リヴァプールのスターが集結…慈善試合はジェラードのPK2発でドロー決着

　

　

　 ジェラード（左から2人目）のゴールを喜ぶスアレス（右）ら　[写真]＝Liverpool FC via Getty Images

　　リヴァプール オールスターチャリティーマッチ 2015が29日に、同クラブの本拠地であるアンフィールドで開催された。
　
　　今シーズン限りでリヴァプールを退団し、7月にロサンゼルス・ギャラクシーに合流予定の元イングランド代表MFスティーヴン・ジェラード。主将として長年チームをけん引してきたジェラードの退団を前に、盟友であるジェイミー・キャラガー氏をはじめ、シャビ・アロンソ、フェルナンド・トーレス、ルイス・スアレス、ペペ・レイナ、ルイス・ガルシア、ディルク・カイトといった元リヴァプールの同僚が集結。さらにはアーセナルで活躍したティエリ・アンリ氏、チェルシーのメンバーとしてしのぎを削ったチェルシーのジョン・テリーやディディエ・ドログバらも参加予定となっている。
　
　　ジェラード率いるチームにはテリー、X・アロンソ、トーレス、スアレスらが入り、キャラガー率いる相手チームにレイナ、L・ガルシア、ドログバ、カイトらが名を連ねた。
　
　　試合は9分にチーム・キャラガーが先制して動く。ペナルティエリア手前でボールを受けたマリオ・バロテッリが、思い切り右足を振り抜くと、ゴール右隅に突き刺さった。さらに10分、元リヴァプールで現在はスウォンジー所属のジョンジョ・シェルヴィーが同じような位置から、ミドルシュートを放つが、わずかに枠の右に逸れた。
　
　　19分、チーム・ジェラードはエリア手前の正面でFKを獲得。ヨン・アルネ・リーセが左足で強烈なシュートを放つが、レイナが正面でキャッチ。すると22分、バロテッリのスルーパスでドログバが完全に抜け出すと、GKブラッド・ジョーンズをフェイントで交わし、無人のゴールに流し込んだ。チーム・キャラガーが2点のリードを獲得する。
　
　　26分にはバロッテリがエリア手前から右足を振り抜くと、シュートはゴール左隅に飛ぶが、ジョーンズが好反応を見せ追加点を防いだ。そして36分、チーム・ジェラードはPKを獲得。もちろんキッカーはジェラードだが、ボールを持った瞬間に相手GKレイナが近寄り話しかける。だがジェラードはこのPKを落ち着いて右隅に決めて、1点を返した。
　
　　41分にチーム・ジェラードは、アンリがエリア手前でボールを受けると、シュートを放つと見せかけ軸足でパス。アンリが未だ健在のスキルを披露するが、パスを受けたライアン・バベルのシュートは、惜しくも左に外れた。前半はこのままスコアは動かず、チーム・ジェラードは1点ビハインドで折り返す。
　
　　チーム・ジェラードは、トーレスとスアレスを投入し後半を迎えた。52分にトーレスのパスでエリア内左に抜け出したジェラードが、ループシュートでゴールを狙うが、枠をとらえられなかった。
　
　　すると68分、エリア内に走り込んだスアレスが、キャラガーにファールを受けて、チーム・ジェラードがPKを獲得。69分、このPKをジェラードが枠の右隅に決めて、試合を振り出しに戻した。
　
　　81分、大歓声の中ジェラードはジョアン・カルロス・テイシェイラとの交代でピッチを後にした。
　
　　試合はこのままタイムアップを迎え、リヴァプール オールスターチャリティーマッチ 2015は、2－2のドローで終わった。
　
　【スコア】
　チーム・ジェラード　2－2　チーム・キャラガー
　
　【得点者】
　0－1　9分　マリオ・バロテッリ（チーム・キャラガー）
　0－2　22分　ディディエ・ドログバ（チーム・キャラガー）
　1－2　37分　スティーヴン・ジェラード（PK）（チーム・ジェラード）
　2－2　69分　スティーヴン・ジェラード（PK）（チーム・ジェラード）
　
　

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クリッシト、代表未招集への不満ツイートを否定「友人に向けたもの」

　

　

　ゼニトのDFドメニコ・クリッシト[写真]=VI Images via Getty Images

　　ゼニトのイタリア人DFドメニコ・クリッシトは29日、意味深ツイートがサッカーとは関係ないものだと説明した。イタリア紙『トゥットスポルト』が報じている。
　
　　クリッシトは、「??????数々のクエッションマークが頭の中を巡っている」とツイート。このツイートがインテルのDFダビデ・サントン、ミランDFイニャツィオ・アバーテがイタリア代表に追加招集され、自身が招集されないことへの不満の表れかと思われた。
　
　　しかし、クリッシトは同紙に「挑発的なメッセージではない。あのメッセージはサッカーには一切関係がなければ、代表にも無関係だ。単に自分の友人たちに向けたもの。それだけのことだ」と説明している。
　
　
　
　

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鳥山明の描き下ろしイラスト4点公開！『ドラゴンボールZ 復活の「F」』の悟空が産経新聞をジャック

　

©バードスタジオ/集英社　©「2015 ドラゴンボールZ」製作委員会　連載終了から20年近く経つ今でも、大人から子どもまで幅広い世代に愛されている少年漫画「ドラゴンボール」。2013年に17年ぶりの劇場版『ドラゴンボールZ 神と神』が話題を呼んだことも記憶に新しい。その続編となる新作『ドラゴンボールZ 復活の「F」』が、4月18日(土)に封切りとなる。

　前作同様、キャラクターデザインを原作者・鳥山明が担当。さらに本作では初めて単独脚本もつとめており、少年漫画史上“最強の悪役”であるフリーザが復活するという。フリーザは原作以上にパワーアップしており、過激なバトルを繰り広げそうだ。

　また、シリーズ初の「デジタル3D版」も通常版とともに上映予定。悟飯、ピッコロ、クリリンらが1000人の兵士と激突するシーンもあるというが、3Dだとかなりの臨場感を味わえるだろう。バトルソングはロックバンド・マキシマム ザ ホルモンが担当。血湧き肉躍る展開になるのは間違いなさそうだ。

　公開に先がけて、本日の産経新聞では4Pにわたる広告を展開。そのなかで、鳥山による悟空の描き下ろしイラストが4点掲載された。劇中で着用する新しい道着を身につけた特別なビジュアルで、「かめはめ波のポーズ」や、「オッス！　」とおなじみの挨拶するところが描かれている。

　イラストともに、「キリン メッツ」とのコラボであるプレゼントキャンペーン告知や、「一番くじ」の情報も掲載。映画に向けてドラゴンボール熱を高めてくれる仕上がりだ。「zakzak」「ナタリー」など各メディアもこぞって取り上げており、本作の注目度の高さがうかがえる。

　朝刊に掲載された広告だが、スマホの「産経新聞」のアプリでも見ることができる。本日中なら無料なので、急いでチェックしてみてほしい。

　公開まで2週間を切った『ドラゴンボールZ 復活の「F」』。企業とのコラボやメディア展開などを楽しみながら、映画への期待を高めていきたい。

侍ジャパン欧州戦低視聴率の後遺症

　強化試合として3月10、11日に行われた侍ジャパン対欧州代表戦の視聴率が予想以上に悪かったため、テレビ放映権の販売方法が改まりそうだ。
　「前売り券の売れ行きから鈍く、観客動員数が1万人台に落ち込むとも予想されていました。招待券を配りまくって何とか2万人を超えましたが…。試合を行った2日間とも12球団はオープン戦を行っており、プロ野球ファンを奪い合ったのが最大の原因です。それでも、テレビ視聴率の方は数字を期待していたんですがね」(球界関係者)

　各メディアが報じた10日のテレビ視聴率は7.2％。2戦目はBSのみの放送に追いやられた。そういえば、昨秋の日米野球も2ケタに届いていない。2017年までに収益40億円という目標も怪しくなってきた。
　「チケット収益は12球団の試合とかち合わなければ何とかなる。視聴率が伸び悩んだままでは、今後の放映権料、広告料に影響してきます。過去3回のWBCにさかのぼって、『国際試合がプロ野球興行の隆盛に直結しなかった』との冷静な意見も出ています」(同)

　そこで浮上してきたのが、プロ野球興行にも波及する改定案だ。
　「検討段階ですが、代表戦の放映権とプロ野球中継数試合をセットで売ってみてはどうだろうか、と。局側にペナントレース2、3試合を好きに選ばせてセット販売すれば、低視聴率を名目に買い叩かれることはない。反響の高い国際試合をやれば公式戦に波及するし、12球団も選手派遣にもっと協力してくれるかもしれません」(同)

　侍ジャパンの事業会社社長が日本テレビからの派遣ということを考えれば、まず泣きを入れるのは古巣となるだろう。日テレが巨人戦以外を頻繁に中継する日がくるかもしれない。

世の中おかしな事だらけ 三橋貴明の『マスコミに騙されるな！』 第119回 所得創出への道

　日経平均が、本稿執筆時点で1万9000円を突破している。
　現在の政策を継続する限り、あるいは外国において○○ショック(例：ギリシャショックなど)が発生し、急速な円高にならない限り、日経平均が2万円を超える可能性は高いだろう。

　何しろ、黒田(東彦)日銀が量的緩和政策を継続し、為替レートを円安に維持している。日本の証券市場は取引の65％が外国人投資家であるため、円安になると日本株が「外資」にとってお買い得という話になり、日経平均は上昇する。
　加えて、現在の日経平均は“五頭のクジラ”によって買い支えられているのだ。クジラとは何のことかと言えば、日本株に巨額の「買い」を入れてくる日本の公的な機関投資家たちである。具体的には、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)、共済、かんぽ生命、ゆうちょ銀行、そして「日本銀行」の五頭になる。
　要するに、公的マネーが株式市場につぎ込まれ、現在の株高が演出されているという話なのだ。

　UBS証券によると、五頭のクジラの買い余力は、以下の通りとなっている。
●GPIF　7.1兆円
●共済　3.4兆円
●かんぽ生命　3.4兆円
●ゆうちょ銀行　10.3兆円
●日本銀行　3兆円
　ちなみに、日本銀行の「株式購入」は、個別の株銘柄を買っているわけではない。上場投資信託(ETF)を買っているわけである。

　さて、外国人投資家や五頭のクジラが主導しているとはいえ、現実に日経平均は15年ぶりの水準を回復しているのは確かだ。
　それにもかかわらず、2014年(暦年)の国内総生産(GDP)はマイナスに終わり、さらに我々国民の実質賃金が、相変わらず対前年比マイナスで推移しているのはなぜなのだろうか。
　簡単だ。所得(マクロ的にはGDP、ミクロ的には実質賃金など)とは、国民が生産者として働き、生産したモノやサービスが購入されなければ創出されないためである。
　株式とは企業の「資本」であり、モノでもサービスでもない。株式の値段がどれだけ高騰しても、証券会社が提供する「株式売買サービス」などを例外に、国民の所得は生まれない。
　また、インフレ率とは前述した「モノ」「サービス」の価格の変動率を意味する。
　株式はモノでもサービスでもないため、どれだけ株式市場が活況を呈しても、インフレ率には直接的には何の影響も与えない。

　3月17日、日本銀行の黒田総裁が、金融政策決定会合で記者会見した。
　同会見で、黒田総裁は「物価マイナスに転じる可能性を排除できない」と、インフレ率の指標であるコアCPI(生鮮食品を除く消費者物価指数)が今年、マイナスに陥る可能性を示唆した。
　日本銀行は、実は黒田日銀発足前から量的緩和により、マネタリーベース(日本銀行が発行した現金、日銀当座預金の合計)を増やしている。
　日銀が銀行から国債を買い取り、マネタリーベースは2011年1月の約100兆円から、’15年1月には279兆円にまで拡大した。
　中央銀行が4年間で170兆円超のおカネを発行しても、コアCPIは、消費税増税分(2％)を除くと、’15年1月の数値で対前年比0.2％増に過ぎない。

　なぜ、日本銀行が200兆円近い巨額の「日本円」を発行したというのに、インフレ率は低迷し、我々の所得が増えないのか。
　理由は、日銀の金融政策、あるいは「政府のデフレ対策」と表現した方がいいのだが、「所得創出への道」が不明確であるためだ。

　現在の日本の経済政策(デフレ対策)は、大きく二つの問題を抱えている。
　一つ目は、「物価」の定義にある。
　本連載でも繰り返しているが、そもそも日本銀行のインフレ目標が、コアCPIで設定されていることが変なのだ。日本のインフレ率は、エネルギー価格を含む「生鮮食品を除く消費者物価指数」で測られているのである。
　何が悲しくて、エネルギー自給率6％の日本が、インフレ率に外国から輸入する原油価格を含めなければならないのだろうか。日本のインフレ率は、コアCPIではなく、エネルギーを除いた「コアコアCPI」で見るべきなのだ。

　二つ目は、量的緩和はいいとして、
　「そこから所得創出(＝GDP拡大)が導かれるルートが不明確」
　という点である。
　日本銀行が国債を買いとり、日本円を発行する量的緩和を実施した時点では、別に誰の所得も生まれておらず、物価にも何の影響も与えない。
　先述の通り、所得とは、
　「国民が生産者として働き、モノやサービスという付加価値を生産し、消費や投資として支出されて初めて創出される」
　わけである。
　量的緩和により株価がどれだけ上がろうと、外貨がどれだけ買い込まれようとも、物価には直接的に何の影響も与えない。もちろん、所得も生まれない。

　無論、量的緩和により円安になり、株価が上昇すると、
　「株価が上昇し、キャピタルゲイン(＝債権や株式等資産の価格の上昇による利益のこと、もしくは含み益)を得た国民が消費を増やせば、所得が創出される」
　という資産効果や、
　「将来、インフレになると予想すると、国民は消費を増やす」
　という“理屈”は理解できる。
　とはいえ、資産効果がいくらなのか、あるいはインフレ予想が消費を何パーセント増やすのか、はこの世の誰にもわからない。資産効果や期待インフレ理論は、事前に「計測不能」なのである。

　それに対し、財政出動は計測可能だ。たとえば政府が公的固定資本形成(公共投資から用地費等を除いたもの)を追加的に10兆円増やせば、国民の所得が直接的に拡大し、日本のGDPは「確実に2％以上」成長することになる。
　ここに、乗数効果が加わるため、実際の成長率はさらに高まる。

　この「当たり前のこと」を政治家や官僚が理解してないか、もしくは理解していないふりをしているからこそ、日本国民は「株価上昇と所得縮小」という奇妙な事態から抜けられないでいるのである。
　ならば、国民が理解するしかあるまい。

三橋貴明(経済評論家・作家)
1969年、熊本県生まれ。外資系企業を経て、中小企業診断士として独立。現在、気鋭の経済評論家として、わかりやすい経済評論が人気を集めている。