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爆買いありがとう!在上海日本国領事館が中国旅行社に感謝状を贈る=「日本は貧しいからね」「日本製品不買はどこに行った?」―中国ネット
2015年3月10日、中国紙・参考消息(電子版)は台湾メディアの記事を引用し、在上海日本国総領事館が中国の旅行社5社に対し、日中の交流や友好に貢献したとして、感謝状を贈ったと伝えた。
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今年の旧正月期間中に45万人の中国人が日本旅行へ赴き、品切れになる商品が出るほど消費に貢献した。このたび感謝状が贈られた5社の旅行社は、ビザ発給の手続きに尽力しただけでなく、失踪者が1人も出なかったという。
このニュースが中国版ツイッター・微博で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。
「日本は貧しいですからね。理解できます」
「(中国人観光客に関する抗議活動が活発な)香港とは天と地の差だな」
「香港には行かないで日本に行くようにした方がいいね」
「日本には中国人が買い占めていくことをののしる人はいないのか」
「旅行者に対する態度において、日本は香港より客観的だ。いずれも小さくて資源がなく、文化も政治も異なるところなのに」
「日本製品不買っていったいどこに行っちゃたんだ?」
「中国人は韓国人のように日本製品不買を徹底できない」
「日本車を破壊し日本国旗を燃やしていたのが、今度は日本で爆買いですか」
「長期にわたる抗日ドラマと数十作の奇特な抗日ドラマの結果はどうだ?庶民もバカではないということだ」
「中国で製造したものが中国では売られず日本に運ばれる。それを中国人が買って帰ってくるなんて皮肉もいいところだ」(翻訳・編集/山中)
韓国の人気バラエティ番組に盗作疑惑?日本の人気企画にソックリの報道に「昔からあった」「なぜこんな露骨にマネ?」―韓国ネット
韓国メディア・MBNは2日、韓国の人気バラエティ番組に再び“盗作疑惑”が持ち上がったと報じた。
記事によると、先月28日午後にMBCで放送された『無限挑戦―無挑大感謝祭』で「人間ギフトつり上げ」ゲームが繰り広げられたとし、二人が一組になり、一人が棒の先端にくっつけられてもう一人が操作、水の上に浮かぶ冷蔵庫や米、ノートパソコンなどを引き上げるゲームだったと紹介している。しかし、このゲームが2013年日本のあるバラエティ番組の「人間UFOキャッチャー」と酷似しているという。「人間UFOキャッチャー」も二人一組で一人が操作し、もう一人がキャッチャーの役割をして点数を稼ぐ方法で進行されたという。
「人間ギフトつり上げ」と「人間UFOキャッチャー」には、人がクレーンとなることや、水の上に浮かぶものをキャッチして点数を稼ぐなどの類似性だけではなく、コーナータイトルに「キャッチャー」という意味が含まれている点まで酷似しているという。
『無限挑戦』は、2006年に始まった人気バラエティ番組。MBCの関係者は「”人間ギフトつり上げ”は以前からあったもの。昔からあっちこっちで似たようなことをしている。90年代の番組を探してみれば、似ているゲームもあるはす」と述べ、「問題になることはない」と一蹴したという。
この報道に対し、韓国ネットユーザーからは様々なコメントが寄せられている。
「ゲスト全員が出演しているのをみると、『ガキの使い』からアイディアを得たものだと思う。韓国の芸能番組のディレクターの中で日本のバラエティを参考にしない人が一人でもいるだろうか?」
「『無限挑戦』は初めのころは日本の番組の盗作が多かった。だが、今回は、韓国が先でも日本が先でも、もとは『UFOキャッチャー』。『UFOキャッチャー』を作った人が一番悔しい思いをしているだろう」
「確かに昔からあったゲームだけど、水の上に浮かべた点やセットが日本と似ている」
「アイディアやゲームのやり方が似ているのは仕方ないとしても、セットが同じなのはどう弁解するのだろう?」
「人気番組に文句をつけて記事を読ませたいだけ」
「あのゲームは昔、韓国のテレビで何度もやったゲーム。2年前に日本でやったなら、日本が韓国のものを盗作した。記者はまだ若いから昔の韓国のバラエティを見ていないんだな」
「韓国で90年代にやったことのあるゲームだし、80年代に米国でもやっていたし、元をたどろうとしたら、切りがない」
「『無限挑戦』の”盗作疑惑”はこれが初めてではない。韓国で最高と言われているバラエティがこれでいいのか」
「ずっと前から”盗作挑戦”」
「なぜこんなに露骨にマネしたんだろう」
(編集翻訳 MJ)
中国が南シナ海に人工島を建設、米専門家が「直ちに叩き壊さなければ必ず負ける」―フィリピン紙
中国が南シナ海に人工島を建設している問題を受け、8日付のフィリピン紙インクワイアラー(電子版)が「直ちに叩き壊すべきだ」と主張する米国人弁護士の寄稿記事を掲載した。10日付で環球時報が伝えた。
記事は、「中国はこれら人工島を完成させた後、戦闘機や爆撃機、ヘリコプター、戦艦などを配備する」との見方を示し、「その時にこれらを駆逐しようとしても遅すぎる。フィリピンは早急に対策を講じて、これらの基地を叩き壊すべきだ」と呼び掛けている。
フィリピンのデルロサリオ外相は、国際裁判所での努力を除き、フィリピン政府は何の措置も講じておらず、「中国に基地建設を止めさせるにはどうすればよいのか分からない」と言っている。だが、このまま何もしなければ、多くの人が戦争の犠牲になり、最後に負けるのはフィリピンだとして、「今すぐに破壊すべきだ。フィリピンには他に選択肢はない」と警鐘を鳴らしている。
海外メディアによる、中国が南シナ海周辺で埋め立てや開発を進めていることの報道について、8日に全国人民代表大会(全人代、国会に相当)に合わせて開かれた記者会見で中国の王毅外相は、「われわれは自分の島々で必要のある建設を行っているだけであって、誰かを標的にしているわけでも、誰かに 影響を与えるわけでもない。われわれは他人の家で違法建設をやってしまうような国ではない。自分の庭で工事をしているだけであって、他人からの批判は受け入れない。合法で正当なことであれば、われわれには行う権利がある」と明確に表明した。
(編集翻訳 小豆沢紀子)
甘粛人から見た日本―中国紙
「甘粛人から見た日本」と題した記事が、10日付の地元紙・蘭州晨報に掲載された。
国家旅游局が2月末に発表した報告によると、円安やビザ発給要件緩和などの後押しを受け、今年の春節(旧正月)連休に海外旅行に出かけた中国人(香港・マカオ・台湾を除く)は延べ518万2000人に達した。前年同期比約10%の増加。うち最も人気が高かった渡航先は日本。甘粛省でも各大手旅行社が様々な日本ツアーを打ち出し、人気を博した。実際に日本を旅行した同省在住の観光客3人に話を聞いた。
まずは日本人の秩序正しさ。駅のホームではきちんと整列し、「降りる人が先」が徹底されていた。エスカレーターでは片側がきれいにあけられ、赤信号を無視する車もない。清潔さも強く印象に残った。特に「トイレの便座には安心して座れた。とても清潔だったから」。マナーの良さにも驚かされた。「公共の場所、特に乗り物の中では電話が鳴る音も、大きな話し声も聞こえなかった。日本人の民度は確かに高い」。
近代的な街並みと歴史を感じさせる景観を両方体験した。大阪のたこ焼きを堪能し、金閣寺の美しさに思わず見とれた。日本人の親切さも心にしみた。初めての温泉で入り方が分からず、思い切って「英語ができる人はいませんか?」と声をかけてみた。すぐに1人が手を挙げて、優しく温泉の入り方を教えてくれた。「地元の人たちの温かさと礼儀正しさを改めて感じた」という。
(編集翻訳 小豆沢紀子)
日本の歴史修正主義は米国を戦犯にする・・米研究員の警告に韓国ネットは「こういうことだった」「米国が低姿勢だから日本が…」
韓国メディア・YTNは10日、米国の東アジア問題専門家が「日本の歴史修正主義は、米国を戦争犯罪者とする可能性がある」と警告したと報じた。
報道によると、米ジョンズ・ホプキンス大学国際関係大学院のデニス・ハルピン研究員は、外交誌「ナショナル・インタレスト」に寄稿した文章の中で、「日本政府の歴史修正主義の論理は、日本が戦争被害者だと前提にしている」と主張。そのうえで、一部の米国人が原爆被害者に対する良心の呵責を示していることについて「そのような行動は当時のトルーマン大統領を戦犯にしようとする日本の右翼に利用される可能性がある」と警告している。
さらに、「欧州と違い、日本では社会指導者層や政治家、ジャーナリストにも修正主義者がいる」と指摘、「慰安婦や南京大虐殺を否定する日本に対して沈黙すれば、最終的には第2次世界大戦後に世界秩序を築いた論理をすべて崩壊させることになる」と警告を発しているという。
このニュースに対し、韓国ネットユーザーからは様々な意見が寄せられている。
「この研究員は正しい米国の市民権者」
「こういうことだった」
「アルカイダが東アジアがら出ることになる。サウジのように一部の既得権だけ新米で、残りは反米。そのまま10-20年が過ぎれば日本でテロが起きる可能性もある」
「日本の矛盾をよく指摘してくれた」
「米国が侵略したのでもなく、米国が始めた戦争でもない。日本人はやはり地球村の敵」
「米国が低姿勢だから、日本が大きく出ている」
「日本の戦争のために血書を書いて日本に忠誠を誓った人々を民族の英雄として祭り上げている売国政党が集権した国もある」
「全世界が日本に忠告をしても米国が曖昧な態度を取っているから、日本は謝らない。戦犯国に免罪符を与えた米国が責任を取らなければならない」
「米国が日本に免罪符を与えたのは米国の覇権のため」
「米国を動かせたら、日本はすごい」
「歴史修正主義は永遠に治療が不可能な重い病気」
「第二次世界大戦は別として、今起きている戦争において米国は戦犯かもしれない」
(編集 MJ)