アップルウォッチ、来月の発売を前に中国ですでに偽物が出回る＝欧米ネット「誰が驚くんだ？」「本物も偽物も同じ工場で製造されているに違いない」

　

　2015年3月11日、英紙フィナンシャル・タイムズによると、米アップルが発表した腕時計型ウェアラブル端末「アップルウォッチ」の偽物が中国で出回っている。
　
　【その他の写真】
　
　アップルが来月24日に発売する「アップルウォッチ」の偽物が中国で出回っている。中国最大のショッピングサイト・陶宝（タオバオ）には、「iwatch」という商品名のアップルウォッチにそっくりの商品が出品されているという。
　
　この報道に、欧米のネットユーザーがコメントを寄せている。
　
　「まだ“本物”が発売されていないのに“偽物”と呼ぶのも、なんだか妙だな」
　
　「返品の規定はどうなっているんだ？」
　
　「米国はいつになったら知的財産権侵害に対して断固とした態度を取るようになるんだろう？」
　
　「アップルよ、故郷の米国に戻っておいで！」
　
　「中国では“あらゆる商品”の偽物が買える」
　
　「このニュースに誰が驚くんだ？」
　
　「本物も偽物も同じ工場で製造されているに違いない」（翻訳・編集/蘆田）

釜山で「中韓慰安婦少女像」を並べて展示、映画製作も・・韓国ネット「日本は恥ずかしいと思うべき」「面子も大事だが、実利も…」

　

　韓国・聯合ニュースによると、「釜山平和の少女像誘致推進委員会」は１２日、今年の光復節（８月１５日）に、韓国と中国でそれぞれ制作された２体の慰安婦少女像の除幕式を開く計画を明らかにした。
　同推進委員会は昨年５月に発足し、釜山に慰安婦像を設置するための募金活動を行ってきた。そこに米国の中国人団体から中国人慰安婦像を一緒に設置することを持ちかけられたという。韓国の慰安婦像は、日本大使館前などに設置されている像と同じ彫刻家が制作し、中国の慰安婦像は清華大学が制作する。
　中国人団体は、韓国と中国が同時に少女像を制作する過程を撮影した映画を作成し、慰安婦像の除幕式に合わせて公開する計画だという。
　このニュースに対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
　「中国各地にも少女像を設置したら、相乗効果が得られると思う」
　「ありがたい。どうしたら日本の奴らにわかってもらえるだろうか」
　「愚かな蛮行の事実を隠蔽したいんだと？全人類が知っていることを隠してどうする？」
　「募金して設置しよう」
　「日本の右翼はぶるぶる震えているだろうか」
　「日本人もこれを見るたび、申し訳ない気持ちになってほしい」
　「これを恥ずかしいと言う人もいるが、これは恥ずかしいことではない。加害者の日本が恥ずかしいと思うべき。これは世界への教訓であり、日本が直視すべき歴史。絶対に忘れてはならない」
　「中国とやることには慎重でないといけない。米国は中国を好まないし、中国のほとんどの組織は政府とつながっている。一党独裁国家であることを忘れてはならない」
　「中国は反日感情を助長し、韓日関係が悪くなると、かげでは笑っている」
　「落書きする奴が出ないよう、監視カメラを設置してほしい」
　「日本は絶対に反省しない」
　「なぜ韓国に中国の慰安婦像を置く？中国には韓国のものを置いてほしい。意義あることだが、なんだか中国にくっついている属国みたいな感じも・・・」
　「日本人観光客も多い釜山に置くことは考えるべき。面子も大事だが、実利も考えたほうがいい」
　（編集　ＭＪ）

＜国連防災世界会議＞新行動指針議論へ 原子力災害も言及か

　

　【ブリュッセル斎藤義彦】第３回国連防災世界会議が１４日、仙台市で開幕する。１８日まで。神戸市で開かれた前回会議（２００５年）で決まった１０年間の防災行動指針「兵庫行動枠組」に代わり、今後の国際的な防災戦略となる新たな行動指針の採択に向けて議論する。
　
　　会議に出席する欧州連合（ＥＵ）欧州委員会のゲオルギエワ副委員長は毎日新聞の書面インタビューに応じ、新たな行動指針に「原子力災害も含めるべきだ」との考えを示した。国連も原子力災害への対応は不可欠と考えており、会議で新たに盛り込まれる可能性もある。原発事故を伴った東日本大震災の被災地での会議であるだけに、原子力災害の扱いが議論を呼びそうだ。
　
　　国連が公表している行動指針の草案は原子力災害に言及しておらず、「複合災害」への備えや技術的な対応の必要性を指摘するにとどめている。
　
　　副委員長は東日本大震災について、「日本のように災害の準備が最も整った国をも揺さぶる災害がありうることを示した」と指摘。「ＥＵは（災害による）衝撃への対応力を作り上げる必要に迫られ」、原発の耐性検査（ストレステスト）を行ったと述べた。
　
　　副委員長はまた、自然災害や人災が「増加し、激しさを強めている」として、「状況の変化や新しいリスクに適応する必要がある」と指摘。「減災戦略を考えるうえで、対処すべき災害の範囲はより包括的になる。そこには原子力災害も含まれる」と述べ、原発事故と自然災害による複合的な災禍への備えを行動指針に盛り込むよう求めた。
　
　　国連のワルストロム事務総長特別代表（防災担当）は今年１月、東京電力福島第１原発事故でもたらされた災害を教訓に、原子力災害への備えや復興が新たな行動指針に入るとの考えを示し、ＥＵと同様の立場を取っていた。
　
　　副委員長は、昨年１０月まで人道支援・危機管理担当の欧州委員を務め、東日本大震災の被災地を訪問している。現在はＥＵの内閣にあたる欧州委の全体の予算などを総括する立場で会議に臨む。

江南スタイルのＹｏｕ Ｔｕｂｅ再生回数、グーグル想定の上限回数超える・・“ＰＳＹのせい”でシステム入れ替えの報道に「見てくれた外国人に感謝」「新曲は？」―韓国ネット

　

　１１日、京郷新聞によると、韓国歌手ＰＳＹの「江南スタイル」のユーチューブにおける再生回数が、再生数カウントの上限である２１億４７４８万３６４７回を超過し、グーグルがシステムを入れ替えたと報じた。
　
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　記事によると、グーグルユーチューブ事業部は１０日（現地時間）、グーグルプラスの掲示板で、「我々はどんな映像も再生回数が３２ビット整数（２１億４７４８万３６４７回）を超えるとは一切考えなかったが、それはＰＳＹと出会う前のこと」とし「そのために６４ビット整数にアップグレードした」という。「江南スタイル」をきっかけに動画再生回数の限界が約９２２京まで伸びたと伝えている。
　１１日午前８時３０分時点の「江南スタイル」の再生回数は２２億６７５２万１４６３回を超え、「高く評価」をクリックした回数は９１９万２７８３回を記録しているという。
　この報道に対し、韓国ネットユーザーから様々な反応が寄せられている。
　「この記事読みながら、また見てしまった」
　「国際歌手を超えて銀河系歌手であることを認定します」
　「ＰＳＹにハマっちゃった」
　「愛国とか持ち出すなよ」
　「グーグルを動かすとは勝者だ」
　「まだまだ江南スタイルを見ている人がいる」
　「すごすぎる江南スタイル＆ＰＳＹ」
　「自慢のＰＳＹ。まだ江南スタイルが健闘していたとは、同じ韓国人として嬉しい。見てくれた外国人に感謝の言葉を送りたい」
　「江南スタイルはもういい。新曲は？」
　「ＰＳＹが憎い。おかげで韓国の音楽番組にはＹｏｕｔｕｂｅの再生回数まで表示されるようになった」
　（編集翻訳　ＭＪ）

那覇空港で中国人観光客が「逆送」トラブル 中国ネット民「空港の管理に問題」、自国メディアの煽りにも嫌気＝中国版ツイッター

　

　中国メディア・中国日報は１０日、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で、沖縄の那覇空港で９日に中国人乗客３人が引き起こしたトラブルについて報じたところ、多くの中国ネットユーザーが注目した。
　
　　記事は、「日本メディアの報道」としたうえで、那覇空港で９日午後に中国人乗客３人が「免税店を探すために出発ロビーに『強行進入』したことで、空港側はすでに保安検査場を通過していたすべての旅客に対して再度安全検査を実施する混乱が生じた。これにより、５便が運休となり２５便に遅延が発生した」と伝えた。
　
　　記事を読んだユーザーからは、中国人のモラル向上を呼びかけるコメントが見られる一方で、「故意ではないでしょう」、「国際空港にそういう規定があるのを知らなかったのでは。１０年前に自分も香港でやりそうになった」、「大部分の中国人は知らないよ」、「国外の多くの空港では戻れちゃうんだからな」と、当事者の３人への擁護も数多く見られた。
　
　　また、「なぜ止められなかったのか」、「空港の配置方法に問題がある。日本側が反省すべき」、「日本人にとっては前例がなかったのだろう。これからはしっかり準備せねば」、「中国語の注意書きをはっきり出しておかねば」といった、空港側の安全管理体制に落ち度があったとの指摘も目立った。「３人を検査すればいいだけの話。２５便も遅延させるなんて、空港も役に立たんな」といった激しい批判も飛び出した。
　
　　このほか、日本のメディアが「誤って手荷物受取場に出た」と報じているのに対して、中国日報のツイートが「強行進入した」と表現したことを挙げて「中国人を悪く見せたいのか」と非難するユーザーも見られた。
　
　　逆走禁止のルール知っていたかどうかは本人しか知らないし、今さら本人に聞いても「知らなかった」としか答えないだろう。ただ、安全上の問題は「知らなかった」では済まされない。このようなトラブルを頻発させないようにするには、観光客たちに「空港には安全管理上自由に出入りできない場所がある」ことをあらかじめ知ってもらうよう努力するほかない。
　
　　「中国人観光客のモラル」という話は別にして、今回の件については確かに空港側にも考慮すべき点がありそう。再発防止に向けた取り組みが必要だ。（編集担当：近間由保）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
　
　
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