中国の技術革新力を認めている日本人は16％だけ！イメージ調査結果に「パクリも革新の1つ！」との反論も―中国ネット

　

　2015年3月19日、中国メディアの新浪は、中国外文出版発行事務局が行った中国のイメージに関する調査によると、日本は16％の人しか中国の技術革新力を認めていないと伝えた。
　
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　この調査は異なる地域・発展程度の9つの国を対象に、それぞれの国の500人・合計4500人に対して行ったもので、中国のブランドや品質、技術革新に関するイメージについて質問した。
　
　よく知っている中国ブランドについては、レノボ、ファーウェイ、中国国際航空などが挙がり、中国の技術革新力に関しては、日本はわずか16％の人だけが認めていると回答したのに対し、ロシアは90％と高い割合で、日本の次に割合が低かった米国でも54％だった。
　
　この結果について中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
　
　「小日本に技術革新なんてあったか？」
　「パクリも革新の1つなんだよ。分かったか！」
　「日本だって昔はパクリで生きていたんだろ？よく人のことを言えるな。まあ俺たちは今でもパクリ頼みなんだけど」
　
　「日本人はサムスンなどの韓国企業や中国企業をバカにしている。まるでアジアには日本企業しかないかのように」
　「この調査について言えば日本の結果の方が現実的だろ。中国の産業チェーンは歪んでいて、代理生産に偏っており、技術革新に欠けている」
　
　「これは日本の民衆の言うことの方が正しいと思う」
　「日本の16％という数字はまだ高い方だと思うな」
　「便座ですら日本の手の中なんだからな。日本人に認めてもらえるわけがないよ」（翻訳・編集/山中）

韓国の高額な炊飯器、買った中国人が後悔＝「いうことを聞いて！」とネットで韓国語を勉強する羽目に―中国メディア

　

　2015年3月19日、訪日中国人観光客の多くが炊飯器を買うように、韓国に訪れる中国人も多くが炊飯器を購入している。一方で、韓国の炊飯器を購入して後悔するエピソードも聞かれている。東北新聞網が伝えた。
　
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　2月の連休にツアーで韓国を訪れた遼寧省瀋陽市に住む女性は、現地の店員に勧められるまま、5000元（約10万円）余りする音声操作の高額な炊飯器を購入した。遠路はるばる家まで持ち帰った炊飯器だが、いざ使ってみると中国語に反応しないことが判明。女性は非常に後悔していると語る一方で、「せっかく買ったのに使えないのはもったいない」と現在ネットで韓国語を勉強していることを明かした。
　
　女性によると、同僚も同じように韓国の高額な炊飯器を買ったものの、コンセントを差し込むと真っ先に点灯するボタンの韓国語が理解できず、ネットに写真を投稿して助けを求めた。そしてようやく、ボタンがご飯の炊き上がりの水分量を調整するものだと分かった。（翻訳・編集/内山）

「日本の商標」を貼るだけで価値が倍増！？ 中国製の洗浄便座なのに・・・＝中国メディア

　

　中国メディアの国際在線は１６日、中国人観光客が春節（旧正月）期間中に日本で大量に買い求めた「洗浄便座」は中国で製造されたものだったと伝える一方、どうすれば中国人消費者に自国の製品を購入してもらえるのだろうかと論じる記事を掲載した。
　
　　記事は、中国にとって自国から優れた製品を輩出できるかどうかは「“中華民族の偉大な復興”というテーマにとっても重要な課題」と主張。さらに、日本の洗浄便座が「実際は中国製であるというのに、日本の商標が貼られるだけで価値が倍増する」という点は大いに熟慮すべきであるとした。
　
　　続けて、中国の製造業が今後、グレードアップできるかどうかは「設計から技術、品質といった複数の点から一流の製品を提供できるか」、「優れたブランドを生み出せるかどうか」にかかっていると指摘。中国では改革開放によって海外製品が大量になだれ込み、「当時の中国製品は海外製品に技術や設計、品質のあらゆる点で劣っていたため、海外製品を崇拝する風潮が生まれた」と論じた。
　
　　さらに、中国の製造業も数十年にわたる努力によって品質は大きく向上したと指摘する一方で、「日本やドイツ、米国など先進国の製品に比べると今なお大きな差があることは間違いない」と指摘し、特に「産業全体に影響をあたえるような基幹的な部分での差は小さくない」と主張した。
　
　　一方で記事は、中国人が日本で買い求めた洗浄便座が中国製だったことは「中国の製造業が世界一流の水準に達していることを意味する」と主張。だが、それでも中国人が日本で洗浄便座を購入した理由は「中国には信頼に値するブランドが存在しないためだ」と指摘。中国で生産された洗浄便座に日本のブランド名が付与されるだけで値段が上がり、売れ行きまで異なるのは「まさにブランド力が違うためである」と論じた。
　
　　また、中国では改革開放直後に優れた海外ブランドの製品が大量に雪崩れ込み、中国製品は海外製品に劣るというイメージが長年にわたって醸成されたとする一方、「こうしたイメージを転換させるためには、中国企業は製品の品質やデザインを向上させ、サービスを改善する必要があるものの、それができれば中国人消費者も徐々に国産品を信頼できるようになるだろう」と主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
　
　
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中国、２０１４年は１日当たり５００人超の公職者が汚職などで調査受ける・・中国社会科学院がデータ発表

　

　中国社会科学院法学研究所は１８日に北京市で法治に関するシンポジウムを開催、「法治青書（２０１５）」を発表した。そのなかで、昨年は１日あたり５００人あまりの公職者が汚職や規律違反で調査を受けたことが明らかになった。人民網が１８日報じた。
　同所所長の李林氏は、法治による腐敗撲滅が昨年大きな成果を挙げ、公職において不正を働く「トラ」（大きな腐敗を行う指導幹部を指す）や「ハエ」（小さな腐敗を行う官僚を指す）を続々と捉えたと紹介。
　また、同院の統計から、１日あたり５００人あまりの公職者および共産党員が汚職や規律違反の疑いで調査を受けたほか、１日あたり２－３の庁・局級の幹部が調査を受けたことが明らかになったとした。さらに、現在までに８０人あまりの地方の省・部級以上の「トラ」が、軍隊でも３０人あまりがそれぞれ調査を受けたとした。
　そのうえで、２０１４年は法治による腐敗撲滅が最も大きな成果を挙げた１年であると言え、中国の法治化に向けた非常に大きな支えをもたらしたと総括した。
　（編集翻訳　城山俊樹）

「国のために進んで戦う」日本人11％、中国人71％＝中国ネット「どちらが軍国主義か分からなくなってきた」「71％は口だけ」

　

　2015年3月18日、各国の世論調査機関が加盟する「WIN－ギャラップ・インターナショナル」は、自国のために戦う意思があるかどうかについて、64カ国・地域で実施した世論調査の結果を発表した。中国新聞社が伝えた。
　
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　「あなたの国が戦争に巻き込まれたら進んで戦うか」との質問に「はい」と答えた人の割合は、日本が11％で最も低く、中国は71％だった。
　
　この話題について、中国のネットユーザーが多数のコメントを残している。
　
　「最近の日本は軍国主義傾向が強いと中国でよく報道されるが、この結果を見るとどちらが軍国主義か分からなくなってきた」
　
　「一般に、口で言うのと実際に行動するのは正反対さ」
　「71％は口だけ」
　
　「国のために進んで戦う人が71％もいて、なぜ政治家や官僚の汚職に反発しない？」
　
　「国民の7割が国ために戦う意思があっても無意味。政治家や軍にその意思がないのだから」
　
　「日本人は国のために戦いたくないのではなく、戦争そのものを望んでいないということだろ」（翻訳・編集/柳川）