ペットを通し命の尊さに真摯に向き合う女子高生 殺処分の骨で咲かせる「命の花」

神奈川県川崎市の中学１年生の殺害事件など、青少年が巻き込まれる殺伐とした出来事が相次ぐ中、高校生が命の尊さ、生きるということの尊厳に真正面から向き合う姿に心を打たれた。

　青森県十和田市にある県立三本木農業高校（生徒数６０４人、滝口孝之校長）。三本木農高といえば、ご存じの方もいると思うが、松方弘樹さんや柳葉敏郎さんら実力派俳優が出演し、盲目の馬とパートナーとなる馬術部の少女の絆を描いた物語「三本木農業高校、馬術部～盲目の馬と少女の実話～」（平成２０年１０月公開）の舞台となった。十和田市は旧陸軍が軍馬補充部を設置するなど、古くから馬との関わりが深い土地柄でもある。

　その三本木農高で３年前から、青森県動物愛護センター（青森市）で殺処分された犬、猫の骨を譲り受け、土に混ぜて花を育てるという活動が続けられている。名付けて「命の花プロジェクト」。きっかけは、動物科学科愛玩動物研究室の当時、２年生の女子生徒が同センターを見学した際、事業系廃棄物としてゴミと同様に処分される現状を目の当たりにし、何とか殺処分ゼロの社会を実現したいと思い立ったことだ。

　「何の罪もないペットが人間の勝手な都合で捨てられ、そしてゴミとして扱われる」「もっと長生きしたかっただろうに…」。そんなやりきれない忸怩（じくじ）たる思いと、土に返して花として育てることで新たな命を吹き込むという、ある意味崇高な使命感のようなものが生徒たちを立ち上がらせたと思うと胸が熱くなる。

　育てた花は地域のイベントなどで住民に配布しているが、当初は「動物の骨が入っていて気持ち悪い」「教育現場としてはいかがなものか」といった批判にさらされたという。それでも学校は地道に活動し、今では地域の理解も得られているという。

　同センターでは毎年、２千匹以上の犬や猫が殺処分されている。センターの担当者によると、殺処分の数は年々減っているという。病気、住環境の変化などさまざまな要因はあるにせよ、それでも殺処分が行われているという現状に、言葉を発せない動物が狭い空間の中で命を絶たれるというシーンを想像するだけで涙があふれ、胸が締め付けられる思いがするのは自分だけだろうか。

　わが家でも４年ほど前に雌犬を病気で亡くした。わずか１０年の命だった。ペット専門の業者に焼いてもらい、骨は専用の墓地に埋葬し、毎年、お盆などに供え物をして供養している。自宅には今でも元気だったころの写真を飾り、妻が毎朝、水をあげている。

　当時、“わが子”を失ったショックで、しばらくペットレス症候群に陥ってしまったことを思い出す。「こういう悲しい思いは二度としたくない」と思いながら、性懲りもなく今もまた雌犬を飼っている。

　つい余談になってしまったが、ペットを飼っている者として声を大にして言いたいのが、言葉を発せない動物の感情を分かる努力をし、自分の子供と同様に愛情を持って接しているかということだ。時の感情だけで手に入れ、人間のエゴだけで命を絶つということは決してあってはならない。命の重さは人間も動物も同じ、尊いものだということを改めて問い直したい。

　愛玩動物研究室の１人の女子生徒が言った。「殺処分は減ってもまた捨てる人がいる。助ける人もいれば、捨てる人もいる。動物を飼うということはどういうことなのか飼い主に意識してほしい」。この言葉にすべてが凝縮されている。

　学校の敷地内にある動物舎では、愛玩動物研究室の５人の女子生徒が毎日、犬や猫の管理をし、土・日曜日は当番制で世話をしている。「辛くないの？」と質問して返ってきた答えは、満面の笑みで「動物が大好きですから」。薄緑色の作業着に長靴で世話をするその姿にたくましささえ覚えた。生徒たちは将来、ドッグトレーナーや動物看護師に就きたいという。命と真摯（しんし）に向き合う彼女たちなら必ず夢がかなうだろうし、ぜひ、これからも応援していきたい。

　彼女たちが卒業しても命の花プロジェクトは、これからも後輩に脈々とその精神が受け継がれていくに違いない。いつか殺処分ゼロの日が来ることを願って－。（福田徳行）

世界的な広がりを見せる「FinTech」 分野別注目サービス

　

　

　　最近「FinTech」が注目を集めている。FinTechとは、FinanceとTechnologyを掛け合わせた造語であり、ITを駆使した新たなスタイルの金融サービスを提供するスタートアップを意味する。
　
　　金融・ITで世界のトップを走る米国では、このFinTech関連のスタートアップが次々と生まれており、決済、資産管理、融資・投資、会計等の分野で新しいサービスを創り出している。日本においても、家計管理の「Money Forward」やオンライン会計ソフトの「freee」等が台頭し、注目されている。それでは、世界の注目FinTechをサービスの分野別に見てみよう。
　
　■オンライン決済サービス「PayPal」
　
　　この分野では「PayPal」が世界的に有名だが、より便利な決済システムとされるのが「Stripe」だ。このStripeは、ECサイト等の決済サービス利用者が数行のコードを埋め込むだけで、決済機能を顧客に提供できる。従来、本人確認書類の提出やAPIの取得等、煩雑な手続きが必要であった決済サービスが、より短期間で簡単に利用できるのだ。
　
　　また、PayPalのように、自社サイトで購入をする顧客が、決済のためにPayPalのサイトに飛ぶことなく、サイト上で決済を完結できる。決済を自社サイト上で完結させることで、顧客の離脱を最小限に抑えることもできるのだ。アップル、FacebookもStripeのサービスを利用しており、その注目度の高さがうかがえる。
　
　■クラウドファンディングの「Crowdcredit」
　
　　日本の「Crowdcredit」は、南米ペルーを中心とした新興国のプロジェクトへの投資を、オンライン上で集めるサービスだ。プロジェクトへは資金を、投資家へは投資に対するリターンをもたらす。これは「クラウドファンディング」と呼ばれる、不特定多数の人がインターネットを介して、他の人々やプロジェクトに資金提供する仕組みの一つである。
　
　　米国では「Kickstarter」等が有名である。アイディアはあるが金融インフラが未整備な発展途上国の起業家、いい映画の着想はあっても製作資金が無い映画監督等々、サービスやコンテンツはあってもお金が無い人々と、彼らへ投資や支援をしたい人々を結びつけるのだ。スポーツ、アート等、特定の分野に特化したクラウドファンディングも次々と生まれている。
　
　■クラウドソフトの「freee」
　
　　会計分野のFinTechとして、日本では「freee」が有名だ。…

＜広島土砂災害＞７カ月 仮住まい「もたない」 個別対応を

７４人が犠牲になった昨年８月の広島土砂災害は、２０日で発生から７カ月がたった。現在も１７００人以上が自宅を離れて暮らす中、生活環境の変化から体調を悪化させる避難者もいる。被災地周辺では砂防施設整備が急ピッチで進むが、完成には時間を要し、仮住まいは長期化する見込みだ。専門家は行政やボランティアが連携し、被災者の健康状態を把握するなど個別対応の必要性を指摘している。【吉村周平】

【写真で振り返る】広島土砂災害

　災害で自宅を失った広島市安佐南区八木３のパート、森下千早恵さん（６６）が、痛む両膝をさすりながら言った。「今日はそんなに曲がってないね」。４０代のころから患う変形性膝関節症が被災後、悪化した。痛みが激しい日は仕出し店のパートを休まざるを得ないが、「自宅を失い、将来も見通せない。働かないわけにもいかない」とぼやく。狭心症も発症し、医師には「ストレスが原因」と忠告され、薬が手放せなくなった。

　森下さんは昨年９月下旬、避難所から夫の義由（のりよし）さん（６８）とともに、無償で入居できる市が借り上げた安佐北区の民間アパートに入った。慣れない集合住宅に加え、すぐ近くを通る国道の車の音や隣近所の生活音で寝付けない日が続いた。

　これまでは徒歩で通えた勤務先には、義由さんが毎朝車で送っていく。そのため、大工の義由さんは早く着いた現場で時間を潰さねばならず、大工道具を積み込んだ軽自動車の車内では座席を倒すこともできずに「正直、しんどいよ」とため息をもらす。

　「このままでは２人とももたない」。そんな危機感から、知人の紹介で元の自宅やパート先の近所に貸家を見つけた。市住宅政策課によると、無償の公営住宅や借り上げ住宅から転居する場合、原則として支援は打ち切りになるという。森下さんも市に相談したが一度は打ち切りを告げられた。「家賃も安くなるし、市に迷惑はかけていないのに」と支援継続を訴える一方、今月１８日に引っ越した。転居に伴う費用は自己負担した。

　同課は「多くの被災者がそれぞれ事情を抱えており、利便性を理由とした住み替えは認められない」と話す。ただ、エレベーターのない階に入居した高齢被災者の転居を例外的に認めたケースがあるといい、同課は「健康上の理由からやむを得ない場合は個別に検討したい」として、森下さんのケースも改めて検討中という。

　日本赤十字広島看護大学（広島県廿日市市）の真崎直子教授＝公衆衛生看護学専攻＝は「避難が中長期化しており、行政はボランティアと意見交換しながら被災者の情報を共有し、事情に応じた柔軟な対応をとる必要がある」と指摘する。さらに被災者が地元から離れて暮らす場合、近所付き合いや交友関係が途絶え、ストレスや孤独感などから心身の不調につながるケースも多いという。真崎教授は「被災者が元のコミュニティーとつながり、自助、互助、共助を強めることができる仕組み作りなど、孤立化させないための支援が必要だ」と強調する。

『ライブ・ア・ライブ』作曲家が意味深なツイートを投稿…「LIVE A LIVE A LIVE」の正体とは

　

　スクウェアから発売されたRPG『ライブ・ア・ライブ』といえば時代や主人公のまったく異なるオニバス形式のシナリオや名言などで有名な名作RPG。その作曲家である下村陽子氏がTwitter上で意味深なツイートとともに画像を投稿し、ファンの間で議論を呼んでいます。
　
　◆そして、一方では、謎な企み進行中…(￣ー￣) pic.twitter.com/gL5BbV82vy – Yoko Shimomura｜下村陽子 (@midiplex)
　
　発売から20周年を過ぎてなお愛され続ける『ライブ・ア・ライブ』。そのタイトルをもじった「LIVE A LIVE A LIVE」の文字から連想できるできごとは、下村氏の作曲家といった立場上、限られているようにも思えますが、現時点で正式な発表はまだありません。
　
　ちなみに『ライブ・ア・ライブ』の音楽に関連することでは2015年5月1日から浜松で行われる「GSJ 6th/7th Concert in 浜松」の演目に『ライブ・ア・ライブ』が含まれている他、3月18日の「シアトリズムファイナルファンタジーカーテンコール」から「鳥児在天空飛翔 魚児在河里游泳」が配信されています。
　
　◆そして3/18、「シアトリズム FFCC」にて「ライブ・ア・ライブ」より『鳥児在天空飛翔 魚児在河里游泳』が配信開始されました。誰が選んだの！？というコアな選曲のような気もしなくないですがw、こちらも是非遊んで頂けましたら嬉しいです！ – Yoko Shimomura｜下村陽子 (@midiplex)
　
　下村陽子氏といえば『FINAL FANTASY XV』にも参加しています。こちらの先行体験版は『FINAL FANTASY 零式HD』に含まれていますので、下村氏のファンの方は是非、チェックしてみてください。
　
　◆本日、「FINAL FANTASY XV」体験版付きの「FINAL FANTASY 零式HD」が発売になりました！ヽ(*´▽｀*)ノ 「FF15」の世界、音楽と共に楽しんでいただけましたら幸いです～！- Yoko Shimomura｜下村陽子 (@midiplex)
　
　続報は追ってお知らせいたします。

日本のガラケー、まさに「独自進化」・・・日本で人気復活のきざし！＝中国メディア

　

　中国の情報サイト雷鋒網は１７日、「日本の携帯はなぜ、世界と相入れないか」と題する文章を掲載した。同文章は環球網などの大手メディアのサイトも転載した。
　
　　文章はまず、「日本に行けばいたるところで、蓋を開けて利用するタイプの携帯電話を見ることができる」と紹介。日本以外では使えないタイプであることから「日本人は“ガラパゴス携帯”と呼んでいる」と書き加えた。いわゆるガラケーだ。
　
　　文章は、「日本市場では去年（２０１４年）、旧タイプの携帯がスマートフォンを打ち破った（解説参照）。専門家も短期的なブームではないと指摘」、「去年は１０００万台以上の旧式携帯が日本市場に投入された」などと論じ、「日本人はなぜ、そんなに執着するのだろう」と疑問を示した。
　
　　さらに、「天気予報、ニュース、ゲームなどを楽しむアプリケーションを多用するならば、スマートフォンをお勧めします」との業界関係者の声を紹介。一方の従来型では、外観全体や「蓋を開けて使用する」ことが、日本人の伝統的な美的感覚や文化様式に適合していると論じた。
　
　　また、従来型のボタンの「物理的手ごたえ」にも人気があり、スマートフォンでは味わうことができなくなってしまったと指摘した。
　
　　文章は、日本ではワンセグで動画を見ることができる携帯が１０年以上前に登場していたと紹介。慣れてしまったユーザーはユーチューブを見たいとも思わず、「スマートフォンには不必要で重要でない機能がある」との考えを持っていると論じた。
　
　　さらに、日本のガラケーはモニターは小さいが落としても壊れにくく、電池消費も非常に少ないと指摘。料金の安さも魅力的で、普通の労働者にとっては価格面でもスマートフォンが特に魅力ある商品にはみえなかったと論じた。
　
　　文章は、日本の携帯電話がすでにスマートフォンに対抗できるだけの競争力を持つ「独自の進化」を遂げていたと紹介した。
　
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　◆解説◆
　　ＭＭ総研によると、２０１４年１－１２月期におけるスマートフォンの出荷台数は前年比５．３％減の２７７０万台、（従来型である）フィーチャーフォンは同５．７％増の１０５８万台だった。スマートフォンの出荷台数は２年連続の減少だった。フィーチャーフォンの出荷台数が前年を上回ったのは０８年以降では初めてだった。
　
　　スマートフォンの出荷台数はそれでも、フィーチャーフォンの３倍近くあり、上記記事のように「打ち破った」とまでは言えないが、「スマートフォンが売上減、フィーチャーフォンは売上増」は先進国においては、極めて珍しい現象という。…