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「核酸医薬品」が抗体医薬品の最大の欠点を解決!? 抗がん剤研究のいま
がんは不治の病ではない。研究の現場を訪ね歩くと、そう感じる。アプローチは1つではない。治療法はあらゆる角度から進化している。研究者たちのほとばしる熱意を感じてほしい──。
現在、使われている抗がん剤は次の2つに大別される。
(1)細胞のDNAや分裂システムを破壊して、細胞を殺すもの
(2)細胞の特定の分子に作用して、細胞の増殖を抑えるもの
このうち、(1)は「殺細胞性抗がん剤」と呼ばれる薬で、従来の無差別攻撃型の抗がん剤を指す。一方の(2)は、この10年で急速に研究が進んだ「分子標的薬」のことだ。
がん化した細胞の中では、正常細胞には見当たらない遺伝子変異がある。分子標的薬は、遺伝子変異で生まれたタンパク質と結合することで、がん細胞の増殖や転移を抑制する。理論上は切れ味がよく、重大な副作用が少ない治療薬である。
2012年に承認された、非小細胞肺がんに適応する「クリゾチニブ(商品名ザーコリ)」が注目株。東京大学の間野博行教授が発見した肺がんの原因遺伝子「ALK融合遺伝子」がつくるタンパク質をターゲットとした薬だ。国際共同治験では、全体の奏功率(がんの縮小率で評価した有効性)で61.2%という効果を示し、さらに日本人の奏功率は93.3%という驚異的な高さだった。日本人に特によく効くという可能性もあるが、日本の医療機関の検査の精度が他の国に比べて高いことも背景にあると考えられる。
当たり前だが、分子標的薬は「標的」を持たないがん細胞には無効だ。「ALK融合遺伝子」を持たない肺がんにクリゾチニブを投与しても効かない。
一方で、ドンピシャの標的分子を持つタイプには高い治療効果が期待できる。最近は無駄打ちを避けるために分子標的薬と標的成分の診断薬をセットで承認するケースが増えている。
■分子標的薬は「ADC」に進化へ
次世代の分子標的薬の開発も始まっている。そのうち実用化されているのが、分子標的薬のひとつである抗体医薬品と、従来の抗がん剤を組み合わせたハイブリッド型の「抗体薬物複合体(ADC)」だ。
ADCは分子標的薬の「がん選択性」と従来型の抗がん剤の「殺細胞毒性」という2つの特性を併せ持つ。ターゲットに食いつきやすい抗体が、がん細胞にたどり着いた時点で「毒素」を放出するように設計されている。ミサイルに例えるなら、抗体医薬品がミサイル本体で抗がん剤が弾頭といったところだろうか。抗原を持たない正常細胞にはダメージがなく、重い副作用は避けられる。…
多くの日本人が貧困に沈むのは、なぜなのか
2012年の日本の相対的貧困率は16.1%と過去最悪を更新した。相対的貧困率とは、国民の所得分布の中央値の半分(2012年は122万円)未満である状態を示す。相対的貧困率には所有する資産は考慮されていないが、誤解を恐れずに単純化すると日本人の6人に1人が貧困状態にあるということだ。今年1月時点の生活保護受給者も217万人と過去最多に上る。
「貧困は自己責任」「本人の努力が足りない」――。
貧困世帯には時として厳しい批判が飛ぶ。だが本当にそうなのか。病気、ケガ、介護、転職、失業……誰にでも起こりうる事態をきっかけに、人々は「安定」からいとも簡単に滑り落ちていくのだ。
■年収1200万円の生活が一転
「まさかこんなことになるなんて……」
50代の男性はそう嘆く。彼はかつて誰もがうらやむエリートビジネスマンだった。外資系IT企業を渡り歩いてキャリアアップ。ピーク時の年収は1200万円に上り、充実した生活を送っていた。ところが、現在の年収は約300万円と4分の1に。一時は生活保護の申請に足を運ぶなど、生活に困窮していた。彼の身に一体何が起こったのか。
最初のきっかけは病気だった。2005年頃に大手通信会社系企業に転職。その後、スマートフォンの新商品発売に向けた連日の激務がたたり、脳の病気で倒れた。3カ月で復帰すると、今度は職場でパワーハラスメントを受けた。「いつ倒れるかもわからない人に年収1000万円ものコストをかけたくないから、早くやめさせたかったんじゃないか」と男性は振り返る。
ヨーロッパ諸国の生活保護行政は、手厚い
さらに不幸は重なる。しばらくして今後は母親が心
続きは東洋経済オンラインにて
ドコモ、電動車いすシェア事業…通信機能つけ
NTTドコモは、「電動車いす」に通信機能をつけ、公園や大型商業施設などで複数の利用者が共同利用できる事業をスタートした。
足腰の弱った高齢者などが、出先で自由に動き回れるようにしたい考えだ。
電動車いすメーカーのWHILL(ウィル)(横浜市)と提携し、ドコモが通信機能や全地球測位システム(GPS)を加えた。通信機能を使って位置情報や、貸し出しや返却の状況がわかる。電池の残りの管理などにも役立つという。1台あたり月3万9000円(税抜き、4年契約)で、自治体などに貸し出す。
『カロリー30%offのおいしいワイン。(酸化防止剤無添加)』は低アルコール・ブームのワイン部門を担う逸材!
もっと気軽にワインを味わいたい(体重のことを気にせずに)という人に強烈にアピールするのがサントリーの『カロリー30%offのおいしいワイン。(酸化防止剤無添加)』(720ml・実勢価格約400円・2015年3月17日発売)。ただこの「低カロリー」の仕組みについては、きちんと理解しておく必要がある!
アメリカでは既に盛り上がりを見せているという「低カロリーワイン」マーケット。オーストラリアのメーカーが開発したその名も「Skinny Vine」ブランドがヘルシー志向のアメリカ人に人気を博し、他メーカーも続々参戦という状況らしい。日本でもこの『カロリー30%offのおいしいワイン。(酸化防止剤無添加)』の発売をきっかけに、大いに盛りあがることだろう。
さて、気になるのがどれほど低カロリーなのか、という話だ。ワインは100mlあたり約75kcalが相場で、ビールは40kcal、日本酒が100kcal、焼酎が160kcal……。あれ、そもそもワインよりビールのほうが低カロリーなの?! そう、気付いた人もいるかもしれないが、実はお酒のカロリーはほとんどそのアルコール度数によって決まる。従ってワインが低カロリーということはつまり低アルコールということなのだ。この『カロリー30%offのおいしいワイン。』も100mlあたり54kcalとカロリーを抑えた分、アルコール度数もまた、通常のワインが12~13%の度数であるのに対し、8%に抑えられているのだ。
低カロリーワイン=低アルコールワイン、これがネタばらしである。しかしそれが意味が無いかというと、そうではない。食事の美味しいレストランなどで調子に乗ってワインをぐいぐい飲んでいると予想以上に酔っ払ってしまうものだ。またアルコールに弱い体質の人も、ワインは避けていたのではないだろうか。
なのでこの『カロリー30%offのおいしいワイン。(酸化防止剤無添加)』はワイン好きだけど太りたくない人と同じくらい、酔いすぎずにワインを楽しみたい人にもオススメできる製品なのである!
さらに商品名にも入っている通り、「酸化防止剤無添加」も、興味深い工夫だ。そもそも果実を傷めないために亜硝酸塩などの酸化防止剤がワインに含まれてしまうのは当たり前。ワインの本場・フランスでは表示義務さえ不要なくらい当然の添加物である。亜硝酸塩という字面は恐ろしいが、健康な人にとっては無害な物質。…
イオンがベトナムで攻勢、20年までに20店舗
2014年にASEANシフトを本格化したイオン〈8267〉が、ベトナムで攻勢をかけている。先行する地場のコープマート、フランス系のビッグC、ドイツ系のメトロなどを追撃する形だ。
ベトナムは9000万人以上の人口を擁し、平均年齢が30歳以下という有望な消費市場だ。ところが、ベトナム戦争、カンボジア・ベトナム戦争、中越戦争と戦火が続き、国が落ち着いたのは90年代に入ってから。07年WTOに加盟、外資の小売流通業参入が緩和され、進出の環境がようやく整った。
イオンは、昨年1月にショッピングセンター1号店「タンフーセラドン」をオープン、初日の来場者数は15万人を記録した。11月に開店した2号店「ビンズオンキャナリー」も初日に13万人が訪れた。
イオンでは、店内に桜の花や竹をあしらったオブジェを飾るなど日本のイメージを前面に出し、高品質をアピールしている。そして、従来のベトナム小売業にはない工夫をしている。イオンベトナム社長の西峠泰男氏は、ベトナムではまだ馴染みがない母の日、ハロウィーン、クリスマス、バレンタインデーといった提案を仕掛けた。
また、安心して子供が遊べる場所を設けることで、滞在型ショッピング客をつかむことに成功した。例えば、2号店「ビンズオンキャナリー」の2階には子ども向けゲームセンター「プレイタイム」、3階には遊戯施設「モーリーファンタジー」を設けた。
さらにイオンはベトナムで攻勢に出るため、1月にベトナムでスーパーを展開する「ファースト・ベトナム」と「ドンフン」と資本業務提携すると発表した。ハノイ市でスーパー「FIVIMART」を20店展開する「ファースト・ベトナム」は、需要に即した生鮮食品、加工品などの品ぞろえと、炒め物や煮物といった献立に合わせたセット商品の提案などの商品企画力に定評がある。一方、ホーチミン市を中心にスーパー「CITIMART」を27店経営する「ドンフン」は、生鮮食品の鮮度の良さ、量り売りやカットフルーツの充実など、きめの細かい品ぞろえが特徴とされている。
イオンは、この南北2大都市に強い事業基盤を持ち、地域ごとに異なる顧客ニーズを熟知する2社との提携することにより、優位性を確保しようとしている。
今年秋にはハノイに3号店を出し、20年までに20カ所に開業する方針だ。(編集担当:久保田雄城)