SNSへの投稿 減災に役立つが7割 投稿経験は2割 3万人の意識調査

　

　

　　民間の気象予報会社ウェザーニューズが3万人を対象に、災害に対する意識や対策を調べたところ、災害時にSNSに投稿することが減災に役立つと考えている人は7割にのぼるものの、実際に投稿経験のある人は2割以下にとどまり、自分から情報発信することには消極的な傾向が浮き彫りになった。

　

　
　　ウェザーニューズ社は2010年、2012年とこれまで2回にわたって意識調査を行っている。東日本大震災から4年を迎えた今年は、今月11日までの5日間、スマートフォンや携帯サイトを通して3万834人から回答を集めた。

　

　
　　回答者の性別は男性が6割、女性が4割で、年代は40代が40％、50代が31％、30代が15％となっている。

　

　
　　ツイッターなどのソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）に、災害状況を投稿することは73％が減災につながると回答。理由として「情報不足になりやすい地域もあるので情報入手先は多いほうがいい」「停電時はテレビなどから情報を得られない」などが挙げられた。

　

　
　　一方で、実際に災害時にSNSへ投稿した経験の有無を聞いたところ、「ある」と答えた人は19％にとどまり、8割が「ない」「SNSを使ったことがない」と答えた。都道府県別に見ると、「ある」人の割合は、福島、秋田、長野、宮城、東京、徳島が比較的高く（すべて23％）となり、北日本ほど「ある」と答えた人が多かった。

　

　
　　調査では非常食の蓄えについても聞いており、「水と食料」を準備している人は47％、「水のみ」が18％、「食料のみ」が13％、「何も用意していない」は2割以上にのぼることも明らかになった。都道府県別に見ると最も非常食を準備している地域は宮城県で約9割と、東日本大震災を経験した太平洋側のエリアほど高い傾向が見られた。

　

　
　　さらに非常食の備蓄量を尋ねたところ、「約3日分」が最も高く43％、次いで「1日分」が15％、「約1週間分」が14％となった。

　

　
　　この調査結果はウェザーニューズ社のホームページでも公開されている。