日本の再生医療､法改正で製品化ラッシュへ

　

　3月に横浜で開催された日本再生医療学会の総会では、過去最多の約3500人が参加した。

　2015年度は、これまで以上に再生医療への注目が集まりそうだ。

　3月19日～21日に横浜で開かれた日本再生医療学会総会。昨年よりも約800人多い、過去最多の約3500人が参加し、再生医療への注目度の高さを印象づけた。

　講演には今をときめくスター研究者が登壇した。理化学研究所の高橋政代プロジェクトリーダーは、世界で初めてiPS細胞（人工多能性幹細胞）から作った網膜の細胞シートを移植した70代の加齢黄斑変性患者の経過を発表。昨秋の手術前は、症状の進行を抑えるために1回約20万円の眼内注射を打ち続けていたが、今は注射も不要になり、視力の低下やがん化も見られず経過は良好だという。

　
　■開発期間が10年から2年へ短縮も
　

　京都大学iPS細胞研究所（CiRA）の山中伸弥教授は、CiRAで行われているiPS細胞を使った再生医療研究を紹介。年内には高橋淳教授らがパーキンソン病治療の臨床研究計画を申請する予定であるほか、輸血用の血小板の作製、腎不全、筋ジストロフィー、関節疾患の治療などでも研究が進んでいる。

　再生医療はまだ人への臨床応用の緒についたばかりだが、日本で世界のどこよりも早く実用化が進む可能性が高まっている。きっかけは、2014年秋の再生医療の法改正だ。

　特に国内外の企業から熱い視線を集めているのが、早期承認を可能にした医薬品医療機器等法(改正薬事法)だ。これまで再生医療を規制していた旧薬事法は、細胞を使う再生医療製品にも、化学合成の薬と同じように均一な品質や大勢の患者での比較試験を求めるなど、再生医療の性質を

続きは東洋経済オンラインにて