「1億3千万人全員で売名を」杉良太郎、4年目の3.11東日本大震災に響く言葉

　

下世話、醜聞、スキャンダル――。長く女性の“欲望”に応えてきた女性週刊誌を、伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ぶった斬る！

さくら夫人の出現は必然だった――木嶋佳苗、上田美由紀、京都・筧千佐子から『後妻業』へ

　百田尚樹の『殉愛』（幻冬舎）を巡り、今年になって関連裁判が続々とスタートした。出版差し止めに、たかじん未亡人による2つの名誉毀損事件。さらに未亡人がこの件を報じるメディアに警告書を送りつけていることから、さらに増えるか!?　そうなればいずれ未亡人も出廷し証言する可能性もある。今度はどんな“真実”が飛び出すのか、けだし楽しみである。

第258回（3／5～10発売号より）
1位「杉良太郎　明日はわが身。自分のために支援を続けましょう！」（「女性自身」3月24日号）
2位　高橋ジョージのモラハラ離婚裁判「三船美佳　“洗脳”解けて気付いた吸血夫『16年間の罠』」（「女性自身」3月24日号）／「三船美佳　離婚初公判前余裕のライブ撮」（「女性セブン」3月19日号）／「三船美佳　“モラハラ”“話し合い”もなかったことにする勘違い夫高橋ジョージが歩む茨ロード」（「週刊女性」3月24日号）
3位「仁科亜季子　仁美　呆然！『赤ちゃん認知はするけど結婚はしない』と開き直った男」（「女性セブン」3月19日号）
参照「限りなく黒に近い『後妻業』」（「女性セブン」3月19日号）

　東日本大震災以降、「女性自身」は一貫して関連記事を積極的に掲載してきた雑誌だ。多くの雑誌メディアが「震災や原発ものは売れない」と徐々に関連記事を減らしていく中、1周年とか4周年とかに関係なくコンスタントに被災者や女性の視線に立ったルポを掲載している。4年を目前にした今号も、「シリーズ人間」では放射能を測り続ける女性塾講師を取り上げ、いまだに高濃度汚染されている魚介や食品についての特集を組んでいる。

　中でも杉良太郎のインタビューは素敵だ。杉さまはこの4年間、何度も被災地に入りボランティアを続けてきた。震災直後にはトラックやタンクローリーなど12台を列ね大勢のスタッフを連れて現地入りした。その後は原発で作業をする“決死隊”に志願したこともある。そんな活動を現在でも続けていることは、時に触れ報じられている。

　そして4年を迎えた今、杉さまは「自身」のインタビューに答え、こんなことを語っている。

「偽善でも売名行為でもかまわない。1億3千万人全員で売名をしましょう！」

　杉さまのこの言葉は深い。というのも、杉さまのボランティア活動は筋金入りだから。杉さまは東日本大震災に限らず、15歳くらいの時から50年以上に渡って福祉活動に携わってきた。刑務所への慰問、ベトナムやタイ、中国へのチャリティ、新潟中越地震支援などなど、その活動に私財を十数億円自腹で出してきた。そんな杉さまでも、いまだに“偽善”“売名行為”という批判から免れないというのが驚きであり、日本の福祉やボランティアに対する認識の低さが窺えるが、しかし杉さまは言い切った。

「売名行為ですか？　と、これまで嫌というほど聞かされてきました。もう反論する気もないけど、やったほうがいいんです。1億3千万人が売名でいいから、被災者に心を寄せてください」
「ボランティアは一方通行でいいのです。見返りを求める人は、最初からやらなければいいんです」

　素敵だ。家を家族を仕事を失い、しかし時間がたつにつれ「いつまで補助金で遊んで暮らしているんだ」などという、心ない批判を浴びせる輩が少なくない中、あらためて杉さまの言葉は響く。

　震災、そして原発事故は終わっていない。およそ23万人もの被災者がいまだに避難生活を強いられている。時の経過とともに国や行政の支援や東電の補償もどうなるかわからない。実際、今年3月になって竹下亘復興相が復興予算の全額国費負担の見直しを示唆した。これは被災地の“自己責任”を強いるもので、それは個人個人の被災者への“自己責任論”、そして切り捨てにまで発展する危険性のあるものだ。そんな中での杉さまの“お言葉”。

「寄付するものはお金でも時間でもいい」

　みんなで是非とも“売名行為”をしたい。

　三船美佳と高橋ジョージの離婚裁判が始まり、女性週刊誌は3誌ともこれを報じているが、珍しいことにその論調は仲良く一緒だ。

　もちろん“敵”は夫のジョージ。そしてテーマはモラハラ。男からのモラハラは女にとっては最も腹立たしいことなんだとあらためて感じ入るほど、3誌ともモラハラにご立腹なのだ。

　特にジョージが何度も繰り返す「会って話したい」「当人同士で話し合いたい」という言葉に大きな反応が示されて興味深い。「自身」ではこのジョージの発言に対し、女性弁護士が「典型的モラハラ加害者のコメントですね」と切って捨てている。離婚調停で嫌というほど話し合ったはずなのに、まだちゃんと話し合っていないなんて言語道断で、1対1で支配下に置き、その上で“いいくるめる”という戦略だというわけだ。納得。

　さらにこれを補強するように「週女」は高橋夫妻を知る友人が“話し合い”について具体的なコメントをしているのだ。それによれば昨年2月、夫妻は久々にそろってイベントに参加したが、その際、ジョージから「別れたいのか？」と聞かれた美佳が「うん」と言ったことで、知人の夫妻同席の上、ホテルの一室で明け方まで長時間の話し合いを持ったという。にもかかわらず、モラハラ男ジョージの認識は「話し合ってない！」ということらしい。

　しかも、この話し合いで復縁を迫るジョージは、首を縦に振らない美佳に次第に語気強くなりキレたという。妻を自分の意のままにコントロールできると確信していた男が、予想外の展開にキレる。これこそがモラハラだと指摘する「週女」。これまた納得です。

　そして「セブン」では、ジョージから解き放たれた美佳が家族で仲良く食事し、友人とコンサートでノリノリだった様子を伝えている。通常、夫婦の間で離婚問題など持ち上がると、メディアはどっちかについて情報合戦を繰り広げるケースが多い。例えば、高嶋政伸と美元でさえ、壮絶な情報が双方から流された。しかし、今回3誌だけでなくほとんどのメディアが美佳を支持している。夫婦が同じ事務所所属で、芸能界の力学が働かないという事情もあるだろうが、それほどモラハラは罪だという認識が定着してきたということでもある。

　しかし、さらに面白いのはジョージのモラハラを疑うメディアがほぼ皆無だということだ。美佳が離婚したいがために強調しているだけ、などと誰も疑わない。もちろんそれはジョージという人間像にある。「やってそう」。誰もが納得する親和性がジョージとモラハラの間にあるんだな。申し訳ないけど。
　
　昨年起きた京都府向日市の夫連続不審死事件をきっかけに、「後妻業」と言う言葉がクローズアップされた。独身高齢男性に近づき、その資産を狙う「後妻業」。これは決して特異な現象ではなく、実は身近に起きているかも――。いくつもの具体例を挙げて、これに警鐘を鳴らす記事を「セブン」が掲載している。

　この記事を読んだ上で、仁科亜季子＆仁美母娘に降りかかった事態を考えてみたい。30歳の仁美には14歳年上の恋人がいる。同居もしている。彼は有名飲食チェーンを経営する実業家・米山久だ。年商150億円。そんな中、今年仁美が妊娠した。しかし米山は子どもの認知はするけど仁美と入籍するつもりはない。別れるつもりもない。

　米山には2度の離婚歴に加え2人の子どもがいるらしい。しかも前妻はビジネスパートナーとして米山の会社の取締役でもある。資産家、会社経営、前妻、子ども――今後予想されるさまざまなトラブルの素がてんこ盛りだ。それなら事実婚でいいじゃない。男側がそう考えても不思議でない。社会的にも責任のある経営者として、そして父親としては、ある意味正しい判断だ。

　しかし日本は結婚しないとさまざまな権利から阻害される。それなら仁美も話し合って今後の権利関係を公正証書などの書類にして“契約”すればいい。結婚とは別の契約。今後のトラブルも防げるし、別れるときのことも契約しておく。お金のことも。そろそろ日本でもそんな考え方があっていい。公正証書は「後妻業」を見ても“最強”のツールだしね。