＜新国立競技場＞水素、生体認証…最先端技術を集結する構想

　

　日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は１１日、２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場として建て替える新国立競技場（新宿区）に日本の最先端科学技術を集結させる構想を発表した。次世代エネルギーとして注目される水素エネルギーの積極的導入や、テロを防ぐための生体認証システムの整備などを盛り込んでおり、国や民間企業と連携しながら実現化を目指す。
　
　　トヨタ自動車やパナソニックなど民間企業７社を加えた「新国立競技場を日本の新技術のショーケースにする勉強会」（座長＝森喜朗・大会組織委員会会長）で昨年５月から協議を重ねてきた。競技場周辺に水素供給ステーションを作り、乗り入れは燃料電池自動車などに限定。また、高性能の顔認証システムで入退場を監視したり、競技場の収容人数の８万人の利用にたえる無料公衆無線ＬＡＮ「Ｗｉ−Ｆｉ（ワイファイ）」の環境整備などを盛り込んでいる。
　
　　構想を実現化する際の予算措置は未定。ＪＳＣの河野一郎理事長は「内閣府も（科学技術集結という）同じ方向で動いており、オールジャパン体制で進めていきたい」と述べた。森座長は「実現すれば、ものすごいものになる。（企業も）金もうけでなく、国家のために一翼を担うことを肝に銘じて協力願いたい」と話した。
　
　　国立競技場は現在解体作業が進む。新競技場は１０月に着工し、１９年３月完成予定。１９年ラグビー・ワールドカップ日本大会の主会場としても使用される。【藤野智成】