核廃絶訴え、最後の証言へ＝７０年の節目の年に進展を－８１歳被爆者が渡米・広島

　

　 米ニューヨークで開かれる核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に合わせて渡米し、被爆体験を証言する被爆者の中村澄子さん＝３月２１日、広島県三原市

　 　「原爆投下から７０年の節目の年。被爆者が元気なうちに、核廃絶に向けた動きが進展してほしい」。被爆者の中村澄子さん（８１）＝広島県三原市＝は２７日から開催される核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に合わせ、米ニューヨークを訪れる。同会議は５年に１度で、年齢や健康状態から「訪米は今回で最後」。中村さんは「今も後遺症に苦しむ被爆者がいること、核兵器の恐ろしさを伝えたい」と決意を語った。
　　同市の被爆者団体副会長を務める中村さんは、日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）がＮＰＴ会議に派遣する代表団の一人で、参加は２００５年、１０年に続いて３回目。代表団は滞在中、各国代表者らに会って核廃絶を訴え、国連本部で開く「原爆展」などで被爆体験を証言する。
　　７０年前、広島に原爆が落とされたとき、中村さんは１１歳。当時のことは「きのうのことのように覚えている」という。
　　ニューヨークでは、原爆投下直後の広島で、自分が見た光景や亡くなった友人のことを話すつもりだ。「明るくて賢い子だったのに、（原爆で）顔は２倍に膨れ、やけどの部分にたくさんのうじ虫が湧いていた。『私の分も生きてね』と言い、３日後に亡くなった」と涙を浮かべる。
　　初参加の０５年で印象に残ったのは、「憎むのは戦争と原爆、米国ではない」と話し、米国人から「尊敬する」と言われたこと。手応えを感じたが、初参加でよく分からないうちに終わってしまった。
　　「前回の経験を生かしたい」と１０年に再び渡米。会議は「核兵器のない世界」を目指すことで合意したが、具体的な進展はなく、いら立ちを感じた。「こういうときこそ被爆者が動かなければ」と３回目の訪米を決めた。
　　広島県原爆被害者団体協議会（県被団協）の坪井直理事長（８９）は「一度使えば地球は終わり。核兵器は法で禁じ、なくすしかない。それが被爆者の気持ちだと訴えてほしい」と代表団に思いを託す。