大企業だけじゃない！ ヘッドハントされる人材とは

　

　
　ヘッドハンティングと聞けば、大企業の管理職や技術者が対象とイメージしがちだが、能力を買われての転職は40男の憧れでもある。しかも最近では企業の大小にかぎらずヘッドハンティングされるケースも多いという。そこで、プロ・ヘッドハンターの兼本尚昌さんに話を聞いた。
　
　■■今回のアドバイザー
　兼本尚昌さん
　
　防衛大学校を卒業後、ダンアンドブラッドストリートジャパン社、ガートナージャパン社を経て、現在はストラテジックパートナーズジャパン社にてヘッドハンターとして活躍中。著書に『プロ・ヘッドハンターが教える仕事ができる人のひとつ上の働き方』など。Twitter（kanemotospj）のフォロワー数は１万人を超える。
　
　■大物経営者の転職の影にヘッドハンターあり
　
　兼本さん「ヘッドハンティングの手順は、まず企業側がほしい人材の候補者リストをヘッドハンターに渡すというのが一般的。その後、ヘッドハンターが候補者に連絡を取り、両者の『希望』をすりあわせていきます。
　
　交渉内容は、候補者に企業名を開示するタイミングも含め、現在の年収と希望年収など、非情にセンシティブなもの。成立は早くて2～3カ月、長ければ１年を超えるケースもあります。大物経営者があっと驚くような『転職』をしている場合はほぼ100％ヘッドハンティングの手法が取られています」
　
　■候補者の業種、企業が多様化しているのが最近の傾向
　
　兼本さん「これまで、インターネット、モバイル、ゲーム、ハイテクノロジー、金融やコンサルティングなどの業界を中心にヘッドハンティングが行われていましたが、近年では業種に広がりを感じます。候補者自身のキャリアとは縁がなかった業界からのお声がけも増えてきています。
　
　また、ひと昔前まではヘッドハンティングするのは、超がつくほどの大企業ばかりでしたが、今や企業規模はあまり関係ない状況です。とくに、スタートアップから間もない企業からのご相談がかなり増えているのが、ここ5年の傾向ですね」
　
　■ビジネスパーソンとしての“強み”がヘッドハンティングのカギ
　
　兼本さん「ヘッドハンティングされやすいのは『盛り上がっている業界』の『盛り上がったテクノロジーもしくは特殊なビジネススキル、経験、ノウハウ』に強く、すでに業界の中で名が知れているなどの“強み”を持っている人です。たとえば、自らの実績や明確な強みをネットで検索して、2～3ページ目に自分の名前がリストアップされるようであれば、お声がかかるかもしれませんね。…