リビングのTVをパソコン化してみた

　

スマホ、タブレット全盛時代にあってパソコンの存在感は薄れ気味……と思いきや、時ならぬホットなムーブメントが起きていた！ ポケットサイズのPCという謎のブームに迫る

⇒【写真】HDMI端子に挿すだけでTVがパソコン化

◆リビングTVをパソコン化してみた

　ウワサの小型PCの使い心地とはいかなるものか？　マウスコンピューターより「m-Stick」を拝借し、さっそく自宅リビングTVのパソコン化を試みた。

　取り付けは至極簡単で、TVのHDMI端子にm-Stickの本体を挿すだけ。超小型といえども長さが10cmほどあるため、TVの背面にしか端子がなく、かつ壁際ぎりぎりの場所に設置しているような場合は、直挿しは難しいだろう。その場合は同梱の延長ケーブルを使うことになる。幸い、我が家のTVは側面にもHDMI端子があったため、非常にスマートに取り付けることができた。

　かくしてTV画面に映し出されたのは、使い慣れた「Windows8.1」の画面そのもの。なんの違和感もなく操作することができる。さっそくネットにつなぎ、YouTubeをチェック。

　TVのネット機能を使って見るときは、いちいち読み込みに時間がかかったり、カーソル選択のもっさり感にイライラしたり、検索ワードをディスプレイ上のキーボードで入力する面倒くささに辟易したりで精神衛生上大変よろしくないのだが、その点、m-Stickは実に快適！　ネット動画を“ながら見”するには最強の環境と言える。両手で掴んで見ることが前提のタブレットでは、こうはいくまい。

取材・文／古田雄介　SPA！編集部

― ポケットサイズのPCという謎のブームに迫る【3】 ―

警察庁を直撃、二輪車もオービスの速度取り締まり対象に？

　スピード違反を自動で取り締まる通称“オービス”。警察庁は今年度、検挙率アップのため海外製の新型オービスの導入を検討、すでに一般道へテスト配備済みだ（記事はこちら→http://wpb.shueisha.co.jp/2015/03/22/45443/）。

新型は従来よりかなり小型の装置であり、これまで「ネズミ捕り」が難しかった生活道路での取り締まりが容易になる見通し。今後はこれを活用して二輪車の取り締まりも強化されていくという。

狭い道幅の中に歩行者や自転車や車が混在する生活道路では、２０１３年は約６万３０００人の歩行者や自転車利用者が死傷した。約９分に１人の計算だ。その意味では、速度違反車両を取り締まる手段として新型オービス導入は有効かもしれない。

だが、それが安易な速度違反取り締まりにつながることに警鐘を鳴らす声もある。交通法科学研究会の事務局長を務め、数多くの交通裁判を手がけてきた高山俊吉弁護士だ。

「スピードの出しすぎがどれだけ危険なのかをしっかり調べた上で新型オービスを導入するならまだしも、そこの考えがよく見えてこない」

実は走行速度が上がれば事故発生率が上がるというデータはない。全国の都道府県警察では２０１１年から１３年にかけて一般道路の速度規制見直しを行ない、１９１１区間で交通事故の増減率を分析した。すると、規制速度の引き上げ、引き下げに関係なく事故が減少したか横ばいだった区域が７割を占めたのだ。

一方、速度違反取り締まり件数は確実に減ってきている。ピークは１９８５年の５６４万７３９３件（全違反件数の約４５％）。それが２０１４年には約６７％減の１８３万５９３０件（同約１９％）となっている。

なのになぜ今、新型オービス導入なのか？　まさか取り締まり件数の激減による収入減を食い止めるため？

「警察は、違反車両を停車させる場所がないなどの理由で生活道路での速度取り締まりが難しいというが、運転者の速度を抑制したいのなら道沿いに警官をひとり立たせておけばいいんです。そうではなく、違反させておいてひそかに取り締まり、その結果、罰金を取るだけではドライバーを血祭りに上げているのと同じです」（高山弁護士）そこで、警察庁にストレートに疑問点をぶつけてみた。

―生活道路での速度取り締まりには今までどんな困難があり、新型オービスの導入でそれがどう変わるのですか。

「従来の定置式速度取り締まりでは一定のスペースを必要とするため、取り締まりが必要であると判断した箇所において取り締まり箇所が確保できないという問題や、取り締まりを行なう時間帯により制約を受けるという問題があります。

新たな速度違反自動取締り装置の導入により、取り締まりスペースの確保が困難な生活道路や深夜など警察官の配置が困難な時間帯における取り締まりが可能になると考えています」

―新型オービスで撮影するのは静止画？　動画？

「違反車両を前方から撮影し、運転者等の顔やナンバープレートが静止画像で撮影されるものです」

―二輪車は取り締まりの対象に含みますか。

「現時点では二輪車を取り締まりの対象から外すことは考えていません」

―時速３０キロをオーバーした場合の赤切符（一般道の場合）に加えて、それ以下の速度違反の青切符でも取り締まるのでしょうか。

「各装置の運用方法については試行運用の結果を踏まえて今後検討することとしています」

―測定値の信頼性はどう担保するのでしょうか。

「信頼性については、専門家等の協力を得て確認を行なっています」

―駐車違反の放置違反金のように速度違反で車両の使用者責任（車両登録上の使用者の責任）を問うことは検討していますか。

「現時点では考えていません」

この他、新型オービスを使って全国で取り締まりを始める時期や具体的な取り締まり形態などを尋ねたが、「未定」「今後検討する」などの回答だった。

警察庁は現時点で答えられるものをストレートに回答してきた印象だが、それでも疑問点はまだ残る。やはり、二輪車の取り締まりも前提に、財源確保のための取り締まり強化と推測されるのだが…。

（取材／桐島　瞬）

公園でサッカーしたら警察に通報？大声も禁止、何もできない公園増で遊ぶ場が壊滅の危機

　

　喫煙、危険物持込を禁止するのはわかる。しかし、写真撮影、ペット連れ、自転車乗り入れ、ボール遊びを禁止する公園が増えており、子どもがのびのびと自由に遊べる環境は減ってきているのかもしれない。中には、「サッカーをした場合、警察に通報します」といった脅しとも取れる看板を設置している公園もある。

　公園の管理者である地方自治体に、近隣の住民から苦情が寄せられた結果、このような措置をすることになったであろうことは推測できる。しかし、大声を出すことを禁じ、ベンチでの飲食も禁じるなど、行き過ぎと感じる禁止事項も少なくない。

　都市公園の整備を目的とする日本公園緑地協会が「キャッチボールのできる公園づくり」という活動の一環として、「公園におけるキャッチボールとバット使用の制限状況」を調査している。

　そのデータによると、キャッチボールは「全面禁止」が52％、「日時・場所により禁止」が8％、「禁止していない」が40％、バット使用は「全面禁止」が58％、「日時・場所により禁止」が7％、「禁止していない」が35％となっている。

　昨今、幼稚園や保育園の近隣住民が、「子どもの声がうるさい」と苦情を申し立てることも増えているという。そのような中で、公園で騒いだりボール遊びをすることを禁じる流れは世の趨勢といえるのかもしれない。

　だが、子どもたちからボール遊びの場を奪えば、サッカーや野球の裾野は広がるだろうか。高い使用料を払って野球場やサッカー場に行かなければボールを使えないならば、子どもはスポーツの楽しさを味わえないで育つだろう。

●子どもの野球離れ加速

　全日本軟式野球連盟によると、学童野球チームの登録数は、2013年度で1万3291チームと、1980年の2万8115チームから激減しているという。人口の減少もあるため単純に比較はできないが、子どもの野球離れが進んでいることは間違いない。野球のできる環境が減ったことも、そうした傾向に拍車をかけているのだろう。

　そんな状況に危機感を抱いた日本野球機構（NPB）が昨年4月、プロ野球80周年記念事業「NPB　未来の侍プロジェクト」の一環として、各地の公共の場所にボールを当てて遊ぶための壁を寄贈し始めた。昨年度は12カ所に設置が決まり、今後47都道府県に拡大させたいとしている。このような動きは歓迎すべきだが、実際に設置が決まった場所の多くは小学校だ。公園ではなかなか近隣住民の理解が得られないのが現状のようだ。

　公園に行っても、携帯用ゲーム機に興じる子どもの姿を見かけることがある。ボール遊びが禁じられているだけでなく、遊具が次々に撤去されているという実態も影響しているようだ。

　遊具の経年劣化が原因という自治体もあるが、それは言い訳だろう。新しい遊具を入れることもなく、ブランコと滑り台以外の遊具は全国の公園から姿を消しつつある。子どもが遊具で遊んでいてケガをすると、役所に苦情を申し立てる親がいることも大きな要因だろうが、それを受けて「トラブルの元はすべて排除」といわんばかりの役所の対応にも閉口する。

　子どもの心身を健やかに育むため、スポーツの裾野を広げるためにも、自由な環境で遊べる公園の整備が求められる。
（文＝平沼健／ジャーナリスト）

これは福島の「未来」なのか？ スリーマイル島現地取材でわかった、原発事故の責任が闇に葬られてしまう理由

　

東京電力福島第一原子力発電所の事故から４年が過ぎた。しかし、１０万人もの人々が故郷を失った未曽有の大災害は、いまだに被害の全容すら明らかにならず、事故収束への道筋も定まらぬまま…。

そんな福島の「未来」を３６年前の１９７９年、史上初のメルトダウン事故を起こしたアメリカ・スリーマイル島原発の「現在」から描き出すのが『原発事故　未完の収支報告書　フクシマ２０４６』。

事故を起こした原発の廃炉はどうなるのか？　放射能漏もれによる健康被害は起きていたのか？　原発事故に関する訴訟はどんな結末を迎えるのか？

著者の烏賀陽弘道（うがや・ひろみち）氏は、福島の事故に関して「現在進行形」で渦巻く多くの疑問の答えを求め、スリーマイル島原発の周辺住民や大学、自治体、メディア関係者などへの徹底した現地取材を敢行。そこから見えてきた、福島を待ち受ける厳しい現実とは。

―まったく先の見えない「福島の未来」を「スリーマイル島原発の今」から考えるというアイデアはどこから？

烏賀陽　２０１２年に取材でアメリカ全土を回っていた時、７９年に事故を起こしたスリーマイル島原発が、ニューヨークとワシントンＤ．Ｃ．のほぼ中間というアメリカ最大の人口密集地にあることに気づいたのが直接のきっかけです。

ニューヨークと首都ワシントンの距離は約３３０ｋｍですから、東京－名古屋間ぐらい。その中間ということは静岡・浜岡原発と似たような位置関係ですね。

―スリーマイル島原発の事故は福島の事故と比べてどのくらいの規模だったのでしょうか？

烏賀陽　商用の原子力発電所が深刻な放射能汚染と住民の大規模被曝（ひばく）を引き起こした事故を人類はこれまで３回経験しています。最初がスリーマイル島原発事故、２度目が８６年の旧ソ連・現ウクライナで起こったチェルノブイリ原発事故、そして、２０１１年の福島第一の事故です。

放出された放射性物質の量には諸説あるのですが、各国の政府などが発表した「控えめ」なデータで比較すると、福島第一の事故がスリーマイル島の事故のおよそ１０倍、チェルノブイリが１００倍程度だと考えてもらえばいいと思います。

―メルトダウン事故から３６年を経たスリーマイル島原発の「今」から福島のどんな「未来」が見えたのでしょう？

烏賀陽　残念ですが、非常に暗いシナリオです。例えば日本でも心配されている放射線被曝による健康被害ですが、スリーマイル島の事故において、がんなど健康被害との因果関係は２０年にわたる追跡調査を経ても結論が出ませんでした。

原発事故に起因する健康被害を訴えた裁判でも被曝の影響を立証できず、裁判の長期化によって住民は疲弊。当初は２千件近くあった民事訴訟の大半が事故との因果関係を不問にしたまま和解という形で決着したのです。

医学的にも、また法的にも原発事故の「影響」や「責任」が明確にされないまま、事故の影響をめぐって地元には深刻な対立や分裂が生じ、市民団体の活動も停止しているというのが３６年後のスリーマイル島原発で目にした「現実」でした。

ちなみに、メルトダウン事故を起こした原子炉の燃料棒の抜き出しには１０年、廃炉には２０年かかっていますが、スリーマイル島の場合は溶けた燃料棒が圧力容器の中にとどまっていました。そう考えると福島の廃炉はもっと困難な作業になるはずです。
―被曝と健康被害の因果関係に関する調査はなぜ、結論が出なかったのでしょうか？

烏賀陽　健康被害との因果関係については疫学調査が行なわれて、事故以前と比べて女性の乳がん、男性の造血細胞がんなど一部のがんが増えていることは明らかになっています。

しかし、疫学ではひとつのがんに２００から３００の発生因子を検討します。疫学が「その中で被曝が突出してがんの増加と因果関係がある」と断定するのは容易ではありません。ですから同じデータから検討しても、まったく逆の結論になることもあるのです。

実際、スリーマイル島原発事故に関し、裁判所の要請でコロンビア大学とノースカロライナ大学というふたつの大学が疫学調査を行なったのですが、ほぼ同じデータを基に出した結論が「がんと放射線被曝の間に相関関係は認められない」（コロンビア大学）、「がんの増加と放射性プルームの流れた方向には因果関係がある」（ノースカロライナ大学）と正反対だったのです。裁判所はどちらの調査結果も証拠として採用せず、因果関係に関する結論を放棄してしまいました。

―そうなると健康被害を訴えた民事訴訟は長期化し、最終的に勝訴することも難しい？

烏賀陽　僕が取材した限り、スリーマイル島原発事故の健康被害に関する損害賠償訴訟で原告側が勝訴した例はひとつもありませんでした。

多くの場合、原告の住民側は高額な弁護士費用の負担に耐えかねて、電力会社側が提案する和解金を受け入れる形で提訴を取り下げざるを得なかった。

しかもその際、電力会社側は「原発と健康被害の因果関係」や責任については一切認めず、和解金の支払い理由も「これ以上の裁判コストを回避するため」とするのです。また、和解の条件には「守秘義務」が課されていて、その内容も公にはならない。

英語では「カネで沈黙を買う」と表現しますが、こうして裁判が判決に至らず打ち切られることで原発事故の法的、社会的な責任がうやむやのまま闇に葬られてしまったのです。
―被曝と健康被害の因果関係も立証されず、裁判は長期化し、法的な責任追及すら難しい…。そんなスリーマイル島原発の今は、福島の未来を映す鏡になるのでしょうか？

烏賀陽　もちろん、すべてがスリーマイル島と同じになるとは思いません。事故そのものの規模も違いますから、より深刻なこともあれば、そうでないものもあるかもしれない。

ただ、原発事故とその汚染が何十年もの長きにわたって人々を呪縛し続けることは間違いない。今回の取材で出会った住民は「目覚めることのない悪夢」と表現しました。福島でも同じ現実が待っている可能性は高いでしょう。

そうした厳しい現実を直視する上で、スリーマイル島原発の「今」は我々に多くの教訓を与えてくれると思うのです。

（取材・文／川喜田 研　撮影／有高唯之）

●烏賀陽弘道（うがや・ひろみち）
１９６３年生まれ、京都府出身。ジャーナリスト。京都大学経済学部卒業後、朝日新聞社に入社。５年間の新聞記者生活を経て、９１年から２００１年まで『アエラ』編集部記者。０３年にフリーランスになり、書籍を中心に執筆活動を続けている。３．１１後は岩手県、青森県、福島県の津波被災地で取材したほか、福島県に通い続けて原発災害の実態を記録している。著書に『報道の脳死』（新潮新書）、『原発難民　放射能雲の下で何が起きたのか』（ＰＨＰ新書）、『福島飯舘村の四季』（双葉社）、『ヒロシマからフクシマへ　原発をめぐる不思議な旅』（ビジネス社）など

■『原発事故　未完の収支報告書　フクシマ２０４６』
ビジネス社　１２００円＋税
今からさかのぼること３６年。史上初のメルトダウン事故を起こしたアメリカのスリーマイル島原発事故。ワシントンとニューヨークのちょうど中間に位置する場所で起こった事故では何があったのか？　その後の健康被害や住民による訴訟の顛末は？　一方、事故から４年、いまだに事故の原因や収束のメドが立たない福島第一原発。著者は、そんな福島の「現実」と「未来」を解き明かすヒントを求め、スリーマイル島の「今」を現地で取材。そこから見えてきた原発事故の厳しいリアルとは……？

埼玉で「キャラメリゼ プレッツェル」先行販売! 「アンティ・アンズ」新店

　

　

　「キャラメリゼ プレッツェル」(320円)

　プレッツェルジャパンは4月10日、ソフトプレッツェル専門店「Auntie Anne’s(アンティ・アンズ)」の「ららぽーと富士見店」(埼玉県富士見市)をオープンする。

　「アンティ・アンズ」は国内に27店舗を展開しており、今回オープンする「ららぽーと富士見店」は埼玉県2号店となる。4月20日～6月7日には、同店のオープンを記念して新商品「キャラメリゼ プレッツェル」(320円)を先行販売する。

　「キャラメリゼ プレッツェル」は、生地に特製のほろ苦いシュガーフレークをつけて高温で焼き、あめ色になるまで加熱してキャラメリゼに仕上げた一品。ミルクキャラメルシュガーをトッピングし、異なる2つの味わいのハーモニーを楽しめるという。

　さらに、「キャラメリゼ プレッツェル」を含む「アンティ・アンズ」の人気商品5種とオリジナルタンブラーをセットにした「春のハッピー5セット」(1,700円)を同店限定で販売する。

　タンブラーもセットの「春のハッピー5セット」(1,700円)

　なお、同店の営業時間は10:00～21:00となる。

　※価格は全て税込