本当に使えるMVNOはどれ？8枚の格安SIMを実際に速度測定して比較してみました！

　

　

　MVNO各社が次々と通信用料の増量や新価格を発表しています。オクトバでもそれらを反映させた主要なプラン比較を記事として掲載しました。
　・どの格安SIMにする？MVNO14社の主要プラン比較まとめ | オクトバ

　細かい違いはあるものの、容量も料金もそこまで大きな違いがあるわけではありません。どのMVNOを選んだらいいのか、これではわかりませんよね。選ぶべきポイントはいくつかありますが、その中でも「実際にどれくらいの速度が出ているのか」は重要なものの1つです。今回は主なSIM8枚を使って、実際に速度測定をしてみました。
　
　

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飲み物を注ぐと富士山が浮かび上がる！江戸硝子が美しい「富士山ロックグラス」

　

　

　富士山が、我が手中に！

　その美しい稜線から、世界遺産にも指定された富士山。この富士山をグラスの中に再現したロックグラスがあるんです。注ぐ飲み物によって富士山が美しく変化しますよ。

グラスの中に富士山が浮かび上がる！

　一見、普通のグラスですが、飲み物を注ぐと……。

　
　

　グラスの底に富士山が浮かび上がってきます。飲み物の色が山肌に反射しているんですね。

　
　

　烏龍茶を注いだ状態です。富士山の麓が黄金色に輝いて、まるで夕焼けのよう。

　この「富士山ロックグラス」を作ったのは、江戸川区にある田島硝子さん。江戸伝統の技術と富士山のコラボレーションなんですね。

　
　

　注ぐ飲み物によって、富士山の表情も様々に変わります。グラスを手に持って傾ければ、色づいた富士山も揺らめきます。

　
　

　グラスサイズは飲み口直径約が9.2cm、高さが約9.5cm。専用の木箱に入れて届けられます。富士山の焼き印もかわいいですね。

　テレビでも紹介され、現在は発送まで2ヶ月以上かかるというプレミア商品。価格は1つ5,400円。「おみやげグランプリ2015」にて最優秀賞を獲得しているとのこと。海外への贈り物にもよさそうですね。

　富士山ロックグラスで様々な色の富士山を楽しもう！［江戸mono Style］

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『MHF-Ｇ』新PVや「超越秘儀」の続報など「Ｇ７」最新情報が明らかに

　

　カプコンは、PC/Xbox 360/PS3/PS Vita/Wii U『モンスターハンター フロンティアＧ』において、大型アップデート「Ｇ７」の最新情報を公開しました。
　
　『モンスターハンター フロンティアＧ』は、ハンティングアクション『モンスターハンター』シリーズで堪能できる狩猟生活の要素に加え、ハンター同士がコミュニケーションを楽しめる場を整えたオンライン専用ゲームです。
　
　今回は、本作のプレビューサイトが更新され新たな情報が明らかに。「Ｇ７」のPV、新たな穿龍棍、そして「超越秘儀」などの新情報が公開されています。
　
　◆新たな穿龍棍
　
　「Ｇ７」では、穿龍棍に「天ノ型」と「嵐ノ型」が追加されます。「地ノ型」は空中アクションに特化しているのに対し、天ノ型・嵐ノ型は地上でのアクションに特化したスタイルに。天ノ型・嵐ノ型は、それぞれ蓄積したゲージを消費して新アクションを繰り出すため、立ち回り方もこれまでとは大きく変わってくるでしょう。
　
　■天ノ型
　「天ノ型」では、＜EXゲージ＞という新たな青いゲージを蓄積・消費して「EX回避」をくり出すことができます。攻撃、回避を成功し続けることで、EXゲージが蓄積しやすくなり、「EX回避」を連続的に繰り出すことが可能です。
　
　●EX回避【左】／【右】
　左右回避では、横ステップ後にくるくるっと回り込み、さらにもう一歩移動。移動幅が大きいので、モンスターとの間合いをコントロールしながら攻撃することが可能になります。
　
　●EX回避【後方】
　後方は、片手で相手を攻撃しつつ後方へ素早く下がる回避に。
　
　●EX回避【前方】
　前方回避では、前へ一気に移動後、突き上げ攻撃を行います。
　
　また、これら穿龍棍「天ノ型」のアクションを紹介するムービーも公開されています。
　https://www.youtube.com/watch?v=XEQc2LhUAc0
　
　■嵐ノ型
　●「溜め突き」＆「EX溜め突き」
　
　「嵐ノ型」では、「溜め突き」＆「EX溜め突き」が使用可能です。モンスターの小さな隙に対し「EX溜め突き」でスタンを狙うことができます。
　
　●「穿極拳舞」＆「穿極解放」
　モンスターがスタンなどで大きな隙を見せた際は、「穿極拳舞（せんごくけんぶ）」「穿極解放（せんごくかいほう）で大ダメージを与えていくといった戦略的な立ち回りが可能になります。
　
　「穿極拳舞」は、殴り攻撃の高速連打。打てば打つほど強くなります。また、打撃の威力に比例して、オーラの色が白・緑・黄・赤へと変化していきます。…

滋賀が「近江県」に？ 県名変更案に県は複雑

明治時代の廃藩置県で現在の大枠

「現在の都道府県名に決まった大枠のいきさつは、1871（明治4）年に行われた『廃藩置県』がきっかけです。これにより、藩が廃止されて府と県が置かれました。その後、各地において府県の統合が行われ、明治21年に現在に至る府県の名称が確立したとされています。なお、東京は1943（昭和18）年の東京都制の施行により、東京府から東京都に変更されています」

　なぜ今の名称に落ち着いたかは、それぞれ歴史的背景や諸説あるとのこと。では、県名を変更したい場合、どのような手続きを行うのでしょうか。

特別法の成立と住民投票が必要

「まず、現在の都道府県名は地方自治法第3条第1項で『地方公共団体の名称は、従来の名称による』と定められています。地方自治法は1947（昭和22）年に施行されましたが、ここで指す『従来の名称』というのは、それ以前に使われていた都道府県名の名称です。そして、同法第3条第2項には『都道府県の名称を変更しようとするときは、法律でこれを定める』とあります。今回の例でいえば、例えば『滋賀県の県名を●●県に変更します』という法律を国会で作らないといけないのです」

　法律の制定には、衆参両院で過半数の賛成が必要です。今回のような場合は、憲法95条で「一の地方公共団体のみに適用される特別法は、法律の定めるところにより、その地方公共団体の住民の投票においてその過半数の同意を得なければ、国会は、これを制定することができない」 とされています。そのため、国会で法案が通った後に行われる住民投票で過半数を得て、初めて県名を変更することができます。

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「撤退を検討」が急増、日系企業の中国拠点に異状あり

　

　

　

　

　　日系企業の中国拠点に異変が起きている。これまで続いてきた人件費の高騰に加えて、急速な円安、すなわち人民元高が進んだことで、中国から撤退する日系企業が相次いでいるのだ。中国拠点を維持している日系企業でも、中国人従業員による不正に苦しむところは少なくない。一方で、市場としての中国の魅力は依然として大きく、今なお先進国がうらやむ高い経済成長率を誇っている。日系企業の中国拠点が今、どのような事態に陥っているのか。日経BP社が主催する実務系セミナー「ものづくり塾」「技術者塾」において講師を務める、キャストコンサルティング取締役・上海法人総経理の前川晃廣氏に聞いた。

　

　

　──毎日、マスメディアを通じて中国の情報は入ってきますが、日本にいると中国の実態がはっきりとつかめません。日系企業が中国拠点を運営する上で、今、困っていることは何でしょうか。

　

　

　前川晃廣（まえかわ・あきひろ）氏。1964年生まれ。1987年、復旦大学国際政治学部に1年間国費留学。1989年に慶應義塾大学政治学科を卒業後、旧・日本興業銀行に入行。興銀上海支店課長・広州事務所首席代表などを歴任し、2008年キャストコンサルティング取締役、2011年上海法人総経理。近著『中国現地法人の出口戦略と撤退実務』（きんざい）

　　まずは、人件費の高騰でしょう。工場のワーカー（作業者）で比較した場合、福利厚生を入れて日本では平均で約25万円であるのに対し、中国では約8万円と日本の3分の1程度にまで迫ってきました。確かに、中国のワーカーの人件費は日本と比べるとまだ低いと言えるのですが、10年前は10分の1の水準でした。そこからみると3倍と、ものすごい上がり方をしています。特に、2008年のリーマン・ショック後にこの人件費の高騰が顕著になってきました。

　

　　そして円安、すなわち人民元高です。2011年秋に円高はピークで、1米ドル＝76円をつけました。それが2015年2月末には、1米ドル＝約120円。同じ時期に1人民元=約12円だったのが、今では1人民元＝約20円となっています。私は中国で生活しているのですが、12円だった商品が20円になると「随分高くなったなあ」と感じます。

　

　──日本企業としては、中国における反日感情も気になりますが、その影響はないのですか。

　

　　もちろん、反日感情は残っています。しかし、だからといって仕事がやりにくいということはないですね。それよりも「環境規制」です。中国系企業には甘いのに、外資系企業に対しては厳しくなりました。

　

　　法律があるわけではないのに、環境に与える負荷が大きい業種の企業はここの工業団地に来るなとか、水質データであるCOD（化学的酸素消費量）をいくらまで下げろといったことを、外資系企業は特に厳しく言われるようになっています。

　

　──「中国は世界の工場」と呼ばれていたのは、つい最近だったような気がします。それが今では、「こっちに来るな」とまで言われるようになるとは…。

　

　　外資系企業に対する税金の優遇もほとんどなくなりました。法人税率をみると、2007年末まで中国系企業に対しては33％であったのに対し、外資系企業は15％と半分以下で済みました。

　

　　それが、2008年からは中国系企業も外資系企業も一律25％になりました。「法人税率が日本の3分の1で済む。安いな」と思って工場を造ったら、あるときから「はい、25％です」となったわけです。でも、増税ではなく、あくまでも優遇税制の廃止、というのが中国当局の見解です。日本の法人税率よりは低いとはいえ、期待していた日系企業としてはガックリくるでしょうね。

　

　──ここにきて、日系企業が中国拠点を運営するコストが急上昇しているようですね。

　

　　ええ。人件費の高騰が最も顕著ですが、それだけではありません。中国人従業員の権利意識の高まりで、「労働条件で不当な扱いを受けた」「過去の未納の社会保険料を払え」などと、労働者の権利を声高に主張するようになっています。つまり、労務コストが上がってきているのです。

　

　

　　こうなってしまった原因の1つは、日系企業が「人」に対する投資をしてこなかったことにあります。ものづくりに対する設備投資には熱心だったのに、労務管理がきちんとできる「人事のプロ」の育成には投資を怠ってきた。そのことは、中国拠点の日本人駐在員の出身分野を見れば分かります。

　

　　まず製造部門が駐在し、続いて営業部門、次に財務部門で…、おしまい。人事部門の駐在員なんてまずいない。人事部門は直接利益を生むことはないコストセンターです。だから、中国に送り込まれることがないのです。