ヤバすぎる！セレブなママたちの壮絶バトル

　

　一見すると仲が良さそうなママ友たちも……（写真：【Tig.】Tokyo image groups / Imasia）　新入園・新入学の季節。この4月から幼稚園に子どもを通わせるようになった読者も少なくないだろう。ママカースト、ママ友いじめ、お受験トラブル――。幼稚園のママの世界といえば「小さくて濃密で独特」というイメージがある。教育熱心でセレブなママたちが集まる「名門幼稚園」ならなおさらだ。TBSテレビで4月14日（火）よる10時からスタートする連続ドラマ『マザー・ゲーム～彼女たちの階級～』は、木村文乃さん演じるバツイチで貧乏なシングルマザーというヒロインの目線から、一般人にはうかがい知れないセレブ幼稚園の内実を描いている。そこには、裕福で地位もあるがゆえに実は仮面をかぶって“母親”という役割を必死にもがいている女性たちがいる。フィクションながらもディテールは実際の取材に基づいた事実に沿っている。その取材班が垣間見たセレブ幼稚園の知られざる裏側を紹介しよう。

　取材班はドラマ制作に当たって、名門幼稚園に子どもを通わせているママたちを取材した。取材場所に指定されたのは、東京・自由が丘のとあるカフェだ。

　子どもを園に送った帰りのため集合時間は「朝9時」という驚きの早さだが、集まってくれたママたちを見てさらにビックリ。セレブ感漂う雰囲気で、着ているものは白やキャメル、グレーの上品で洗練されたファッションに、完璧メイク。髪もきれいにカールされていて、足元には7センチメートルはあろうかというピンヒール。まるでモデルさん？思わず「どこが子どもを送った帰りですか！」と庶民目線でツッコみたくなった。

　セレブ幼稚園のママたちは、時々こうして集まって「朝お茶」をたしなむそう

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巨人原監督の”朝令暮改”は非難されるべきか

　

　（写真：AP/アフロ）
　
　■原監督は批判されるべきなのか？
　

　プロ野球が開幕して広島カープ・黒田投手の男気が話題になっています。一方で球界の盟主であるジャイアンツ（読売巨人）は話題が乏しく、視聴率が低迷中とのこと。せっかく、盛り上がる状態に球界の盟主も話題のひとつくらいないものか……と思えたタイミングで起きたのが、阿部慎之助選手のポジション変更。今季から一塁にコンバートしたばかりだったのに、すぐに捕手でスタメン起用したのです。

　「99％捕手に戻さない。だから慎之助（阿部選手）はこのキャンプにキャッチャーミットを持ってきていない。こちらが中途半端な気持ちでは、彼に対して失礼に当たります」

　と原監督は強い決意を春のキャンプで語っていました。それから、１カ月も経たないうちに、まさかの捕手としての起用。この件については、ファンもアナウンスを聞いてどよめいた様子。中には「朝令暮改じゃないの？」と批判する声も聞かれました。すると、それを聞いて

　「監督だって上司だって、朝令暮改なんて当たり前でしょ」

　と反論する人たちがいました。外資系企業に勤務して15年目になるDさん。経営トップが変われば、方針が変わるのは当たり前。さらに本国の方針やグローバルな市場環境、社内の力関係で経営方針が「コロコロ」と変わることを頻繁に経験。ゆえに朝令暮改と揶揄される原監督の采配など、批判の対象にもならないと強く感じたのでしょう。

　それにしても、朝令暮改とは会社組織では当たり前なのか？　それとも悪いことなのでしょうか？

　そもそも朝礼暮改とは、命令や政令などが頻繁に変更されて安定しないこと。朝、出した指示が夕方にはも

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続出する”お粗末IPO”､問題の本質はどこに

　

　IPOのセレモニーで鳴らされる鐘の音は「上場＝ゴール」を意味しているわけではない（撮影：今祥雄）

　明るい兆しを見せていたIPO（株式新規公開）市場の風向きが、ここに来て変わりつつある。「最悪ですよ、本当にありえない」――。こう憤るのは、ある大和証券の法人営業社員だ。

　怒りの矛先は、スマートフォンゲーム会社gumiをめぐって2014年初めに主幹事証券会社の座を大和から奪取した、野村証券に向けられている。主幹事は有価証券の募集・売り出しで中心的役割を果たし、それにより手数料を得ている。

　
　■取引所は審査の強化を要請
　gumiの國光宏尚社長（撮影：今井康一）

　gumiは同年12月に東京証券取引所1部へ直接上場したが、わずか2カ月半で業績予想を黒字から赤字へ下方修正。投資家の失望を買い、株価は急落した。

　その後も韓国子会社での横領発覚や希望退職者の募集など迷走が続く。これら一連の事態に対し、野村ホールディングスは「個別の案件についてはコメントを差し控える」と口をつぐむ。

　東証も事態を重く受け止めている。3月31日に「最近の新規公開を巡る問題と対応について」との声明を発表。引受証券会社や監査法人にも上場審査の強化などを要請した。

　東証を傘下に持つ日本取引所グループの斉藤惇CEO（最高経営責任者）は、同日の定例会見で「投資家の信頼を損ないかねない最近のIPOは看過できない。3カ月で業績予想を黒字から赤字にしてしまうなんて経営者としてありえない」などと言及した。

　前出の大和社員はこう付け加える。「せっかく盛り上がってきたIPO市場が冷や水を浴びせられてしまった」。

　IPO件数は

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横行！｢偽物インターンシップ｣に気をつけよう

　

　毎年、インターンシップ実施企業も参加学生も増加しているが･･････（撮影：城 友尋）

　このところインターンシップを実施する企業、参加学生ともに増加している。就職シーズン前のキャリアセンターの掲示板は、インターンシップ募集のポスターがあふれている。

　リクルートキャリアが4月6日に発表した「就職白書2015」によると、2014年度にインターンシップを実施した企業は55.5％と、2013年度の 46.0％より9.5ポイント増加した。また、2015年度に実施予定の企業は58.3％と、2014年度よりも2.8ポイント増加する見通しだ。

　
　■本当にインターンシップと呼べるのか？
　欲しいのは宣伝ではない、ホントの情報！『就職四季報2016年版』には5000社の客観情報が掲載されている(上の画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）

　インターンシップとは、学生が一定期間、企業などで研修生として働いて就業体験をする制度。本来ならば１カ月以上は企業で従業員と一緒に働くのが当たり前だが、日本のインターンシップは短期間のものが多い。

　「就職白書2015」によると、インターンシップ期間は「3日以上1週間未満」がいちばん多く、その次は、なんと「1日」。就業体験の期間としてはあまりにも短すぎる。また、プログラム内容も問題が多い。インターンシップは会社の業務を経験する機会であるはずなのに、実際はそうではないケースが多いのだ。

　プログラム内容で最も多いのは「通常業務ではなく別の課題やプロジェクト」（51.1％）で、次いで「職場や工場の見学」（41.8％）となっている。これでは勉強会か企業見学会だ。期間とプログラム内容を

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国内外からレジャー客急増で “ビジネスホテル難民”が続出

　

　最近、出張族の間で「ビジネスホテルの予約が全然取れない」と話題になっている。東京や大阪の都心部で、アクセスが良く手頃な値段のホテルを予約しようにも、どこも満室で取れない場合が多いのだ。

　　急な出張の場合はなおさらで、仕方なく繁華街のカプセルホテルや、はたまたインターネットカフェで一晩過ごすことを余儀なくされる例も増えている。

　　予約が取りにくい背景には、ビジネスホテルの客層の変化がある。

　　近年は都市部でのショッピングや観光、テーマパークを目的としたファミリーやグループにも利用されるようになり、大半のビジネスホテルではそうしたレジャー需要が半数近くを占める。円安やテロの影響から、旅行先が海外よりも国内が人気となっていることも、レジャー客の増加に拍車を掛ける。

　　加えて、急増する外国人旅行者の影響も大きい。

　　日本政府観光局によると、2月の訪日外国人は単月で過去最高の138万7000人（前年同月比57.6％増）。アジア、特に中華圏では日本旅行がブームとなっていて、2月の旧正月休暇を過ぎても、桜観賞を目的に来日する人が引きも切らない。彼らにとってもまた、ビジネスホテルが定宿になりつつあるのだ。

宿泊料金設定は各社各様

　　こうした需要の高まりを受けて、ビジネスホテルの宿泊料金も上昇傾向にある。典型がアパホテルで、1泊2万～3万円も珍しくない。

　　アパの宿泊料金は市場連動型で、権限を持った各店の支配人が需給を見ながらドラスチックに設定している。そのため閑散期は6000～8000円程度の部屋が、繁忙期は数万円に跳ね上がる。

　　同業他社からは「どうしてあんなに強気かつ緻密な料金設定ができるのか」と感嘆の声が上がる。元谷外志雄アパグループＣＥＯによると、都心部のホテルは連日、100％近い高稼働率を維持しており、料金設定は「定価の1.8倍を超えないように」とだけ指示しているという。

　　一方、アパと対極の料金戦略を貫くのがビジネスホテル最大手の東横インだ。黒田麻衣子社長は全国の支配人に対し「たとえ1万円で売れると思っても、7800円の上限を超えてはいけない」と言い聞かせている。支配人に女性を登用し「女将のおもてなし」をコンセプトに、安心感と値頃感を打ち出しており、「ひんぱんに料金を変えると、ホテルの信用に影響を及ぼす」と考えているのだ。

　　業界2番手のホテルルートインも同様の方針で、「需給による料金変動は、花火大会など特別な場合を除いて、数百円程度」という。

　　とはいえ、低価格戦略には課題も残る。都心部の稼働率は90％以上で頭打ちになっており、消費増税や人件費高騰分の料金転嫁が課題となっているからだ。各社各様の料金方針が吉と出るか凶と出るか見ものだ。

　（「週刊ダイヤモンド」編集部　柳澤里佳）