IOCトーマス・バッハ会長「オリンピック憲章と豊田綱領には通じるところがある」

　

　トヨタ自動車は3月13日、国際オリンピック委員会（IOC）との間で東京オリンピックを含む2024年までのIOC「TOP（The Olympic Partner）パートナー」契約を締結したと発表した。 今回トヨタがスポンサーとなったIOC「TOPパートナー」は、オリンピックの最高レベルのグローバルスポンサーシッププログラムで、夏季、冬季オリンピック大会、関連活動についてスポンサー企業がグローバルに支援を行うというもの。 対象期間は2015年から2024年で、2015年から2016年の権利対象は日本のみ、2017年からはグローバルの権利を持つことになる。 発表会見に登壇したトーマス・バッハ会長は、「私は任期が1年半ですが、日本に来るのは3度目です。今回の取り組みにはとても興奮しています。トヨタとパートナー契約を結び、2024年までTOPパートナーとなっていただきます。トヨタはモビリティのトップを走っています。豊田社長自身がオリンピックに関して熱を持って進めてくれています」と話した。 トヨタとの関係性については「豊田社長のひいおじいさんの言葉をまとめた『豊田綱領』と『オリンピック憲章』には通じるものがあります。つまり、人類に対して優しく、人類の発展に貢献しようということです。さらに、『持続可能性』が大きな柱になっています」とパートナーシップの親和性を強調。 「関係各所、オリンピック組織委員会、政府などと手をつなぎ、サステナブルなモビリティソリューションを提供し、将来にわたって貢献していきます。また、世界中から集まる選手にも貢献します。IOCは、毎日325万ドルを世界中の選手のためにつかっています。東京は2020年にオリンピック開催を迎えますが、森会長のリーダーシップのもと、素晴らしい準備が進んでいます。特にサステナビリティの重要性を盛り込んでいます。すでに10億ドル近くの経費削減が見込まれており、今後さらに経費が削減されていくことでしょう」と取り組みを評価した。 加えて「竹田JOC会長のおかげでもあります。このパートナー契約がトヨタと結ばれたことを嬉しく思います。1964年、アジアではじめてオリンピック大会が開かれました。2020年は東京、日本が世界で輝く新しいチャンスになります。日本の国民も一丸となり、画期的な瞬間を示すことになると思います。新時代のオリンピック競技大会を全体に示すという意味で重要です」とした。