです。上司が懸念している共通の目的という文脈に落とし込んで見解をまとめれば、自分の見解についてずっと率直に述べられます。これをしておかないと、上司はあなたが異議を唱えるのは、あなたの熱意が不足している証拠だと考える可能性もあります。

　異議を唱えるよりも、まずは敬意を示す

　敬意を示したいのなら、異議を唱えるのは控えめにするべきであり、正直に意見を述べたいのなら「多少相手の感情を害することは避けられない」と多くの人が考えますが、これは誤った考え方です。あなたが上司と上司の立場に敬意を持っていることを相手に信じさせましょう。この敬意がしっかり持てれば、あなたは一歩踏み込んで、率直かつ正直に自分の見解を表明することができます。

　このコツは、基本的にはチームもしくは会社のより大きな目的に、全く異なる見解を落とし込むことであり、また、言葉と態度を通じて上司に敬意を伝えることです。伝え方が適切ならば、異なる意見も大いに受け入れられるでしょう。

　Allison Stadd（原文／訳：コニャック）Photo by Shutterstock.

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起業家、自営業、フリーランスが自分に合ったワークライフバランスを見つける方法

　

　

　私は起業家の仕事が好きです。自分が何をするか、いつどうやってそれをするかを選ぶ自由があります。しかし、すべてのコインには表と裏があります。起業家に、ワークライフバランスはあってないようなものです。

　起業家は、普通の会社員よりも長時間ハードに働くことが多いです。9～5時の定時も、週末も、休暇の保証もありません。起業家というのは、赤字を出さずになんとかやっていくためだけに、人生のある部分を犠牲にしなければならないことで有名です。

　「Exist」というサービスを使って、会社の創業者やフリーランスがワークライフバランスを測っていますが、これまでのところ起業家は日々のワークライフバランスを保つのに苦心しています。苦しんでいるのは私だけではないでしょうから、他の起業家が生活や人生のあらゆるものを、どのようにバランスを取っているのか知りたくなりました。調べて明らかになったことは、起業家だけでなく誰にでも、1つや2つは役に立つものではないかと思います。

ワークライフバランスとはどのようなものか？

　私は、ワークライフバランスは人によって違うと思っています。できるだけたくさん働きたいと思っている人もいれば、働くのは最小限にして、残りの時間は家族や友だちと過ごしたり、趣味の時間にしたいと思っている人もいます。

　独立系のデベロッパーのJohn Saddingtonさんにとっては、毎日仕事と遊びの時間がどちらもあるのが完璧なワークライフバランスです。Saddingtonさんは、毎日のルーティンに余暇の時間（読書、映画鑑賞、子供と遊ぶなどの時間）を組み込み、休暇中も働き続けます。

　Saddingtonさんは、誰にでも合うやり方ではないだろうけど、自分にはこれがいいのだと言います。彼は仕事も十分楽しんでいるので、余暇の時間は仕事の後のお楽しみというより、仕事のための準備のようなものなのです。

　余暇は仕事をがんばったご褒美ではなく、その反対の方がいいと思います。仕事は、体と心、自分個人の人生に必要なすべての時間を使うための報酬であるべきです。

　Shoptiquesの創業者のOlga Vidishevaさんは、自分と自分の会社を同一視して、ストレスになったり自信を無くしたことがあり、その経験から学びました。自分の会社は、自分という人間とは別物だと考えることを、時間をかけて学びました。今は会社の成功も失敗も、自分の自尊心や自信には直接影響がありません。…

デジタル・デトックスを始める前に準備すべきこと

　

　

　時には一息つき、毎日の生活でテクノロジーをどのように利用しているかを評価してみるのもいいものです。その方法の1つとして「デジタル・デトックス」があります。まずは、ほんの少しの間でも良いので電子機器から離れ、それが自分にどのように影響するかみてみましょう。

　とはいえ、突然きっぱりとやめてしまうと、いろいろ不都合が起きることもあります。この記事では、どのようにしてデジタル・デトックスの準備を進めれば良いかをご紹介します。

　テクノロジーからしばらく離れるために必要な準備についてを考えるきっかけとなったのは四旬斎でした。四旬斎を知らない人のために説明すると、さまざまな宗派のキリスト教徒やその他の遵守者が伝統に従って断食をしたり贅沢をやめたりする、約6週間の期間のことです。

　昨年、シリアル・アントレプレナーのAndrew Weyrich氏が、電子的な接触のいくつかの形態、つまりGoogleチャット、メッセージのやりとり、Facebook、そしてEメールを放棄しようと試みました。

　ちょっと前にそのことについて話をした際、彼はそれがいかに難しかったかを率直に話してくれました。「40日間の四旬斎の終わりごろに、メッセージのやりとりについてのルールを破ってしまいました。やり切るには、あまりにも難しかったのです。皆、私が消えてしまったのだと思っていましたから」と彼は語りました。

　このWeyrich氏のエピソードは、デジタル・デトックスにおける、もっとも難しい側面を浮き彫りにするものでした。自分がスマートフォンから離れる準備をすることに加えて、あなたが突然オンラインから姿を消すことで、日頃連絡を取ってきた人々が慌てることのないようにする必要があります。

　最近デジタル・デトックスを試みた経験から私自身が学んだこともあります。今年の1月の終わりに、私はヨガ静養のために休暇を取り、国外に1週間滞在しました。この休暇は毎年取っており、これが3年目でした。1年目と2年目もデジタル・デトックスを試しましたが、ストレスを感じずることなく、実際にリラックスできたのはこれが初めてでした。

　帰宅後、なぜ2015年のデジタル・デトックスがもっとも成功したのかを書き出してみました。理由は7つあり、すべて準備段階で対策をしたことによるものでした。

1．電子機器から離れることを周囲に知らせる

　Weyrich氏が指摘するとおり、いつもしている返信ややりとりをやめれば、友人や家族はあなたのことを心配するでしょう。…

社内の意思決定をトップダウン方式からボトムアップ方式に変えるためのアプローチ

　

　

　99U：Dennis Bakke氏の著作、『The Decision Maker』の考え方に触発されたBufferのチームは、ボトムアップ方式で意思決定をする仕組みを作り上げました。この方式は、今までのトップダウン型の経営とは正反対に、現場の人の判断を尊重するものです。

　Bufferの社員は6つの製品チームに分かれており、どのチームも、何か新しいものを作り出す時は、成長、調査、製品、技術の4ステップを踏んでいます。各チームには1人、完全に独立して4つの分野のうちの1つの役割に取り組む人がいます。

　彼らはどのようにして管理と説明責任を果たすのでしょうか？　それは、アドバイスを集めて回ることによって可能となります。

管理人なしに、どうやって適切な決断を下せるのでしょうか？　その答えはとてもシンプルで、アドバイスを求めることです。適切なアドバイスを受けることは極めて難しいことですが、私たちが特に重視することでもあります。

　一般的に、決断が重大になるほど、多くの人にアドバイスを求めるものです。たとえば、まったくの新製品を作りあげるのであれば、会社のあらゆる人と話して、アドバイスをもらうのがよいでしょう。もう少し小さい決断であれば、もっと少数の人との会話で済ませるべきですし、時には誰とも話さなくて良いものもあるでしょう。

　私たちは、アドバイスを、トップダウン体制を避ける方法だととらえています。成長過程にあるチームのメンバーは、別のチームで成長分野に携わる誰かから、社内のリーダーよりも優先してアドバイスを受けることも可能です。

　もし皆さんの会社の環境がBufferと違っていても、自分の仕事でのキーマン、上司や顧客はもちろん、他のチームの同僚で、現在のプロジェクトに関する知見を持つ人たちと話したり、考えを聞くことで、Bufferの考え方をまねすることができます。

　自分の職場環境が、伝統的なトップダウンの経営スタイルで、現場の判断よりも年功序列を重んじるような場合、自分自身を社内の意思決定の仕組みに組み込むように工夫しましょう。価値のあるアドバイスを集めた上で、今後取るべき最良のやり方を上司に説明するのです。これにより、自分自身だけでなく、一緒に働くグループ全体に権限を与えていくことができます。

　Ask For Advice, Not Permission｜99U

　Allison Stadd（原文／訳：コニャック）Photo by Shutterstock.

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なぜいまアップル（Apple）がダウ平均に採用されたのか?

　

　

　　3月19日の取引からダウ工業株30種平均(以下ダウ平均)の構成銘柄にアップル がAT&T と変わって採用となった。時価総額では世界最大。IT分野でイノベーションを起こしてきたアップルだが、なぜこのタイミングでダウ平均に採用されるのだろうか。
　
　■ダウ平均は単純平均の指数
　
　　ダウ平均は1896年に誕生。12銘柄の単純平均株価としてスタートし、1928年からは30銘柄に増えた。米国を代表する30社を選ぶという観点で採用銘柄を決定しているものの、明確な基準はなく、『ウォール・ストリート・ジャーナル』の編集長と、シカゴ・マーカンタイル取引所、ダウ・ジョーンズ・インデックスの調査担当による協議で決定している。
　
　　具体的な銘柄を挙げると、ボーイング 、ウォルト・ディズニー・カンパニー 、ゴールドマンサックス 、ザ コカ・コーラカンパニー 、マクドナルド など有名企業が並ぶ。算出方法は現代の指数算出で主流の時価総額加重平均ではなく、単純平均を採用し続けている。この算出法が現在に至るまでアップルが採用されなかった理由と考えられる。
　
　■ダウ平均採用のアップルは今がピークなのか
　
　　ダウ平均は、銘柄の入れ替えや株式分割などがあると指数の連続性を保つために、株価合計を除数で割って算出されている。そのため、株価が他の採用銘柄と比して著しく高いアップルを構成銘柄に加えると、アップル1社の値動きでダウ平均が大幅に変動してしまうために、採用を躊躇していたと考えられる。
　
　　実際、ITバブルに沸いていた1999年にマイクロソフト をダウ平均に採用したが、その後ダウ平均は大きく下落した。理由は、マイクロソフトが当時世界最高の時価総額で、株価が最も高かったタイミングでの入替だったために、寄与度の大きい同社の下落がダウ平均にも影響を与えたためだ。
　
　　そして、ダウ平均に採用されたときが株価のピークであるという状況もこういった過去から来ているものと推察される。確かに、米国を代表する銘柄を採用するという性質上、誰もが知る成熟した有名優良企業が採用されるため、急激な成長はあまり期待できないことから、ダウ平均採用=高値圏という現象はあながち間違いではないのかもしれない。
　
　■今後もイノベーションを起こし成長するのか?
　
　　アップルは、2014年6月に株式分割を発表し、株価が約7分の1となったことで、他のダウ平均採用銘柄と株価水準が近くなった。…