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中国の汚職役人のおかげ?日本の地価上昇のニュースに「中国の役人が日本で家を買っているから」との意見―中国ネット
2015年2月24日、中国メディアの新浪が、日本の地価が最近になって上昇傾向にあると伝えた。
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新浪は、「90年代初めにバブル経済がはじけて以来、20年にわたるデフレ期に入り、『失われた20年』と呼ばれた。バブルがはじけてから地価は下落を続けていたが、アベノミクスによる大規模な紙幣の印刷により、東京の地価は上昇傾向にある」と伝えた。
このニュースが中国版ツイッター・微博(ウェイボー)で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
「我々の汚職役人たちの貢献が大きいに違いない」
「これは中国人の(汚職容疑で失脚した共産党統一戦線部長で、京都に別荘を保有していたとの報道がある)令計画という人がやったことです」
「令計画以外の中国の役人が家を買っているからじゃないか?」
「また中国人が日本に行って買い物をしているのか」
「中国人が地価を押し上げているんだろう」
「中国の成金は世界の不動産業を救うな」
「中国人が買っているんだろ?」
「すべては便座のおかげだな」
「こんなにたくさん日本紙幣を刷って、今頃やっと上昇?」
「これって俺たちと同じ道を行っているんじゃないか?」
「問題はこの種の現象がいつまで続くのかということだよな」
「我々ならば20年かからずとも2年あれば回復できるけどね」(翻訳・編集/山中)
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HN:
上原健二
性別:
非公開
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