仕事で役立つ人気ビジネスアプリおすすめ!
[PR]
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
<平昌五輪>大韓航空がスポンサー契約を締結!=韓国ネット「ナッツ五輪か」「韓国のイメージが台無しだ」
2015年3月19日、韓国・MBNニュースによると、大韓航空は2018年に開催される平昌冬季五輪のスポンサー契約を交わした。
【その他の写真】
18日、江原道サンドパインリゾートで行われた調印式には、平昌五輪大会組織委員会の趙亮鎬(チョ・ヤンホ)委員長、大韓航空のジ・チャンフン社長、国際オリンピック委員会(IOC)のグニラ・リンドベリ調整委員長らが出席。趙委員長は、「大韓航空の今回のスポンサー契約は、平昌五輪成功へ向けた国内スポンサー参加の起爆剤になる」とし、「多様なネットワークを持っている大韓航空を通じ、全方位的なPR効果も得られることを期待している」と述べた。大韓航空は公式パートナーとして、現金や航空券などの現物を提供する。
この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。
「(大韓航空は)ナッツのイメージが強すぎる」
「韓国のイメージが台無しだ」
「国の品格毀損だ」
「『スポンサー』という言葉を侮辱する行為だ」
「2018年までに大韓航空の名前を変えよ」
「ナッツも支援品として出してね」
「大韓航空はイメージ改善に力を入れないといけない。なにしろナッツ航空だからな」
「イメージアップを試みても、ナッツはナッツだ」
「今度はナッツ五輪か」
「スポンサーの見返りに、趙顕娥(チョ・ヒョナ)前副社長の量刑に便宜を図ってもらおうと考えてるんじゃないか?」
「ナッツ事件とは関係ない。損失が出ることが明らかな五輪は返上しよう」
「平昌五輪、最悪の冬季五輪になりそう…」(翻訳・編集/三田)
重慶の西南大学が日本から「全自動炊飯システム」を導入、3900万円投じて―中国紙
日本で炊飯器を買い漁る中国人観光客が話題を呼んでいるが、中国重慶市の西南大学では今学期、日本から導入した「全自動炊飯システム」が活躍している。19日付で重慶晨報が伝えた。
【その他の写真】
西南大学では今学期、200万元(約3900万円)を投じて日本から導入した「全自動炊飯システム」が、学生たちの胃袋を満たしている。計量から洗米、炊飯、蒸らしなどすべての工程をコンピューターが完全自動制御するというもの。炊き上がったコメは清潔でおいしいと評判を呼んでいる。
(編集翻訳 小豆沢紀子)
米ヤフー、中国から完全撤退へ=米国ネットは「当然の成り行き」「この会社には何の革新もない」
2015年3月20日、AP通信によると、米インターネットサービス大手ヤフーが中国で唯一の拠点だった北京の研究開発センターを閉鎖することが分かった。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。
【その他の写真】
AP通信が19日に報じたところによると、ヤフーが中国・北京の研究開発センターを閉鎖することが分かった。中国での唯一の拠点だった研究開発センターの閉鎖により、同社は中国から完全撤退することになる。閉鎖にともない、従業員は退職することになるが、同社は全従業員に対して公平に敬意を持って対応すると表明しているという。
この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。
「ヤフーにとってはいいことだ。共産主義の中国では知的財産は安全ではないのだから」
「当然の成り行きだな」
「中国市場には価値がないという一例がまたできた」
「オバマ大統領を喜ばせることになるな」
「ヤフーはゆっくりと命の終わりに向かっている」
「ヤフーの株を7年も保有しているが、この会社には何の革新も見られない」(翻訳・編集/蘆田)
安倍首相の米議会演説めぐり、韓国系米国人団体などが戦争責任を認めるよう要求=米国ネット「ばかげている」「問題なのは安倍首相のこれまでの言動」
2015年3月20日、ロイター通信によると、安倍晋三首相が来月下旬に米上下院議会で行う演説について、米国の退役軍人団体や韓国系米国人団体などが、戦時中の日本の責任を認めるよう求めていることが分かった。
【その他の写真】
安倍首相は来月下旬に訪米し、上下院議会で演説する予定となっている。第二次世界大戦下にフィリピンで旧日本軍の捕虜となった米兵や遺族の団体「全米バターン・コレヒドール防衛兵の会」は、安倍首相は演説で日本の戦争責任を認めるべきと主張している。また、韓国系米国人団体は安倍首相が慰安婦問題を含む戦争犯罪について謝罪すべきだと主張しており、18日には米議会専門紙ザ・ヒルに全面広告を掲載した。
この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。
「こんなのはばかげている。戦争では勝つために必要なことをする。米国だってそのために日本に原爆を2つ投下したんだ。私たちが行ったことは戦争に勝つために正しかったという主張は、相手側にも言えることだ。戦争は地獄だ。当時はどちら側も勝つためにどんなこともしていただろう。だが今はもうやめて落ち着くべきだ」
「日本は米国に感謝すべきだ。米国が日本に原爆を投下して日本を降伏させていなければ、日本が再生して文明国となることはできなかっただろう」
「安倍首相は第二次世界大戦と関係ないじゃないか」
「韓国は決して日本を好きにはならないだろう。絶対にね」
「もうこのことは放っておこうよ。70年も前のことじゃないか!」
「問題なのは安倍首相のこれまでの言動だ。日本人はこれまでに謝罪してきたが、安倍首相は未来志向を装って過去の謝罪を薄めたいと思っている。安倍首相は過去の謝罪を継承するとはっきり示すべきだ」
「70年というのはずいぶん昔のことだが、安倍首相は第二次世界大戦で起きたことについて否定しようとしている。日本が間違っていたとはっきり認める演説ができないのなら、議会で演説することを許してはいけない」
「日本は米国にとってアジア太平洋地域における唯一の本当の同盟国だと思う。過去は記憶されなければいけないが、悪い記憶を引きずったままでは友好関係にマイナスの影響をもたらすだろう。米国が広島と長崎に原爆を落としたことも覚えておかなければいけない。原爆によって戦争を終わらせることはできたが、日本は壊滅的な状態になった。日本が行ったことも間違っていたが、米国が原爆を落としたことも間違っていた」(翻訳・編集/蘆田)
中国の懲りない慈善家・・・氷風呂に入るパフォーマンス、「実はお湯を入れてました」と白状
事業に成功して巨額の富を――。正当な方法で金持ちになることに問題はない。慈善活動を繰り返す――。よいことだ。自らの慈善活動を派手に宣伝する――。価値観の問題だろう。氷風呂につかってみせて、同じことをしたら多額の寄付と表明。これはやりすぎ。医学関係者に危険な行為と非難されると「実はお湯でした」と白状――。論外。陳光標氏は中国の「懲りない慈善家」だ。
陳氏はこれまでに何度も「騒ぎの原因」になっている。2012年に北京市内で自転車2000台をプレゼントした際には、大量の市民が「それっ」と殺到して大混乱になった。
2014年6月には、米ニューヨークで「恵まれないホームレスを招待するランチパーティー」を企画。ただし現地警察の反対で当初予定の「700人招待」を250人に縮小。「参加者に300ドル進呈」のアイデアは、現地支援組織の「好ましくない」と反対して取りやめた。
その後、陳氏は国連からさまざまな慈善事業が評価されて“表彰”された。ところが、これが「ペテンに引っかかった」と判明。公開された表彰状の「英語のつづりが間違っていた」ことで露見した。陳氏は表彰を“仲介”した人物に大量の金を支払っていた。
そんな陳氏が2014年8月、派手なパフォーマンスを行った。大きなプラスチック容器に氷水を入れ、肩までつかってみせた。頭の上から追加の氷水がかけられた。口をぎゅっと閉じ、耐える陳氏。つらそうだ。30分後に「氷風呂」から出た陳氏は、「私以上の時間、同じように耐えた人がいたら、100万元(約1947万円)を寄付します」と宣言した。
医学の専門家として黙っていられなかった人がいる。湖南省性保険研究所所長の文徳元教授だ。文教授は9月、実験用のマウスを5分間、氷水にひたす実験を公開。文教授はマウスの精嚢が凍結していたことを示し、パフォーマンスが本当ならば、「陳氏は生殖機能を喪失したはずだ」と主張した。
「ウソか本当か?」――。ネットでは議論が続いた。そして「氷風呂」の動画を観察し、「おかしい」という声が増えだした。氷の溶けるのが速すぎるとの指摘だった。
3月になり、陳氏はとうとう取材に対して“白状”した。「容器の中に最初、摂氏50度程度のお湯を半分ぐらい入れておきました」という。そこにつかってから、上から氷水を大量に入れた。陳氏によると、最初に入った時にはがまんできないほど熱く、太ももがやけどで赤くなってしまったという。…