Agilent、高圧・高感度な液体クロマトグラフィ「Infinity」シリーズを発表

　

　Agilent Technologiesの日本法人であるアジレント・テクノロジーは7月6日、高速液体クロマトグラフィ(HPLC)の分析性能を超高速液体クロマトグラフィ(UHPLC)に向上させながら、同等程度の価格を実現した「Agilent 1200 Infinity LCシリーズ」を発表した。また、併せてトリプル四重極液体クロマトグラフィ質量分析装置(LC/MS)「Agilent 6490 トリプル四重極LC/MSシステム」も発表した。

　「Agilent 1200 Infinity LCシリーズ」

　「Agilent 6490 トリプル四重極LC/MSシステム」

　Infinityシリーズは、一体型の低コストモデル品「Agilent 1220 Infinity LC」およびHPLCクラスの価格でUHPLCの性能を実現するモジュールタイプ品「Agilent 1260 Infinity LC」の2つの新製品および、従来のナンバリングモデルの機能を拡張したハイエンド向けモジュールタイプ「Agilent 1290 Infinity LC」の3製品で構成される。

　ラインナップのパフォーマンスレンジ。右に行くほどハイエンドになっていく

　1220および1260は、すべての構成でシステム耐圧60MPa(600bar)、データ取り込み速度80Hzを実現している。また、紫外線(UV)検出器の感度は、新開発のダイオードアレイ検出器(DAD)を用いることで、従来比で10倍以上の感度を実現。従来見えなかった0.001%不純物の検出も可能となった。

　Infinityシリーズの概要

　さらに、従来機種で用いられてきたメソッドとの完全互換を実現。これにより、既存製品との置き換えなどによって生じる可能性があるメソッドの構築しなおし、といった課題を速やかに解決することが可能となる。

　過去の資産(メソッド)などを引き継げるほか、モジュールごとの互換性があるため、一部分だけ交換、といったことも可能

　アジレント・テクノロジー取締役執行役員でライフサイエンス・化学分析本部長の合田豊治氏

　同社取締役執行役員でライフサイエンス・化学分析本部長の合田豊治氏はInfinityシリーズについて、「すべてのHPLCをUHPLC化することで、一般的なUHPLCの性能をHPLCのスタンダードへと引き上げ、HPLCの価格でUHPLCのパフォーマンスと従来比10倍の感度を実現したい」と意気込みを見せる。

　一方の6490は、大気圧イオン採取プロセスを進化させ、どのような用途でも感度を向上させることが可能な「iFunnel技術」を採用しており、現行機種比で10倍の感度を実現しつつ、設置面積を25%削減することが可能となっている。

　従来機(6460)と比べて高い感度向上を実現した

　iFunnel技術は、Agilent Jet Streamサーマル・グラジエント・フォーカシング技術を用いることで、効率よく気相イオンを生み出し、これらイオンが従来システム比で約12倍のイオンを受け入れる平行した6つのキャピラリ(ヘキサボア・キャピラリ・サンプリングアレイ)を通り、その後Dual Ion Funnelアセンブリによって集束され、気化した溶離液から分離される。第一の高圧Funnelは、溶離液のほとんどを除去してイオンを第2の低圧Funnelに集束され、そこで残りの溶離液が除去され、目的のイオンのみをQ1オプティクスに送ることが可能となる。

　6490の内部構造。入り口の2つの機能がiFunnel技術部分

　これにより、ゼプト(10-21)モル(1mol=6×1023)の感度を実現。例えば、化合物のベラパミルでは、200ゼプトモル(200×600個の分子)を検出することが可能となっている。

　ゼプトモルの感度を実現

　標準価格は、Infinityシリーズは、1220が200万円から400万円程度、1260が400万円から800万円程度、1290が900万円から1200万円程度としている。また、6490はマス単体で5200万円から、としている。同社では、これら、特にInfinityシリーズを注力して提供していくことで、日本国内市場の現在の市場シェア(10%弱程度)を3年間で2倍に引き上げることを目指すとしている。

　同社では3年以内に国内市場シェアを倍増させる目標を立てている

Microchip、96KBのSRAMを内蔵するPIC24を発表

　

　Microchip Technologyは、同社マイコンファミリとして「PIC24FJ256GB210ファミリ」4製品を発表した。

　「PIC24FJ256GB210ファミリ」

　同ファミリはUSB Host/Perpheral/OTGと96KBのSRAMを搭載する事を特長とする。96KBのSRAMにより大量のデータのバッファリングが可能になるため、Ethernet経由のConnectivityアプリケーションやリモートセンシング、データロガーやオーディオストリームなどの用途でのスループット向上や、リアルタイムでのリモートセンサのデータ表示など、動的な画像/データ生成における処理性能向上が期待できるとしている。

　また、は64ピンパッケージにPIC24 MCUと96KB RAM、そしてUSBインタフェースを統合しており、またPeripheral Pin Selectの機能を使いデジタルI/Oピンの配置を変更することで、設計者に柔軟性を提供する。加えて24chのmTouch容量タッチセンサインタフェースとこれを利用するための無償のタッチセンサソフトウェアライブラリ、そして16ビットの汎用Parallel Master/Slaveポートが用意され、さまざまな周辺回路を高いバンド幅で接続することが出来る。

　さらに、同社がこれまで提供してきた開発ツール群をそのまま利用することが可能。新しいPIC24FJ256GB210プラグインモジュールは25ドルですでに入手可能になっており、これをExplorer 16モジュラ開発ボードやUSBtail Plusドータカードと組み合わせて使うことが可能である。

　すでに4製品ともにサンプル出荷および量産がすでに始まっており、1万個あたりの価格は4.10ドルからとなっている。PIC24FJ128GB206とPIC24FJ256GB206は64pinのTQFPおよびQFNパッケージで、PIC24FJ128GB210とPIC24FJ256GB210は100pinのTQFPと121pinのBFGAパッケージでそれぞれ提供される。

パナ電工、公共・産業用太陽電池を発表

　

　パナソニック電工は、住宅用に続き、三洋電機製の太陽電池を採用した「公共・産業用太陽光発電システム　208シリーズ」の発売を開始した。

　同製品は、1枚当たり公称最大出力208.4Wの太陽電池モジュールで、コストを低減することを目的に、三洋電機のHIT太陽電池ではなく、新たに開発したpoly-Siタイプの太陽電池セルを採用している。

　 公称最大出力208.4Wの太陽電池モジュール「公共・産業用太陽光発電システム　208シリーズ」

　これにより、パナソニックでは、住宅用・産業用ともに三洋電機製の太陽電池を採用した太陽光発電システムをラインナップすることとなった。

　また、同社はグループの総力を活用することで、太陽光発電による「創エネ」に加え、グループとして保有する、リチウムイオン電池の「蓄エネ」、LED照明やWエコ環境配慮型照明器具などによる「省エネ」との連携を図ることで、「ビルまるごと」「オフィスまるごと」「工場まるごと」「店舗まるごと」といった建物まるごとのエネルギーマネジメントを推進していくほか、非住宅分野の省エネ総合サイト「ECO-SAS(エコサス)」やエネルギー見える化サービス「EnePass(エネパス)」を活用することで、エネルギーの「見える化」を進め、省エネをユーザーに提案していくとしている。

　公共・産業用太陽光発電システムの構成例

　同モジュールの変換効率は14.3%で、外径寸法は1480mm×985mm×46mm、希望小売価格は13万200円(工事費別)となっており、2010年度で3万枚の販売を目指すとしている。

FSL、情報機器の待機時消費電力を削減するネットワーク待機応答LSIを発表

　

　富士通セミコンダクター(FSL)は8月30日、ネットワークに接続する複合機やプリンタ、ルータなどの情報機器の待機時における消費電力を削減する、ネットワーク待機応答LSI「MB86C36」を開発、即日サンプル出荷を開始したことを発表した。サンプル価格は800円で、量産時には月産20万個の販売を目指すとしている。

　ネットワーク待機応答LSI「MB86C36」

　複合機や情報機器などのメインシステムは、待機時でも電力を消費しており、従来、この待機時電力はスタンバイ機能によって低下させていた。しかし、この方法では、メインシステムの電源を停止できないため、消費電力の削減は難しく、例えばEUにおけるErP指令では、待機時電力について、テレビが2013年より0.5W以下に、複合機やプリンタでは2014年より0.5W以下にするよう規定されているが、こうした要求の実現には課題が多かった。

　同製品では、機器の待機時には、外部のネットワークからの接続確認などの要求信号に自動で対応したまま、メインシステムの電源を停止させ、使用再開時は、メインシステムを待機状態から復旧させることが可能。このようにメインシステムへの電源オンの時間を最小化することで、機器の消費電力を削減でき、省エネに最適な情報機器の開発が可能になるという。

　待機時におけるスタンバイ時電力は17mW、ネットワークに応答している時の電力は40mW以下を実現。待機時において、メインシステムの代わりにネットワークプロトコルに応答し、メインシステムを復帰させる必要が生じた場合、速やかに電源制御を含む復帰処理を行い、通常動作モードに移行することが可能で、通常動作時には1Gbpsまでのイーサネットブリッジとして動作するようになっている。

　また、同製品はメインシステムのイーサネットポートとネットワーク端子の間に実装して利用するため、既存装置の設計仕様を大きく変更することなく、利用することが可能となっているほか、複合機以外のネットワーク製品での利用も可能となっている。

NICT、多人数で観察できるテーブル型裸眼立体ディスプレイを開発

　

　情報通信研究機構(NICT)は7月1日、何もない平らなテーブルの上に立体映像が浮かび上がり、椅子に座っていても、周囲から複数人で同時に高さのある立体映像を観察できる、テーブル型の新しい裸眼立体ディスプレイ「fVisiOn(エフ・ビジョン)」を開発したことを発表した。

　今回、開発された技術は、何もない平らなテーブル面上に高さのある立体映像を浮かび上がらせて再生でき、着座時のような周囲360°から見下ろすように観察する場面に特化したもので、複数人が裸眼で自然に利用可能なインタフェースとなっている。

　立体映像の再生には、NICTが新たに開発した特殊な光学素子と、円状に並べられた多数の小型プロジェクタを使用。これらの組み合せによりテーブルの上に置かれた物体が放つはずの光の状態を再現し、テーブルの周囲上方に円環状の立体映像が観察できる領域を創り出すことに成功した。

　試作したテーブル型裸眼立体ディスプレイ「fVisiOn」による立体映像(中央にはウサギの立体映像、周囲には実物である折り鶴や書類、ペンなどを配置)

　立体映像の観察に適した領域を視域と呼ぶが、今回の類似方式では、視域はディスプレイに対して真正面の数十度の範囲か、ある特定の領域にしか形成できなかった。今回、開発された技術では、ディスプレイの斜め上方の周囲に円環状の視域を形成。これにより、円環上視域に両眼があれば、立体的な映像がテーブル中央に裸眼で観察できるようになった。

　類似方式による視域と今回開発した技術方式による円環状の視域

　また、これらの仕組みはすべてテーブル面よりも下側に配置されており、テーブル上には一切の装置を用意する必要がない。そのため、紙の資料や実物の模型の隣に立体映像を並べて表示したりすることなども可能だ)。

　今回の原理検証システムでは、立体映像を再生するためのスクリーンにあたる円錐型の光学素子を試作、96台の小型プロジェクタを用いることで、理想形態の1/3にあたる周囲120°ほどの範囲から観察可能な立体ディスプレイとして実装することに成功した。同試作機では、高さ5cmほどの立体映像が、テーブルの中央に置かれたオブジェのようにテーブル面から飛び出して立体的に見える。

　再現された立体映像をさまざまな方向から観察した例。上からティーポット、おもちゃのアヒルのCGを再生し、正面とそこから±60°程度の左右の位置から撮影した例。一番下はCGのウサギと実物の折り鶴を一緒に撮影した例

　なおNICTでは、今後は、全周360°からの観察へ向けたシステムの拡張や、再生される立体映像の画質向上(像の鮮明さの改善、モアレの除去)、より大きな立体映像の再生などに取り組む予定としている。

　また、同技術は、周囲上方からの観察に最適化した方式であるため、従来のテーブルを囲んで行うコミュニケーションの支援だけでなく、俯瞰する場面が多い地図を用いた作業(都市設計、交通整理、防災など)、インフォームドコンセントや手術の事前検討など医療での利用も期待できるほか、将来的に装置の大型化ができれば、競技場のフィールドを立体的に再現して周囲の客席から観戦することも可能となるとしている。