歌手・米良美一さんがくも膜下出血と水頭症で2度手術! いつもと違う頭痛に注意

　

　

　　先日、アニメ映画『もののけ姫』の主題歌で知られる歌手の米良美一さんが昨年末、くも膜下出血で倒れて緊急入院・手術していたことが発表された。現在は復帰を目指してリハビリを行っているという。
　
　　米良さんは昨年12月、鹿児島での講演会から帰京した翌日の昼頃、自宅でくも膜下出血を発症し、倒れているところをマネジャーに発見された。至急、都内病院に搬送されて緊急手術した。
　
　　その後、水がたまって脳を圧迫する「水頭症」の後遺症を取り除くため、管を挿入して水を抜く「シャント挿入手術」を1月中旬に受け、3月末に退院した。
　
　　米良さんの公式サイトには、「経過もよく、秋に予定されているコンサートに向けて元気にリハビリに励んでいる」と、復帰への意欲が綴られている。
　
　　米良さんは、生まれつき骨がもろい「先天性骨形成不全症」の難病を患いながらも、1994年に洗足学園音楽大学（神奈川県）を首席で卒業。96年にCDデビュー、翌年に『もののけ姫』の主題歌が大ヒット。世界的なカウンターテナーとして音楽活動のほか、最近では講演会などでも全国を飛び回っていた。
　　
　　2、3万人に1人とされる先天的な疾患「骨形成不全症」は、少年期に成長障害などが出る。米良さんはこの難病のため、背が伸びず骨も弱く、15歳までに30回近くも手足を骨折。周囲の好奇の目にさらされ、いじめや差別に遭ったこともあるという。
　
　　昨年8月には、神奈川県川崎市の講演で「難病や障害は直視することで少しずつ克服できる」と、ハンディを抱える人らにエールを送っていた。
　
　くも膜下出血から復帰した星野源さんは一時「自殺願望」も
　
　　くも膜下出血に倒れた有名人は少なくない。2014年、俳優の田宮五郎さん（享年47歳）がくも膜下出血のため都内の病院で死去している。
　
　　2011年には、歌手のKEIKOさんもくも膜下出血で倒れた。夫である音楽プロデューサーの小室哲哉さんが救急車を呼び、適切な治療を受けたことで一命を取り留めた。
　
　　シンガーソングライターや俳優として活躍する星野源さんも、くも膜下出血の経験をもつ。星野さんは2012年12月、楽曲制作とレコーディングが終わった直後、スタッフ皆で拍手をしている中、急に倒れて病院に救急搬送された。
　
　　医師には「後遺症の可能性も含め全快は難しい」といわれるほどの重症。術後は神経が過敏になり、「病室の窓から飛び降りたい、早く死んでしまいたい」という自殺願望まであったという。…

＜防衛相＞５月アジア安全保障会議時に日韓防衛相会談を調整

　

　中谷元防衛相は１０日の記者会見で、５月末にシンガポールで開かれるアジア安全保障会議の際、韓国の韓民求（ハン・ミング）国防相との会談を調整していると語った。北朝鮮の核・ミサイル情報を日米韓３カ国間で共有するため、日韓の軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）締結に向け協議を進めたい考えだ。日韓防衛相会談が実現すれば、２０１１年６月以来４年ぶりとなる。
　
　　政府は１４日に約５年ぶりとなる「日韓安保対話」をソウルで行うほか、１６日には日米韓３カ国の外務次官協議も米ワシントンで開く。安倍晋三首相が今月末から訪米するのを前に、日韓関係の改善を求める米側に、「日本の努力」を示した形だ。
　
　　ＧＳＯＭＩＡは、日米間、米韓間では既に締結している。日韓間は１２年６月に締結寸前までいったが、韓国内の反発で棚上げとなった。３カ国は昨年１２月に北朝鮮の核ミサイル問題に関し情報共有のための合意文書を取り交わし、米国を介して日韓が間接的に情報を共有する仕組みを作ったが、日韓両国が直接、情報を共有できる仕組みはない。中谷氏は「北朝鮮のミサイルが非常に脅威となっており、韓国と協力を深めていきたい」と述べ、会談で協定締結を働きかける意向を示した。
　
　　一方、訪韓中のカーター米国防長官は１０日、韓国防相とソウルで会談し、共同記者会見で「３カ国間の情報共有協定を通し、３カ国の安全保障をはるかに強めることができる」と協定締結を求めた。
　
　　会談では、北朝鮮の核・ミサイル問題への対応で日米韓３カ国間の情報共有が重要との認識で一致。米国は、日韓関係の悪化が安全保障分野で悪影響を与えかねないとの懸念を強めており、カーター氏は会見で、「アジア地域において、歴史問題がどれだけ敏感かということは我々も十分理解している。当事国間で癒やしあい、和解する方向で解決されることを望む」と語った。【飼手勇介、ソウル大貫智子】

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6万円であなたのお店も免税店に 日本初の免税店サポート事業がスタート

　

　

　　小さな小売店でもわずか6万円で免税店になることができる。そんなサービス「免税店サポートプラザ」のサービスが開始した。サービスを運営する行政書士クライアントパートナーズ法律事務所が9日、都内で記者発表会見を行った。
　
　　日本を訪れる観光客の数は年々増加し、昨年は1300万人を越えた。円安や中国からの訪れの倍増と2020年の東京オリンピックを前にますます日本に観光に訪れる人が増えていくと予想される。そんな中、問題のひとつが免税店。去年から5000円を超える消耗品にも免税が適応されるようになったが、肝心の免税店が日本全体で9300件しかない。この状況を打開する切り札になり得るか、注目が集まる。
　
　　通常免税店になるには税務署への申請、店舗機材の準備、マニュアル作成、スタッフの手配と山積みのステップがある。一般に300万円等かかるといわれる費用だが、「免税店サポートプラザ(免サポ)」は2種類のコースがあり、それぞれ「申請コース」が6万円(税抜き)、「おまかせコース」が10万円(税抜き)と非常にリーズナブルな値段が特徴となっている。
　
　　この日本で始めての士業によるサポート事業を行う同事務所はジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)にも加盟。日本政府観光局(JNTO)と協力し、1年間で1000件を目標にサービスを開始すると発表した。全国の市町村と連携し、商店街一括カウンターの導入や通訳サービスの紹介、多言語での販売をサポートすることで、小売店にとっても観光客を誘致する免税店の普及を図るという。
　
　【参考サイト】免税店サポートプラザ　http://menzei-ten.com/

交付金、自民１７０億円でトップ １５年分の配分額決定

　

　

　　総務省は１０日、２０１５年分の政党交付金の配分額を決定し、自民党が１７０億４９０８万円で３年連続のトップとなった。前年から１２億６５４２万円増やし、１９９５年の制度開始以降、自民党への配分額としては最も多い。２位の民主党は９億７５２３万円増の７６億６８１２万円だった。

　　交付金の総額は３２０億１４３３万円。１月１日現在の所属国会議員数と直近の衆院選、過去２回の参院選の得票率に応じて配分額が決まる。自民党は昨年１２月の衆院選で議席を減らしたが、制度に反対して交付を求めていない共産党が議席を増やすなどしたため配分額が増えた。

　　３位は公明党で２９億５２１２万円。

胎児診断の対象拡大を学会に要望 専門の医師ら

　

　

　　妊婦の血液から胎児の染色体異常の有無を調べる新出生前診断で、対象とする異常の種類を増やすよう、専門の医師らでつくる団体の有志が日本産科婦人科学会に要望書を提出したことが１０日、分かった。

　　現在はダウン症など三つの染色体異常だけが対象。これを広げると、新たにターナー症候群の原因となる異常などが胎児にないか、出生前に診断できる。だが、診断は「命の選別につながりかねない」と倫理的問題が指摘されている。

　　対象拡大を求めているのは「ＮＩＰＴコンソーシアム」の医師ら。要望書によると、ターナー症候群などの原因となる性染色体の異常を調べる検査―などの実施を求めている。