市販薬の副作用5年間で1225例 死亡も15件 消費者庁

　

　

　　薬局やドラッグストアなどで購入できる風邪薬などの市販薬で死亡したり、後遺症が残るなどの副作用が、2013年度までの5年間に1225症例報告されたと、消費者庁が8日発表した。同庁は手遅れになる前に、副作用の初期症状について認識を持つことが重要だと呼びかけている。

　

　
　　消費者庁によると、2009年度から2013年度までの5年間に、製薬会社から独立行政法人医薬品医療機器総合機構に報告された市販薬の副作用件数は1225例。

　

　
　　このうち、副作用の報告が最も多かったのは総合感冒薬（風邪薬）で400例、次いで解熱鎮痛消炎剤が279例だった。このうち死亡が報告されたのは風邪薬で8例、解熱鎮痛消炎剤で3例など15例あった。

　

　
　　また、後遺症が残ったケースも15例報告されている。症状としては、「目の充血」や「粘膜・皮膚の異常」が続き、重症化すると死亡に至ったり、視力障害が残る「スティーブンス・ジョンソン症候群」や「中毒性表皮壊死融解症」のほか、肝障害や腎障害、間質性肺炎などが多い。

　

　　
　　消費者庁によると、事故データバンクに寄せられる市販薬による副作用の情報も過去5年間で増加の一途をたどっており、「市販薬を購入する際には、アレルギーや持病の有無、服用している薬を薬剤師に伝えることや、異常を感じたら服用をやめ、すぐに医師や薬剤師に相談する」よう呼びかけている。

　

　
　　そのうえで、手遅れになる前に消費者自身も副作用の初期症状について知識を持つことが必要だとして、製薬業界に対して8日付けで市販薬の副作用について適切な情報提供を行うよう求める文書を出した。