「名探偵コナン」が化学の謎を解く？大学の授業は満員御礼、「単位取れたけどもう一度」とリピーター学生も―中国紙

　

　2015年3月22日、瀟湘晨報によると、中国湖南省長沙市の中南大学で行われている「名探偵コナンと探る化学の秘密」と題された講義が大人気となっている。
　
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　教養課程の科目として12年に開設されたこの講義は、朝8時という時間にもかかわらず用意された最も広い教室が満席になるほどの人気ぶりだ。学内の学生だけでなく、わざわざ毎週末に聴講する高校生もいる。ほとんどの学生が幼い頃に「名探偵コナン」を見ており、それが学生らに親近感を持たせているもようだ。
　
　講義を担当する徐海（シュー・ハイ）副教授は「このアニメの中には面白い化学の知識がたくさん登場する」と説明。徐副教授は海外留学中、息抜きに「名探偵コナン」のアニメを見て、「コナンと関連づけた講義ができないだろうか」と考えたという。
　
　現在、この講義の受講者の数は当初の120人から240人に増えた。中には繰り返しこの講義を選択する学生もいたことから、徐副教授は「コナンと学ぶ科学」という新たな講義も開設した。講義を受講する学生は「徐副教授は『名探偵コナン』の内容を使って、化学の原理を説明してくれる。とても面白い」との感想を述べている。（翻訳・編集/野谷）

日本の外国人観光客数が過去最高に、4カ月連続で韓国を上回る＝韓国ネット「今まで勝っていたことが不思議」「一度日本に行けばすぐにわかる…」

　

　2015年3月23日、韓国・朝鮮日報によると、訪日外国人観光客数が4カ月連続で訪韓外国人観光客数を上回った。
　
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　朝鮮日報が韓国文化観光研究院と日本政府観光局の出入国統計を分析した結果、2月の訪日外国人観光客数は139万人で過去最多となり、105万人だった訪韓外国人観光客数を大きく上回ったことがわかった。訪日外国人観光客数は昨年11月から今年2月まで4カ月連続で訪韓外国人観光客数を上回っているが、これは2008年10月以来7年ぶりのことだという。
　
　訪日外国人観光客が増加した要因としては、昨年11月に行われた日中首脳会談をきっかけに訪日中国人観光客数が大幅に増加したことや、円安により最高のサービスを低価格で受けられるので、外国人観光客が旅行先として韓国よりも日本を選ぶようになったことなどが挙げられる。また、日本政府は10年以上にわたり観光育成に力を注いできた。2006年に「観光立国推進基本法」を制定し、昨年は免税店設置や消費税免税制度支援、ノービザ対象国拡大、航空便・クルーズ船の運航数の増加など、さまざまな政策を実施した。漢陽大学のイ・フン教授は「ショッピング観光や芸能人中心の韓流観光だけでは限界がある。韓国も体系的な戦略を立てて速やかに実施するべきだ」と指摘した。
　
　これについて、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。
　
　「九州にある湯布院や黒川温泉に行ったが、韓国との観光資源の差を実感した。日本は1年を通してさまざまな行事やお祭りが開催されるし、道がとてもきれいだ。韓国も改善していくべきなのに、政府は机上の空論ばかり…」
　「韓国には観光資源が少な過ぎる。ショッピング以外には何もない」
　「今までは日本に勝っていたということが不思議だ」
　
　「放射能問題があるのにもかかわらず、なぜ日本旅行が人気なのか？それは一度日本に行けばすぐにわかる。食べ物はおいしいし、景色がとてもきれい。店員の対応も最高だ。すべてにおいて韓国よりも優れている」
　「韓流よりも韓国の伝統を世界にアピールしようよ」
　「なんでわざわざ日本と比較するの？悲しくなるだけだ」
　
　「日本の亜流が韓流でしょ？韓国にオリジナルなものなんてないんだから、外国人が韓国よりも日本を選ぶのは当然」
　「韓国旅行の唯一の長所は『安さ』だったのに、それさえもなくなってしまった今、韓国に勝ち目はない」（翻訳・編集/堂本）

ミャンマー大統領「コーカン族と国軍の衝突は内政、中国は問題解決の手立て持たず」＝中国に不介入を暗に求める―中国紙

　

　2015年3月23日、中国・環球時報によると、ミャンマーのテイン・セイン大統領は20日、北東部シャン州で続く少数民族コーカン族の武装勢力との戦闘について、「ミャンマーの内政であり、中国は解決する手立てがない」と述べ、中国に介入しないよう暗に求めた。
　
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　22日付のAFP通信によると、ミャンマー政府軍関係者は21日、政府軍と武装勢力との戦闘による犠牲者は130人に上ると明らかにした。
　
　テイン・セイン大統領は20日、英BBCの取材に応じ、「中国政府は内政不干渉政策を取っており、いかなる組織も中国領内からミャンマーを攻撃することを認めないと表明している」とした上で、「中国には（この問題を）解決する手立てはない。ミャンマーが自ら解決しなければならない」と強調した。（翻訳・編集/柳川）

シンガポールのリー元首相が死去、戦後日本企業を手本に飛躍的な経済発展促す―香港メディア

　

　シンガポール「建国の父」と呼ばれたリー・クアンユー元首相が２３日未明、入院していた現地の病院で死去した。９１歳だった。香港メディア・東網は同日、リー氏が首相として戦後の日本企業の経営方法を手本に生産効率を上げ、同国経済を飛躍的な発展に導いたと紹介した。
　シンガポールは１９６５年にマレーシア連邦から独立し、リー氏は首相として、計３１年間にわたって政権を担った。リー氏は独立後に英国軍が撤退し、大きな打撃を受けたシンガポール経済を立て直すため、先進国の製造業などを積極的に誘致。
　また戦後の日本企業を手本に生産効率を上げて利益を生み出し、労使双方に分配させるという方法で、６０年代後半から８０年代まで１０％前後の高い経済成長率を維持した。その結果、シンガポールは８０年代には香港、台湾、韓国と並ぶ「アジアの四小龍」として知られるようになった。
　（編集翻訳　恩田有紀）

台湾東部・花蓮で震度5

　

　（台北 23日 中央社）23日午後6時13分ごろ、台湾東部の花蓮沖を震源とする地震があり、花蓮県磯崎、塩寮、光復、寿豊で震度5を観測した。中央気象局によると、地震の規模を示すマグニチュードは6.0。震源の深さは26.3キロメートル。
　
　花蓮県以外の各自治体の最大震度は、宜蘭県、台東県、南投県、彰化県で震度4。台中市、桃園市、雲林県、苗栗県、嘉義県、嘉義市、台南市、高雄市で震度3を観測した。台北市は震度2だった。
　
　（震度はいずれも台湾基準）
　
　（編集：齊藤啓介）