Twitterがライブストリーミングを簡単に楽しめる公式アプリ「Periscope」をリリース♪

　

　少し前に、Twitterを介してライブストリーミングができるアプリ「Meerkat」を紹介しました（「Twitterを介して簡単にライブストリーミングできる「Meerkat」がシンプルで面白い♪」）。

　その直後、Twitterが似たようなアプリをリリースする予定であることから、Meerkatはいろいろと不便を強いられることになり、ちょっとした話題にもなっていました。

　そして、ついに、ライブストリーミング用のTwitter公式アプリ「Periscope」がリリースされたのです！

　Twitterのアカウントで、Periscopeのアカウントを作成します。

　アカウント作成直後には、Periscope関連のアカウントをフォローするかどうかを聞かれるので、フォローしたくなければ、全員のチェックをはずして、[Done]をタップしましょう。

　フォローしている人が、ライブストリーミングを始めると、通知を出すようにする場合、[Enable Notifications]をタップして有効にします。

　この設定は、設定画面で変更できます。

　ホーム画面には、現在ライブストリーミング中の人の一覧が表示されるので、興味があるものを見てみましょう！

　画面をタップしてハートを送ったり、コメントを送ったりすることができます。

　自分がライブストリーミングを始める時には、レンズアイコンをタップして、カメラとマイクへのアクセスを許可する必要があります。

　位置情報は、ライブストリーミングごとに、開始するときに、位置情報を公開するかどうかを選択できるので、最初の時点で許可してしまってもいいでしょう。

　タイトルを入力して、位置情報の公開をオンにする場合はGPSアイコンをタップ、Twitterにも通知を出すなら、Twitterアイコンをタップします。

　特定のフォロワーさんに対してのみ、ライブストリーミングを行う場合は、鍵アイコンをタップして、相手を指定します。

　設定が終わったら、[Start Broadcast]をタップすると、即座にライブストリーミングが始まります♪

　誰かがライブストリーミングの視聴を始めると、左下にユーザー名が表示されますよ。

　軽いテストのつもりが、次々に視聴者数が増えていったので、ちょっとビックリしました（汗）

　ライブストリーミングを終了する時は、画面の上から下に向かってスワイプすると、終了ボタンが表示されます。

　動画をカメラロールに保存するかどうかも聞かれます。…

東大、量子の非局所性を高精度かつ厳密に検証することに成功

　

　

　東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授と不破麻理亜大学院生(博士課程1年)らの研究チームは、アインシュタインが提唱した「ピンホールで回折した単一光子は空間的に広がるが、異なる2点で同時に観測されない『量子(光子)の非局所性』」を厳密に検証することに成功したと発表した。

　同研究は豪グリフィス大学のハワード・ワイズマン教授との共同研究による成果で、文部科学省・先端融合領域イノベーション創出拠点の形成プログラムなどの支援のもとに行われた。

　光子の非局所性は、1909年にアインシュタインが量子力学の不可解な例として提唱して以来、「物理学の100年論争」を巻き起こしてきた。しかし、これまで用いられてきた光子を粒子として検出する方法では、検出効率が低い上に、光子の有無しか観測できなかったため、厳密に検証することは原理的に不可能だった。

　今回、研究チームは、光子の電磁波としての側面に着目し、電磁波を高効率に測定するホモダイン測定技術を構築し、電磁波の複数の属性を観測して、より多くの情報を得ることを可能にした。その結果、光子の非局所性を高精度かつ厳密に検証することに成功したという。

　今回は、生成した光子をピンホールで回折させる代わりに、入射する光の一部を反射し、一部を透過する、部分反射ミラーで2つの光路に分けることで、光子が通過できる経路数を無限から2つへと減らした。非局所性の検証において本質的な「光子の空間的な広がり」を残しつつ、実験装置を簡略化することに成功。そして、部分反射ミラーの反射光と透過光の両方をホモダイン測定し、「部分反射ミラーの片側(透過光)のホモダイン測定の観測属性(位相)を変更すると、観測属性と得られた結果(振幅の符号)に応じてもう片側(反射光)の量子状態に変化が生じる」ことを確認したとする。つまり「空間的に離れた2地点の片方の観測属性と結果に応じた影響がもう片方に及んで、それに対応する量子状態が現れた」ことを意味する。

　この現象こそ、アインシュタインによって100年前に提唱された光子1つがもたらす非局所性そのものであり、研究チームは、非局所性の存在を示す十分な根拠を得るために、電磁波の6つの異なる属性でその効果を検証したほか、これを定量的に評価するEPR steering不等式の破れを検証し、光子の非局所性の厳密な検証に成功したとしている。

　この結果を受けて、研究チームでは、今回の成果は基礎科学の大きな成果であるばかりでなく、光子の粒子性と波動性の両方を用いた新方式の超高速量子暗号や超高効率量子コンピュータへの応用を可能にするものだと説明している。

　なお、同成果は英国科学雑誌「Nature　Communications」オンライン版で公開されている。

　今回行われた光子の非局所性検証実験の概念図。上部はアインシュタインの思考実験の検証方法。今回の研究では、実験装置の簡略化を図るために生成した光子を部分反射ミラーで2つの光路に分けてピンホールの代わりとしたほか、両側で光子の有無を観測する代わりに、電磁波の測定であるホモダイン測定を実施。これにより、高効率かつ多くの情報を得ることができ、ここで片側のホモダイン測定の位相を変更すると、それに応じてもう片側の状態が変化していることを確認したという。下部はEPR-steering法を用いた検証方法。Aliceはホモダイン測定結果の符号のみを判別し、Bobは量子状態を推定する。Aliceの観測位相と結果に応じて、Bobの量子状態が変化すれば、測定が遠隔地に与える影響(=非局所性)が存在する根拠を示すことができる

　今回用いられた実験装置の光学系の拡大図。500枚以上のミラーから構成されており、光路は10万分の1ミリの精度で調整されており、装置の安定性を確保するために10を超す動的制御機能が導入されたという

米アップルＣＥＯ、全資産を寄付する方針＝米誌

　

　［２６日　ロイター］ – 米アップル(AAPL.O: 株価, 企業情報, レポート)のティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、全資産を寄付する考えであることを明らかにした。フォーチュン誌が伝えた。

　クックＣＥＯは、１０歳のおいが大学に入学した際の授業料を支払った後に、推定７億８５００万ドルを慈善団体に寄付する予定と述べたという。

　フォーチュン誌はクックＣＥＯの純資産について、保有するアップル株に基づき約１億２０００万ドルと試算している。

　著名投資家のウォーレン・バフェット氏は、富豪と呼ばれる人々に対し、純資産の少なくとも半分を同氏が展開する慈善キャンペーン「Giving Pledge」を通じて寄付するよう呼びかけている。

　＊内容を追加します。

　Thomson Reuters 2015 All rights reserved.

米アップルのクックＣＥＯ、全資産143億円寄付へ＝米誌

　

　［２６日　ロイター］ – 米アップル(AAPL.O: 株価, 企業情報, レポート)のティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は、全資産を寄付する考えであることを明らかにした。フォーチュン誌が伝えた。

　フォーチュン誌はクックＣＥＯの資産について、保有するアップル株に基づき約１億２０００万ドル（約１４３億円）と試算している。

　Thomson Reuters 2015 All rights reserved.

IT企業の直近の経営課題は「セキュリティの強化」 マイナンバー制度へのシステム対応も急務

　

　

　　一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）とアイ・ティ・アール（ITR）は24日、国内企業698社のIT／情報セキュリティ責任者を対象に共同で実施した「企業IT利活用動向調査2015」の一部結果を発表した。調査では、重視する経営課題や情報セキュリティ対策の取り組み状況、2015年度からの施行が予定されている社会保障・税番号（マイナンバー制度）に対する意識などについて調査・分析した。

　

　　まず、重視する経営課題について聞いたところ、「業務プロセスの効率化」が過去の調査結果に引き続き首位となった。また、「情報セキュリティの強化」を挙げた企業が前年調査から大きく増加し、2番目となった。近年、上昇していた「社内コミュニケーションの強化」「社内体制・組織の再構築」は、逆に前年から若干値が低下しており、守りを固めようとする企業の姿勢が垣間見られるという。

　

　　「情報セキュリティの強化」が重視されている背景には、2014年に発覚し社会問題となった関連会社スタッフの不正による大量情報漏洩事件があると見られるという。今回の調査では、有効回答のうち5.2％（698社中36社）が、過去1年間に「内部不正による個人情報の漏洩・逸失を経験した」と回答した。また、「内部犯行による重要情報の漏洩・消失」のリスクの重視度合いを問うたところ、「最優先で対応が求められている」とした企業が25.4％、「セキュリティ課題の中でも優先度が高い」とした企業が29.4％に上り、合わせて半数以上（54.7％）が優先度の高い課題であると答えた。「標的型サイバー攻撃」のリスクの重視度合いは、「最優先で対応が求められている」が21.9％、「セキュリティ課題の中でも優先度が高い」が27.9％となり、両者の合計は49.9％でした。内部犯行を特に重視している企業の割合は、それよりも約5ポイント高くなっている。

　

　　そして、2016年1月以降、社会保障、税、災害対策のための本格利用の開始が予定されている「社会保障・税番号制度（マイナンバー制度）」に関する情報システムの対応状況について調査を実施した。その結果、全体の74％が対応の必要性を感じており、そのうち約半数は、完了または作業が進行中であると回答している。また、対応または対応予定の企業に、具体的な対応の範囲を問うたところ、「人事／給与管理システムの改変」が54.9％で最多となった。…