＜学習支援＞貧困児童にも「ｅラーニング」活用 ＮＰＯ法人

　

　子どもの学力向上に取り組む東京都大田区のＮＰＯ法人「ユースコミュニティー」は、生活保護世帯など貧困家庭の子どもの学習支援として、パソコンを使って学ぶ「ｅラーニング」の学習教室を開いている。教材は算数、国語、英語の３教科で、アニメーションを使って取り組みやすく工夫する。専門講師を配置する必要がなく、生活保護世帯などの子どもが気軽に学べる場として注目されている。
　
　　学習教室は、２０１２年から大田区内のカフェなどで開く。教材は１３年から教育ＩＴベンチャー会社「すららネット」（東京都千代田区）が制作したソフトを使う。回答に基づき子ども一人一人がどの段階でわからなくなったのかを自動的に判断し、能力に応じて教える内容を変える。パソコンを貸し出し、自宅でも学習できる。学習結果は講師がパソコンで見られるため学習計画も立てやすい。
　
　　大田区内の教室の費用は、生活保護世帯の子の場合は区から被保護者自立促進事業経費が家庭に支給され、負担はない。
　
　　同区のカフェの教室は週２回。閉店後、小学６年から中学３年まで約１０人が集まる。それぞれ端末を開き、黙々と問題に取り組む。数人のボランティアが巡回し、分からなければすぐに相談に乗る。中２の女子生徒（１４）は「間違えるとヒントがでるのでわかりやすい。学校ではこういうことをしないし、プリントよりもやりやすい」と喜ぶ。
　
　　同ＮＰＯの浜住邦彦代表理事（４５）は「貧困家庭の生徒は親に余裕がなく、塾に通えなかったり、勉強が分からなくて不登校になったりするケースもある。教材を使えば効果的に学習できるし、場所も工夫して、胸を張って通っていると言える」と狙いを話す。
　
　　すららネットは宮城県や福岡県など各地でＮＰＯを支援している。湯野川孝彦社長（５４）は「先生が足りなくても、子どもとのコミュニケーションが得意なボランティアがいれば、ｅラーニングは活用できる」と話している。
　
　　国は生活保護世帯の子どもが大人になって再び生活保護を受給する貧困の連鎖防止を掲げている。しかし、全日制高校への進学率は６７．６％、大学進学率は１９．２％にとどまっているのが現状だ。【柴沼均】