BMWが「次世代の本命PHV」の増強でCO2排出量削減に挑む

　

　

　米国ではカリフォルニア州の『ZEV（Zero Emission Vehicle）』規制強化に伴い、2018年よりエンジン走行を主体とするハイブリッド車（HV）がZEV対象から外され、電気自動車（EV）や燃料電池自動車（FCV）と並んでモーター走行を主とするプラグインハイブリッド車（PHV）がZEV認定の対象となる。同様に欧州でもこれまでより30％以上低いCO2排出量を求める『2021年規制』が控えており、従来のガソリン車での規制クリアは困難な状況となるだろう。

　こうした背景から、グローバルでは究極のエコカーFCVが本格普及期を迎える2025年までの間、EVやPHVがエコカーの主流を占めると予想されている。

　なかでもPHVは近距離ではEVモード（モーター走行）、長距離ドライブではエンジンを併用するHVモードと、2種類の使い方ができる長所があり、最近ではメルセデスベンツやアウディ、ポルシェ、ボルボといった欧州の高級車ブランドが次々にPHVモデルを発表するようになった。

　■ BMWはコアモデル全てにPHVを設定

　BMWも昨年11月末の新技術説明会で3シリーズのPHVプロトタイプを公開しており、翌12月に開催されたフランスでのイベントではコアモデルの全てにPHVモデルを用意するとの意向を表明。

　今年3月18日にミュンヘンで行われた決算発表では、その手はじめとしてSUVタイプのPHV『X5 xDrive40e』を今秋から投入すると発表。

　BMWは既にサブブランドであるBMW iブランドから『eDrive』システムを搭載した同社初のPHV『i8』を発売しているが、『X5 xDrive40e』はこれに続くBMWブランド初の市販PHVとなる。

　同社は車両生産に使用する電力について今後数年で100％再生可能エネルギーとする目標を掲げており、決算発表の際にその割合が現時点でグループ全体の使用電力の約51％に達していると発表した。

　『i8』の生産にもライプツィヒ工場に設けた4基の風力発電機で発電した電力を使用しており、生産段階からCO2削減に取組んでいるという。

　■ 日本勢もPHVに力を入れる

　一方、これら欧州勢を迎え撃つ国内勢も、トヨタ自動車が年内に発売するとみられる次期プリウスのPHV版を2016年までに投入する予定のようだ。同モデルではEV走行距離を現行モデルの2倍以上にまで高めている模様。

　また、ホンダも今年1月のデトロイトモーターショーで、2018年までに新型PHVを米国市場に投入すると公表している。このように欧州勢がPHVでCO2排出規制強化に対応する構えのなか、日本勢も今後、PHVの開発にも力を入れていくことになりそうだ。

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