アシアナ航空がまた事故、米空港着陸事故から２年もたたず・・韓国ネット「会社をたため！」「韓国人の操縦士は…」

　

　韓国メディア・アジア経済は１５日、アシアナ航空が２０１３年に米サンフランスコ国際空港で着陸事故を起こしてから、２年もたたないうちにまた事故を起こしたと報じた。
　記事によると、アシアナ航空は２０１３年、米サンフランシスコ国際空港でも着陸事故を起こしている。３人が死亡、４９人が重傷を負った。当時、機体の欠陥などが事故原因として指摘されたが、調査の結果、操縦士の過失が大きな影響を与えたことが明らかになったという。この事故により、昨年１１月、韓国・国土部は行政処分審議委員会を開き、アシアナ航空の仁川～サンフランシスコ路線を４５日間の運航停止処分としたが、アシアナ航空が提出した運航停止に関する効力停止の仮処分が認められ、現在まで通常運航している。
　今回の広島の事故を受け、国土部は事故調査のために航空・鉄道事故調査委員会の事故調査官など８名を現地に派遣し、事故の経緯を調べているという。
　アシアナ航空は他にも、１９９３年７月に韓国国内便が山に衝突し、６６人が死亡する事故や、２０１１年７月に貨物機が済州島の海上に墜落し、２人が死亡する事故を起こしている。
　アシアナ航空は今年だけでも今回の事故を含め、６回の問題が起きているという。１月は、ソウル～カザフ便が悪天候の影響でリターン、２月はソウル～サンフランシスコ便のエンジン異常、金海～サイパン便は油圧系統の異常でいずれもリターン、３月には香港～ソウル便で乗客間の航空券すり替え問題でリターン、他にも整備中に油圧系統の異常を発見し、出発が遅れたこともあったという。
　このニュースに対し、韓国のネットユーザーからは様々な意見が寄せられている。
　「アシアナは最近どうした？格安航空でもないのに」
　「運航停止処分が効力を失うってことに驚いた」
　「セヌリ党の選挙資金問題が起きているから、それを覆うために、飛行機を墜落させようとしたか？」
　「完全に事故航空会社。会社をたため！」
　「不安だ。大きな事故が起きそう」
　「ナッツ・リターンの会社よりは、事故が少ない方」
　「強力な行政処分が必要」
　「済州島からアシアナに乗って帰ってきたが、ジェットコースターみたいだった。天気が悪かったわけでもないのに。本当に怖かったよ」
　「外資系格安航空が一番」
　「韓国人の操縦士は何だか不安。管制塔との英語のコミュニケーションが本当にできているかも疑問」
　「怖くてどこにも行けない」
　「韓国の航空会社だから、朴大統領の責任か？いや、日本で起きた事故だから、安倍首相の責任？」
　「アシアナには軍人出身の機長が多い。軍人は、無理にでもやろうとするから、天候とか気にしなかったのでは？」
　（編集　ＭＪ）

もう一度日本に韓流ブームを！冬のソナタの続編が決定＝韓国ネット「日本人たちは大喜びしているだろう」「日本輸出用ならキャストはあの人」

　

　2015年4月14日、韓国・聯合ニュースによると、日本で大ヒットした韓国ドラマ「冬のソナタ」の続編が制作される。
　
　【その他の写真】
　
　同ドラマの制作会社パンエンターテインメントのパク・ヨンソク会長は同日、「前作の脚本家や監督、スタッフを集め、『冬ソナ2』を制作する」と発表。「ずっと前からパート2の構想を練ってきたが、やっと制作する時期が来たようだ。冷え込んだ日韓関係が改善されることを期待している」などと述べた。出演者は未定だという。
　
　これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。
　
　「冬ソナ2！今からワクワクする！」
　「日本の若者はこのドラマを知らないでしょ？主役にアイドルを使ったら絶対アウト！」
　「冬のソナタは大好きな作品の一つ！第2のヨン様にふさわしい俳優は誰だ？」
　
　「このニュースを聞いて、日本人たちは大喜びしているだろう」
　「もう一度日本に韓流ブームを！」
　「こんな鳥肌が立つようなドラマが日本で大ヒットしたということが信じられない」
　
　「ヒットした作品の続編を出すと、大体が失敗に終わる。でもとりあえず期待してみよう」
　「日本人は白色が好きなの？雪が出てくるドラマや映画が好きだし、桜も大好きだ…」
　「日本へ輸出するために制作するのなら、チャン・グンソクかナム・グンミンを出演させればいいんじゃない？」
　
　「失敗するに一票！」
　「微妙…。それよりも新人作家を育てた方がよい」
　「時代は変わった。今は冬のソナタのような作品は好まれない」
　「問題は主人公の適任者がいないこと。どうせ前作と比較されて終わりだよ」（翻訳・編集/堂本）

ご苦労様でした・・帰国した産経前支局長を安倍首相が慰労、韓国ネットは「絶対に何かある」「他国の大統領を攻撃した記者に…」

　

　韓国メディア・世界日報は１５日、安倍首相が韓国の出国禁止解除によって１４日に日本に帰国した産経新聞の加藤達也前ソウル支局長と、首相官邸で１５日に面会したことを報じた。
　日本の報道によると、安倍首相は加藤前支局長に「ご苦労さまでした。裁判が続くので今後も身体に気をつけてください」と慰労したという。加藤前支局長は面会後、記者団に対し、安倍首相に自身の健康状態や家族の状況などを説明したと明らかにしている。
　このニュースに対し、韓国のネットユーザーからは様々な意見が寄せられている。
　「きっと計算された挑発だった」
　「日本新聞の支局長や駐在員は国家情報機関の要員の役割をしているのでは？」
　「絶対に何かある」
　「安倍は何をするために、新聞社の支局長に会ったんだ？」
　「朝鮮日報の記者は告発しないの？」
　「極右同士、仲良しだな」
　「他国の大統領を攻撃した記者に対し、”ご苦労さま”だと？加藤は日本という国と言論の恥だ」
　「同じレベル同士、仲良し」
　「朝日は証言以外の証拠がないといってあれだけ、批難されたのに、産経はウソを書いても褒められるのか？」
　「産経は喜んでいる。極右メディアなのに、今回の件で英雄扱い」
　（編集　ＭＪ）

「戦勝」今も愛国心の要＝欧米と新冷戦のロシア【戦後７０年】

　

　 クリミア問題で演説するため議会に到着したロシアのプーチン大統領＝２０１４年３月１８日、モスクワ（ＡＦＰ＝時事）

　 　【モスクワ時事】ロシアのプーチン政権は、戦後７０年を過去の総括どころか、愛国心高揚の好機と捉え、体制強化に利用しようと躍起だ。１９４５年５月９日のソ連の対ドイツ戦勝に重ね合わせ、自ら軍事介入したウクライナ危機を「ナチズムとの戦い」とこじ付け、正当性を強調。さらに冷戦さながらの米ロ対立をあおって世論の引き締めを図る。政権のプロパガンダに翻弄（ほんろう）され、本気で「核戦争が起きる」と危機感を抱く国民もいる。
　　◇つくられる対立
　　「ウクライナ危機が第３次大戦につながれば、核兵器の脅威にさらされる」。モスクワで野党勢力が呼び掛け、定期的に行われる数万人規模の反戦デモ。１８歳の男子大学生はプラカードを掲げて抗議した。
　　プーチン政権は２０１４年３月、軍事介入とお手盛りの「住民投票」を経て「ロシア固有の領土」と見なすウクライナ南部クリミア半島を一方的に編入。国際社会から「力による現状変更」と非難を浴びた。
　　４月にはロシアと国境を接するウクライナ東部で、親ロシア派を一斉武装蜂起させ、ウクライナ軍との戦闘に突入した。
　　オバマ米政権は軍事的オプションの放棄を早々に宣言した。プーチン大統領は「ウクライナ政変は、米国がデモ隊を操ったのが原因」と主張。一連の介入は北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）からの「正当防衛」と訴える。
　　核戦争を恐れてプラカードを掲げた男子大学生は、反政権派。皮肉なことに、プーチン大統領があおる米ロ対立の思考から抜け切れなかったようだ。「新冷戦」という言葉は、メディアなどを通じて国民に浸透した。
　　◇「ソ連回帰」の様相
　　ウクライナ危機前からプーチン大統領が強調するのが、歴史認識の重要性。ソ連式の体力増進運動や、共産党青年団のような青年団体も復活させて「ソ連回帰」の様相を示し、保守的な愛国主義に走る。
　　軍事介入したプーチン政権が一部の反政権デモを除いてほとんど批判を受けなかった理由は、国民の「愛国心」にある。
　　実際、世論調査によると、１２年５月の大統領復帰後に６割台で推移していたプーチン氏の支持率は、クリミア編入後の１４年３月に８割を超え、この高水準を１年間維持している。これは、従来は反政権派だった都市中間層の一部が、クリミア編入支持に回ったためとみられている。
　　「ロシア国民は危機が訪れると指導者の下に結束する」。こう分析するのは社会学者ウラジーミル・リムスキー氏。プーチン政権はウクライナ危機と経済危機の原因を、欧米という「外敵」に求めた。国民は「欲しがりません、勝つまでは」の雰囲気だ。
　　舌ぽう鋭い野党指導者でさえ、クリミア編入の前では無力だ。反戦デモにも、クリミア返還のスローガンは皆無。獄中生活を送った「政敵」の元石油王ミハイル・ホドルコフスキー氏は「返還は次に独裁者が現れるまで無理だ。民主主義では国民が反対する」と発言。軍事介入の「結果」を認めざるを得ない。
　　◇旧東側の軍事パレード
　

シンポジウムで発言するゴルバチョフ旧ソ連大統領＝２０１４年１１月８日、ベルリン（ＡＦＰ＝時事）

　 　愛国心高揚の中、１５年は戦勝７０周年記念行事で目白押し。その最高潮は５月９日のモスクワ「赤の広場」の軍事パレードだ。
　　１０年前の６０周年の際は、欧米を含む５６カ国・国際機関の首脳級が参加し、冷戦終結を踏まえた「和解」を印象付けた。今回は中国など約３０カ国・国際機関にとどまる見通しで、先進７カ国（Ｇ７）は事実上のボイコットに動く。しかし、プーチン政権は欧米との対決姿勢を踏まえ、あまり気にかけていない様子。参加国はくしくも旧東側諸国が中心で、新冷戦が浮き彫りになった。
　　１５年は、冷戦の帰結としてのソ連崩壊につながったペレストロイカ（改革）着手からも３０周年の節目だ。だが、プーチン大統領が主導する戦勝ムードの中、冷戦を振り返るどころか、欧米との新たな対立が強調される。
　　冷戦終結の立役者、ゴルバチョフ旧ソ連大統領は１４年秋、ベルリンの壁崩壊２５周年に当たって主要メディアのインタビューに応え、新冷戦に警鐘を鳴らした。ただ、「欧米がロシア（の利益など）を考慮に入れなかったことが原因の一つだ」とも強調した。ノーベル平和賞受賞者の発言も、政権の意向に近くなった。　

真珠湾で戦死した米軍の388人、遺体掘り起こして身元特定へ

【AFP＝時事】米軍は1941年の真珠湾（Pearl Harbor）攻撃で死亡した軍人のうち身元が特定されていなかった388人のDNA鑑定を実施する計画だ。関係者が14日明らかにした。

ハワイ最大の日系人収容所、米大統領が国定史跡に指定へ

　米国を第2次世界大戦（World War II）に参戦させた真珠湾攻撃からすでに70年以上が経過しており、日本軍の魚雷によって戦艦オクラホマ（USS Oklahoma）が沈没した際に死亡したこれらの軍人の身元は特定されないままになる恐れがあった。今回のDNA鑑定のため、埋葬されている遺体を初めて掘り起こす。

　オクラホマが沈没した際に死亡した米海軍と海兵隊の429人のうち、身元が特定されていなかった388人の遺体は現在、ハワイ（Hawaii）ホノルル（Honolulu）にある国立太平洋記念墓地（National Memorial Cemetery of the Pacific）に埋葬されている。国防総省の決定に基づきハワイにある同省の研究機関で遺体のDNA鑑定が行われる。【翻訳編集】 AFPBB News