内紛の雪国まいたけ創業者が激白「私はキノコと会話できる」

　

　

　　東証2部上場のキノコ生産大手「雪国まいたけ」が揺れている。創業オーナー・大平喜信氏（67）のもとに、米大手投資ファンド「ベインキャピタル」が同社に対してTOB（株式公開買い付け）を実施するという情報が飛び込んできたのは2月23日朝だった。

　　雪国まいたけ株は大平氏を始め創業家で約64％を保有しており、本来なら根回しなしでTOBが成功するはずはない。だが、銀行が株を担保に大平氏に融資しており、その借金返済が滞っていた。それを理由に、銀行が担保権を行使して同社株を取得した上で、TOBに応じるという。

　　同社の経営権をめぐってはこれまでも長い内紛劇が繰り広げられてきた。大平氏は元自動車メーカー役員のA氏をナンバー2に据えたが、A氏が独自色を打ち出すと大平氏は不満を抱くようになりA氏を退任させた。それに反旗を翻したA氏が大平氏の不適切な会計処理を内部告発した結果、大平氏は社長退任を余儀なくされることに。

　　大平氏は昨年の株主総会で反大平派の役員をおろし、ホンダ出身の鈴木克郎氏（現会長兼社長）らを役員に送り込んだ。だが、今度は鈴木氏ら新役員が「反大平」に。やがて鈴木氏と銀行団がホワイトナイト（白馬の騎士）として招いたのがベインキャピタルだった。

　　様々な人々から「裏切られた」形となった大平氏は何を考えるのか。ジャーナリスト・伊藤博敏氏が尋ねた。

　──TOBは成立するのか。

　大平：銀行が担保権を行使したのはとんでもない話だ。返済が滞っていたとはいえ、金利は払っていたし、返済する意思を示していた。長い付き合いの銀行が問答無用で実施するなんて思いもよらなかった。実行された以上、TOBは成立するかもしれない。

　──会社を米ファンド「ベインキャピタル」に委ねて大丈夫か。

　大平：実は昨年9月以降、ベインからTOBの話を持ちかけられていたのは私だった。何度か会って説明した。私の希望も伝えた。キノコの将来性や海外戦略も話した。それが、ベインがウチの会社の経営に積極的になった理由だと思う。しかし、最終的には彼らのオファーを断わったために、現経営陣に近寄ったのだろう。

　──現経営陣と銀行にうまく利用された？

　大平：ベインはTOBに関するニュースリリースで中国市場の将来性について語り、ロシアや東欧国などでの海外生産を提案した。『雪国まいたけブランドの海外各国での展開』などグローバル戦略をぶち上げている。これは私の持論を踏襲したものだ。…