駐韓米大使のために、韓国人男性が犬肉スープを差し入れ「マカダミアナッツから犬肉に至るまで…」「何と言ったらいいのか分からない」―米国ネット

　

　2015年3月9日、AP通信によると、韓国ソウルで朝食会に出席したマーク・リッパート駐韓米大使が男に刃物で切り付けられ大けがをした事件で、韓国人男性から犬肉のお見舞いが届けられたが病院側が断った。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。
　
　【その他の写真】
　
　マーク・リッパート駐韓米大使は5日、朝食会に出席した際に、男に顔などを刃物で切り付けられ、約80針縫うけがを負った。報道によると、リッパート大使が入院している病院に、70代の韓国人男性が大使を見舞いたいと訪れ、犬肉や海藻の入ったスープを届けたいと述べたという。韓国では患者の手術後の回復のために犬肉を差し入れる習慣があるが、病院側は、患者の健康や安全上の規定により、男性の申し出を断ったという。リッパート大使は愛犬家としても知られており、襲撃事件が起こる前は、大使が飼い犬とともにソウル市内を散歩する姿がしばしば見られていたと伝えている。
　
　この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。
　
　「韓国の“ソウルフード”だね」
　
　「犬の肉はとてもおいしいよ！」
　
　「マカダミアナッツから犬肉に至るまで、韓国というのは驚くべき国だ」
　
　「韓国では最高の外科手術が受けられるから、リッパート大使は回復するだろう」
　
　「犬肉のスープを持って見舞いに訪れた男性は、善良で気遣いのできる人なんだと思う。私は犬の肉は食べたくないが、彼の気持ちには感心している」
　
　「何と言ったらいいか言葉を失う。この韓国人男性は好意で行ったというのは分かるが、大使にとってはぞっとすることだと思う」
　
　「これは文化の問題だからね」
　
　「ワインを差し入れた方が良かったな」（翻訳・編集/蘆田）

豪、「イスラム国」に合流しようとした兄弟の渡航阻止

　

　
　　オーストラリア政府は、シドニーの空港で、過激派組織「イスラム国」の支配地域に向かおうとしていたとして１６歳と１７歳の兄弟の渡航を阻止しました。
　　シドニー国際空港の税関で職員からの取り調べを受ける少年。オーストラリア政府は、「イスラム国」に合流しようとしていたとして、１６歳と１７歳の兄弟の渡航を阻止したことを明らかにしました。
　
　　地元メディアによりますと、荷物の中から「イスラム国」と関連するものや、当局から聞かれた場合、出国する理由をどう偽装するかが書かれた手紙が見つかったということです。兄弟は６日、トルコに向かおうとしていましたが、両親に引き渡されました。
　
　　「国境警備の警戒の中、２人の若者の中東への渡航が阻止されたことは、“死のカルト”による誘惑の一例であり、我々は厳しく取り締まるため最大限のことをすることが大切だ」（アボット首相）
　
　　オーストラリアでは、ニューサウスウェールズ州政府が「過激化した受刑者が外部の者に対し影響力を及ぼす可能性がある」として、テロ未遂などで収監されている受刑者に対し、アラビア語で話すことを禁じ、英語で話すよう強制する決定をしたり、オーストラリア全土で治安当局の職員およそ４００人を出国管理にあたらせるなど警戒レベルを上げています。（09日23:47）

サムスン電子、韓国での純売上高が8年ぶり低水準、2年連続で前年割れ―韓国メディア

　

　2015年3月9日、韓国・聯合ニュースによると、サムスン電子の韓国国内の純売上高が昨年、前年比9％減の約20兆7300億ウォン（約2兆2550億円）となり、8年ぶりの低水準になったことが分かった。中国・環球時報が伝えた。
　
　【その他の写真】
　
　韓国国内の純売上高は2007年に初めて20兆ウォン台に乗り、2012年まで好調が続いたが、13年にマイナスに転じた。14年もIM（IT・モバイル）部門の不振が響き、連続減になった。IM部門の昨年の純売上高は11兆1765億ウォン（約1兆2158億円）で前年比19．5％減少した。ディスプレーパネル（DS）部門も前年比13．8％減となった。
　
　昨年は地域別でも純売上高が軒並み減少し、欧州の下げ幅は22．7％、中国が17．1％、韓国が9．0％、アジア・アフリカが6．6％、米州が1．0％だった。
　
　純売上高全体に占める割合は、韓国が10．1％。米州が33．3％と最も高く、欧州20．8％、アジア・アフリカ19．8％、中国16．0％と続く。（翻訳・編集/柳川）

環境保護市場の開放促進 中国環境保護部長が表明

　

　環境保護部の陳吉寧部長は、「中国の環境保護投資需要額は今後数年で８～１０兆元前後になる」と述べた。３月９日、中国証券報が伝えた。
　陳吉寧部長は「環境投資は重複がなく、長期的な恩恵があり、経済成長をけん引する動力となる。一方、中国の環境投資は政府によるものが３０～４０％を占め、市場が開放されているとは言えない。市場の開放に向け、ＰＰＰ導入や排出権取引市場の整備など、体制を整えたい」と語った。
　陳吉寧部長は、環境保護法の実施年を今年確定する方針を明らかにし、違法行為なども全面的に取り締まると強調した。また、一部のモデル都市で環境保護を政府幹部の査定に取り入れることや、地方政府の「不作為」を厳しく監督していくことも表明。「過去の甘すぎ、柔軟すぎる姿勢を徹底的に見直し、法律順守が当たり前という状況に変える」とした。
　環境アセスメントにおける公務員と業者の癒着問題については、「審査を食い物に私服を肥やすことは決して許さない」と、評価機関を環境保護部から切り離す考えを示した。
　また、陳吉寧部長は今年力を入れる分野として、スモッグ対策、情報公開、土壌汚染対策などを挙げた。
　（編集翻訳　浦上早苗）

国際環境保護団体「ニューデリーの大気汚染は北京より深刻。北京に対策を学べ」＝中国ネット「他人のこと言えない」「今年最高の笑い話」

　

　2015年3月9日、中国・環球時報は、国際環境保護団体グリーンピースが発表した中国・北京とインド・ニューデリーの大気汚染状況を比較した報告書が、インド国民の神経を逆なでしていると報じた。
　
　【その他の写真】
　
　インドメディアによると、グリーンピースは7日に発表した報告書で、ニューデリーの大気汚染は北京よりも深刻なうえに、北京のような汚染対策や長期的計画が不足していると指摘した。インド国民からは「北京ほど発展が進んでいないニューデリーの方が大気汚染が深刻なのはなぜだ」との声が上がっている。
　
　報告書は世界保健機関（WHO）のリポートを引用し、ニューデリーの2013年のPM2．5（微小粒子状物質）の平均濃度は1立方メートル当たり153マイクログラムで、WHOの許容基準の15倍、インドの国家安全基準の3．8倍だと指摘。この数字は北京の平均値より80％も高く、WHOはリポートで「ニューデリーは世界で最も深刻に汚染された空気を吸っている」としている。
　
　この話題について、中国のインターネット上には次の声が寄せられている。
　
　「五十歩百歩」
　「北京に学べだなんて今年最高の笑い話だ」
　
　「何でもインドと比較するのもどうかと思うけど」
　「インド相手なら優越感を味わえるから」
　
　「このような見出しを恥ずかしげもなく掲載する中国メディア」
　
　「インドを笑える状況にはないだろ、中国は」
　「国内の大気汚染を解決するのが先なのに。他国に経験を提供とは恐れ入った」
　
　「中国は『汚染が深刻な日が前年より少なくなった』ということだけを持ち出して、この問題を終わりにしようとしてないか」（翻訳・編集/柳川）