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“被災船”と見られる一部が米海岸に、生け簀には生きた魚
アメリカ北西部オレゴン州の海岸で９日、船の残骸が流れ着いているのが発見されました。
船体にはびっしりと貝や海藻がこびりついていて、４年前の東日本大震災で被災し漂流していた漁船の一部の可能性があるということです。
船の生け簀（いけす）には、日本近海に生息するヒラマサ、およそ２０匹などが生き残っていました。
中にいた魚は、すでに地元の水族館が引き取っていて、今後、館内で展示するということです。（13日13:11）
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“被災船”と見られる一部が米海岸に、生け簀には生きた魚(13時58分)
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中国競泳スター・孫楊、男子200自でライバル萩野を上回る今季世界最高マーク＝中国ネット「アジア大会敗戦は気の緩み」「世界選手権で汚名返上」
2015年4月11日、中国・新浪体育によると、今夏の世界選手権（7月24日開幕、ロシア・カザン）の代表選考会を兼ねる競泳の中国選手権は11日、陝西省宝鶏市で男子200メートル自由形決勝が行われ、孫楊（スン・ヤン）が今季世界最高の1分45秒75で制した。
【その他の写真】
9日の日本選手権を1分45秒82で制したライバル萩野公介を上回る記録に、中国のインターネット上には称賛の声が多く寄せられている。
「中国人男性アスリートで現在、世界トップレベルにあるのは彼ただ一人」
「『姚明（ヤオ・ミン、元NBAプレーヤー）、劉翔（リウ・シアン、アテネ五輪陸上男子110メートルハードル金メダリスト）以降で最も影響力のある中国人男性アスリート』の名に恥じないね」
「国宝中の国宝だ」
「200メートル自由形なら孫が萩野より上。昨年のアジア大会での敗戦は気の緩み」
「世界選手権で萩野を破って」
「世界選手権はドーピング違反の汚名を返上するいい機会だ」（翻訳・編集/柳川）
日本企業の管理職は労働時間が長い！？ 中国ネット民「わがボスは会社にすら来ない」の声も＝中国版ツイッター
中国メディア・人民網は１１日、日本の「日本経済新聞」が９日に報じた記事を紹介。日本と米国では管理職（部長・課長）の３０％以上が１日１０時間以上労働しているのに対し、中国の管理職はわずか４％だったとする調査結果を紹介するツイートを掲載した。
記事は、日本の人材企業が発表した、日米中など５カ国の企業管理職に対する調査結果を紹介。毎日１０時間以上仕事をする管理職の割合が、日本で３７％、米国で３６％となったとした。一方、これに続くインドとタイではでは１０％前半と低い割合になり、とくに中国ではわずか４％にとどまったと伝えた。
このツイートに対して、微博ユーザーからは中国の管理職の働き方にかんしてさまざまな意見が寄せられた。「（日本などに対して）中国は逆。従業員が残業して、リーダーはサボっている」、「ははは。ツッコミを入れる気力もない。みんな分かっているよ」、「米国や日本では能力がある者が管理職に就く。中国では、コネがある者が管理職になれる！」、「ウチのボスはそもそも会社に来ないよ」、「毎日１０時間飲む、打つ、買う人の割合ならきっと日米より多い」など、多くのユーザーが中国の管理職の「怠惰ぶり」を指摘するコメントを残した。
一方、「中国ではみんな下の人間にやらせるから、管理職は当然残業しないのだ」、「中国の４％は大きな数だろう。小日本はいったいどれだけ人がいるというのか？」として、中国にも長時間労働する管理職が少なくない、あるいは部下を育てるために仕事を下にどんどん回している結果である、といったニュアンスを持たせる意見もあった。
「中国の４％」と「日本の３６％」では絶対的な人数はそんなに変わらないかもしれない。ただ、やはり４％という数字からは「中国の管理職は長時間労働しない傾向にある」という印象を持たざるを得ない。（編集担当：近間由保）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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ウクライナ東部で交戦 ＯＳＣＥ確認、停戦違反か
【ブリュッセル共同】欧州安保協力機構（ＯＳＣＥ）は１２日、ウクライナ東部ドネツク州で同日、ウクライナ政府軍と親ロシア派武装勢力との激しい交戦があったと発表した。戦車や重火器などが使用され千回以上の爆発音を確認したとしており、停戦合意に反する可能性がある。
発表によると、ＯＳＣＥの停戦監視団が戦車や重火器などによる衝突を目撃したという。同州の親ロ派支配地域のほか、政府が支配する港湾都市マリウポリ近郊でも同日、爆発音が確認されたという。
深セン市民の香港訪問、中国政府が週1回に制限＝中国ネットユーザーが猛反発「だったら香港市民の中国訪問も制限しろ！」「なぜ行くかを考えるべき」
2015年4月12日、英BBC中国語サイトによると、13日から中国広東省深セン市民の香港訪問を週に1回に制限するとした中国政府の決定に、中国のネットユーザーが猛反発している。
【その他の写真】
香港では中国本土客による日用品や医薬品の買い占めが数年前から問題になっていた。最近ではこうした商品を大量購入して中国本土に持ち込み、高値で売りさばく「水客（運び屋）」が横行。深刻な品不足や中国本土客のマナーの悪さに香港市民の不満が爆発し、「水客反対」の激しい抗議活動が頻繁に行われるようになった。こうした事態を重く見た中国政府の今回の決定に対し、ネットユーザーは激しい怒りの声を上げている。以下は主なコメント。
「制限するなら香港市民の中国本土訪問も週1回にしろよ。あいつらこそ運び屋だぞ」
「深セン市民だけ制限するなんて不公平だ」
「深セン市民に罪をなすりつけるな。深センに部屋を借りて、そこを拠点にしている香港人の運び屋は大勢いる」
「香港人が干上がるまで、誰も香港に行かなきゃいいんだ」
「俺たち一般市民には関係ない。香港に行く人が減れば、少しはここも静かになるだろ」
「政府は制限することよりも、なぜ香港の商品を国民が欲しがるのかを考えろ」（翻訳・編集/本郷）