【トラック販売】１４年度好調 15年は徐々に公共工事減少…鈍化か その後は東京五輪やリニアも

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　国内のトラック（貨物車）販売が好調だ。消費増税の反動減で、２０１４年度は
自動車全体の販売台数が前期比でマイナスになるなか、トラックはプラスを
維持した。公共工事の増加などで、需要が底堅かったためだ。日野自動車、
いすゞ自動車などトラック各社は、燃費が良い車や自動ブレーキなどを相次いで
投入している。
　１４年度の乗用車も含めた国内の全自動車販売台数は５２９万台で、前期
比６．９％減だった。１４年４月の消費増税による反動減が想定以上に長引き、
年度末まで回復しなかった。一方、小型と中型、大型トラックの販売台数は
計４１万台で、同４．０％増えた。
　個人使用の割合が高い乗用車の売り上げは、個人消費の動向に左右される。
一方、大部分が業務で使われるトラックは企業業績に連動しやすい。このため、
０６年度の５４万台がリーマン・ショックの影響で激減し、０９年度は２７万台に
とどまった。その後は東日本大震災の復興需要などで緩やかに回復してきた。

　１４年度は円安効果などで企業の業績はおおむね堅調。２０年の東京五輪に
向けたインフラ整備などで公共事業が増えていることもあり、台数を伸ばした。

　ただ、１５年度は勢いが鈍りそうだ。日本自動車工業会は「経済対策の
公共工事が徐々に少なくなるため」として、中大型トラックの販売台数を
前期比４．３％減と見込む。【山口知】毎日新聞
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